販売費及び一般管理費の効率的使用
FY2017-Q1に初出。32回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載は2026-08-07。
- FY2026前進有価証券報告書
「営業利益は、新工場の稼働準備及び従業員に対する賃上げ等を行い、将来の成長に向けた投資費用の増加や板橋貿易株式会社の株式取得に係るアーンアウト条項に基づく追加対価の発生に伴い生じるのれん償却費を計上したものの、販売費及び一般管理費を適切にコントロールしたことにより、10,236百万円（前期比2.2％増）となりました。」
新工場・賃上げ等の投資費用が増加する中でも販管費を適切にコントロールし、営業利益は前期比2.2％増となった。 - 2026-05-13前進業績予想の修正
「営業利益は、新工場の稼働準備及び従業員に対する賃上げ等を行い、将来の成長に向けた投資費用の増加や板橋貿易株式会社の株式取得に係るアーンアウト条項に基づく追加対価の発生に伴い生じるのれん償却費を計上したものの、販売費及び一般管理費を適切にコントロールしたことにより、10,236百万円（前期比2.2％増）となりました。」
成長投資やのれん償却費の増加がある中、販管費のコントロールにより営業利益が前期比増加となった。 - FY2026-H1成長投資・賃上げによる中間期減益有価証券報告書
「営業利益は、新工場の稼働準備や従業員に対する賃上げを行い、将来の成長に向けた投資費用が増加したことにより5,168百万円（前年同期比5.8％減）」
販管費の効率的使用による増益ではなく、新工場の稼働準備、賃上げ、将来成長に向けた投資費用の増加が中間期の営業利益を押し下げたと説明している。 - FY2025前進有価証券報告書
「営業利益は、新工場の稼働準備や新製品開発強化及び従業員に対する賃上げ等を行い、将来の成長に向けた投資費用の増加やグローバルロジスティクスセンターの稼働に伴う費用の発生があったものの、適切に販売費及び一般管理費を使用したことで10,051百万円（前期比12.3％増）となりました。」
成長投資費用が増加する中でも、販管費を適切に使用した結果、営業利益は10,051百万円、前期比12.3％増となった。 - FY2024成長投資・価格改定対応費用による利益圧迫有価証券報告書
「営業利益は、新工場の稼働準備や新製品開発強化及びグローバルでの人的補強を含む営業体制強化のための投資費用の増加や、国内の価格改定対応等の一時的な費用の発生等により8,951百万円（前期比25.8％減）」
販管費効率化による増益ではなく、新工場・新製品・グローバル営業体制への投資と国内価格改定対応費用が営業利益を押し下げたと説明している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は、新工場の稼働準備や新製品開発強化及びグローバルでの人的補強を含む販売体制強化のための投資費用の増加等により7,529百万円（前年同四半期比28.9％減）」
新工場、新製品、グローバルな販売体制への投資費用が引き続き利益を押し下げている。これらの投資はVision2030と長期的な競争力強化のためと説明している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益は、新工場の稼働準備や新製品開発強化及び販売体制強化のための投資費用の増加等により5,253百万円（前年同四半期比23.5％減）となりました。これら投資費用の増加は計画に沿ったものであり、当社グループの「Vision2030」の実現と長期的な競争力の強化に資するものであります。」
新工場、新製品、販売体制への投資費用が計画どおり増加し、営業利益は前年同四半期比23.5％減となったが、Vision2030と長期競争力強化のための投資と説明している。 - FY2024-Q1成長投資費用の増加による利益圧迫有価証券報告書
「営業利益は、主に電気代をはじめとするエネルギー価格の高騰等の影響による売上原価の上昇の他、新工場稼働準備、新製品開発強化及び販売体制強化のための投資費用の増加等により2,617百万円（前年同四半期比23.6％減）」
販管費効率化による増益ではなく、エネルギー価格上昇と新工場・新製品・販売体制への投資費用増加が営業利益を押し下げたと説明している。 - FY2023前進有価証券報告書
「営業利益は、売上高の増加と販売費及び一般管理費の効率的な使用により12,062百万円（前期比21.1％増）」
販管費の効率的使用を要因の一つとして、営業利益12,062百万円、前期比21.1％増となった実績を示した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は、売上高の増加と販売費及び一般管理費の効率的な使用により10,585百万円（前年同四半期比31.7％増）、経常利益は10,411百万円（前年同四半期比28.6％増）となりました。」
