近視進行抑制に向けた総合的な商品・サービスの提供
FY2021に初出。14回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載は2026-08-07。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「また、インドにおいては、オルソケラトロジーレンズの医療機器輸入許可を取得し、今後の発売に向けて準備を進めました。」
近視進行抑制事業について、インドでオルソケラトロジーレンズの医療機器輸入許可を取得し、発売準備の段階に進んだ。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「第１四半期に引き続き中国において販売チャネルへの販促支援活動並びに学会への展示による認知度向上を図り、オルソケラトロジー関連製品の販売強化を実施しました。」
近視進行抑制関連事業について、中国で販売チャネル支援・学会展示・認知度向上を通じた販売強化を継続した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「同地域では、競合他社も増加しつつある競争環境のもと、オルソケラトロジーレンズとケア用品の販売強化を主な方針とし、営業体制の強化や主要都市において医療関係者や販売代理店向けの新製品発表会を開催する等、販売拡大に向けた取り組みを進めております。」
近視進行抑制に関連する中国のオルソケラトロジー事業について、営業体制強化、医療関係者・販売代理店向け発表会などの販売基盤強化を継続している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当社グループ２品目目となるオルソケラトロジーレンズ「Menicon Z Night」の販売を開始いたしました。主要都市において医療関係者や販売代理店向けの新製品発表会を開催する等、販売拡大に向けた取り組みを進めております。」
中国で近視進行抑制に関わるオルソケラトロジーレンズ「Menicon Z Night」の販売を開始し、医療関係者・販売代理店向けの導入活動を開始した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「同地域では、オルソケラトロジーレンズ関連製品の販売強化を主な方針とし、販売代理店との販売拡大に取り組んだ他、中国市場で当社グループ２品目目となるオルソケラトロジーレンズ「Menicon Z Night」の販売開始に向けて準備を進めました。」
近視進行抑制事業について、中国でのオルソケラトロジーレンズ関連製品の販売強化とMenicon Z Nightの市場導入準備を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「中国において2022年６月にオルソケラトロジーレンズ「Menicon Z Night」の承認を、同年９月には１ヶ月交換タイプのシリコーンハイドロゲルレンズの承認を取得いたしました。」
近視進行抑制関連で中国のMenicon Z Night承認を取得し、市場導入に向けた段階へ進んだ。処方家との関係構築・育成体制整備も進めている。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「また、近視進行抑制事業においては、事業基盤構築のための処方家との関係構築を学術面での活動を主に行った他、Menicon Bloomブランドの商品普及に不可欠な処方家育成に向けた体制整備を進めました。」
近視進行抑制事業について、処方家との学術面での関係構築と、Menicon Bloom普及に向けた処方家育成体制の整備を進めた。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「また、中国市場で当社グループ２品目目となるオルソケラトロジーレンズ「Menicon Z Night」の医療機器登録の承認を取得いたしました。市場導入に向けて準備を進めてまいります。」
近視進行抑制事業に関連する中国市場向けオルソケラトロジーレンズ「Menicon Z Night」の医療機器登録承認を取得し、市場導入準備へ進んだ。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「海外ビジョンケア事業では、ディスポーザブルコンタクトレンズ拡販のための販売チャネルの新規開拓及び関係強化、近視進行抑制事業の基盤強化を方針として活動しております。」
近視進行抑制事業について、海外販売チャネルの開拓・関係強化と事業基盤強化を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、もうひとつの成長戦略である近視進行抑制事業においては、グローバル市場への本格導入に向けたブランディング等マーケティング施策の準備を進め、事業基盤の整備を行いました。」
近視進行抑制事業について、製品認証段階からグローバル市場導入に向けたブランディング・マーケティング準備へ進んだ。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「使い捨てコンタクトレンズ拡販のための重要量販店チャネルの新規開拓及び関係強化、近視進行抑制事業の基盤強化を方針として活動しております。」
近視進行抑制に向けた商品・サービス領域の拡充方針を、欧州での事業基盤強化という文脈でも継続している。 - FY2021初出有価証券報告書
「また、近年若年層を中心に近視割合が増加していることから、その対応策として近視進行を抑制するための総合的な商品やサービスの提供にも取り組んでまいります。」
若年層を中心とした近視割合の増加への対応として、単一製品ではなく総合的な商品・サービス提供を新たな施策として示した。