販管費の効率的な使用を要因の一つとして、営業利益10,585百万円、前年同四半期比31.7％増を達成した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「売上高は、前年同四半期と比較して海外及び国内における経済状況が回復したことに加え、中国向けの販売が堅調に推移したことや、為替の影響により、54,129百万円（前年同四半期比11.8％増）となりました。営業利益は、売上高の増加と販売費及び一般管理費の効率的な使用により6,870百万円（前年同四半期比35.8％増）となりました。」
販売費及び一般管理費の効率的な使用を要因の一つとして、営業利益が6,870百万円、前年同期比35.8％増となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は、売上高の増加と販売費及び一般管理費の効率的な使用により3,428百万円（前年同四半期比34.4％増）、経常利益は3,306百万円（前年同四半期比27.7％増）となりました。」
販管費の効率的使用を要因の一つとして、営業利益が3,428百万円、前年同四半期比34.4％増となった実績を示した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「店頭においてはSMART TOUCH 1DAY及び遠近両用コンタクトレンズの入会キャンペーン等を行いながら効率的な販売促進活動に努めました。」
販売促進活動の効率的な運用方針を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、販売費及び一般管理費について前期と比較して効率的に使用できたことから営業利益は8,106百万円（前期比15.3％増）となりました。」
販管費を前期より効率的に使用し、営業利益が前期比15.3％増となった実績を示した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「また、販売費及び一般管理費について前年同四半期連結累計期間と比較して効率的な使用状況であることから営業利益は6,914百万円（前年同四半期比13.8％増）、経常利益は7,203百万円（前年同四半期比20.2％増）となりました。」
販管費の効率的使用により、営業利益は前年同期比13.8％増、経常利益は20.2％増となる実績が示された。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は売上高に対する売上原価の比率が上昇しましたが、販売費及び一般管理費の比率が低減したことにより1,985百万円（前年同四半期比6.6％増）となりました。」
販管費比率の低減により、売上高が前年同期比4.1％減となる中でも営業利益は1,985百万円、前年同期比6.6％増となった。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「また、研究開発費が増加した一方、広告宣伝費及び販売促進費の投下時期を見直し効率的な使用に努めた結果、営業利益は6,075百万円（前年同四半期比35.8％増）、経常利益は5,994百万円（前年同四半期比35.7％増）となりました。」
広告宣伝費・販売促進費の投下時期を見直し、営業利益6,075百万円、前年同期比35.8％増という効率化の実績を示した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「また、広告宣伝費並びに販売促進費の予算配分を見直し費用が抑制されたことから、営業利益は4,558百万円（前年同四半期比56.0％増）、経常利益は4,564百万円（前年同四半期比57.5％増）となりました。」
広告宣伝費・販売促進費の予算配分を見直して費用を抑制し、営業利益が前年同期比56.0％増となった具体的な効率化実績が示された。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は原価率並びに販売費及び一般管理費比率の低減により1,862百万円（前年同四半期比46.3％増）、経常利益は1,893百万円（前年同四半期比51.7％増）となりました。」
原価率および販管費比率の低減が営業利益1,862百万円、前年同期比46.3％増につながったと説明しており、効率化の測定可能な進展を示している。 - FY2019前進有価証券報告書
「営業利益は売上高に対する売上原価の比率が前年比で上昇しましたが、販売費及び一般管理費の比率が前年比で低下しましたため、前期比26.8％増の5,571百万円となりました。」
売上原価率の上昇があった一方、販管費率が前年比で低下し、営業利益は26.8％増となった。販管費効率化について測定可能な改善実績が示されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「また、販売費及び一般管理費の効率的使用にも取り組みました結果、営業利益は4,472百万円（前年同四半期比4.5％増）となりました。」
販売費及び一般管理費の効率的使用への取り組みを再掲し、営業利益が前年同期比4.5％増となった実績を示している。一方、セグメントでは将来の販売拡大に向けた販売促進費・人件費の投下も説明している。 - FY2019-Q2後退有価証券報告書
「また、セグメント利益につきましては１日使い捨てコンタクトレンズの売上増加を見据えた販売促進費の投下や海外事業拡大を見据えた人件費、販売促進費を投下したことにより前年同四半期と比較して減少しております。」
販管費の効率的使用ではなく、１日使い捨てレンズ及び海外事業の成長に向けた販売促進費・人件費の投下と、それに伴うセグメント利益減少が説明されている。 - FY2019-Q1後退有価証券報告書
「営業利益は原価率の上昇、販売費及び一般管理費の増加により1,272百万円（前年同四半期比3.3％減）、経常利益は1,247百万円（前年同四半期比14.7％減）となりました。」
従来の販売費及び一般管理費の効率的使用という施策の明示から変わり、今回は原価率と販売費及び一般管理費の上昇が利益減少要因として記載されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、販売費及び一般管理費の効率的使用にも取り組みました結果、営業利益は4,278百万円（前年同四半期比25.2％増）、経常利益は4,496百万円（前年同四半期比38.0％増）となりました。」
販管費の効率的使用への取り組みを再掲し、第3四半期累計の営業利益・経常利益の実績と前年同期比を示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また、販売費及び一般管理費の効率的使用にも取り組みました結果、営業利益は3,060百万円（前年同四半期比43.4％増）、経常利益は3,255百万円（前年同四半期比60.3％増）となりました。」
販管費の効率的使用への取り組みを再掲し、営業利益・経常利益の増加実績を示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「また、販売費及び一般管理費の効率的使用にも取り組みました結果、営業利益は1,316百万円（前年同四半期比17.3％増）、経常利益は1,462百万円（前年同四半期比41.3％増）となりました。」
販管費の効率的使用への取り組みを再掲し、営業利益・経常利益の前年同期比増加を併記している。 - FY2017後退有価証券報告書
「このような取り組みの結果、メルスプランの売上が伸長したことに伴い、当期の売上高は72,052,400千円（前連結会計年度比7.0％増）となりました。営業利益は売上高に対する売上原価および販売費及び一般管理費の比率が前年度と同程度の水準で推移しましたため、3,910,196千円（前連結会計年度比13.1％増）となりました。」
販管費の効率的使用という表現はなく、売上原価・販管費比率は前年度と同程度と説明されている。効率化施策の明示性は弱まっている。 - FY2017-Q3後退有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループの当第３四半期連結累計期間の経営成績は、主にメルスプランの売上増加により、売上高は53,265,698千円（前年同四半期比6.6％増）となりました。また、広告宣伝費の増加により、営業利益は3,417,893千円（前年同四半期比0.8％減）、経常利益は3,258,995千円（前年同四半期比4.5％減）となりました。」
前回記載されていた製造原価の低減活動への言及がなく、今回は広告宣伝費の増加による利益圧迫のみが説明されている。 - FY2017-Q2コスト削減効果が広告宣伝費増加で相殺有価証券報告書
「製造原価の低減活動を実施したものの、広告宣伝費の増加により、営業利益は2,133,483千円（前年同四半期比7.6％減）、経常利益は2,030,553千円（前年同四半期比12.3％減）となりました。」
コスト効率化について、製造原価の低減活動を実施した一方、広告宣伝費の増加が利益を押し下げたと説明しており、前回の販管費効率化による増益説明から要因が変化している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「また、販売費及び一般管理費の効率的使用にも取り組みました結果、営業利益は1,122,356千円（前年同四半期比30.8％増）、経常利益は1,034,920千円（前年同四半期比14.5％増）となりました。」
販管費の効率的使用に取り組み、当第1四半期の営業利益・経常利益の実績と前年同期比を示している。