持続可能な社会の実現と健康経営
FY2021に初出。11回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「各務原工場と関工場にオフサイトPPAを導入、また、グループ会社である株式会社アルファコーポレーション伊那事業所に「信州Greenでんき」を導入することで、2023年度より10.7%削減いたしました。今後もScope1+2の2030年削減目標達成に向けて取り組んでまいります。」
再生可能エネルギー導入によるScope1・2排出量の2023年度比10.7%削減と、2030年43%以上削減目標に向けた取り組みを開示した。 - 2026-06-01前進その他開示
「メニコングループは、今後も生産及び包装における環境負荷低減に取り組み、サステナビリティ活動を推進してまいります。」
メニコンシンガポールが製造する海外市場向け製品にダイレクト印刷機を導入し、プラスチック使用量の削減を実現した。既存の環境負荷低減・サステナビリティの取り組みが、生産・包装工程で具体化した。 - FY2025前進有価証券報告書
「GHG排出量削減目標 2030年 Scope1+2 43%以上削減(基準年:2023年)」
Scope1・2について、2023年を基準年として2030年までに43%以上削減する目標を設定した。Scope1・2の2023年度実績は25.24千t-CO2、Scope3は192.22千t-CO2である。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「環境負荷低減につながる事業の拡大を目指す一環で、環境緑地化に貢献する新たな製品として、改良日本芝「ナルオターフ」の生産を開始し、グリーンインフラ事業への参入によるヘルスケア・ライフケア事業の拡大に努めました。」
環境負荷低減に関連する新製品の生産を開始し、グリーンインフラ事業への参入を具体化した。 - FY2024前進有価証券報告書
「GHG排出量 2020年度実績 2021年度実績 2022年度実績 Scope1+2 20.75千t-CO2 20.99千t-CO2 22.27千t-CO2 Scope3(Scope1、2以外の間接排出) 182.88千t-CO2」
Scope1・2について2020~2022年度の排出量を継続開示し、Scope3について2022年度に182.88千t-CO2を算出した。Scope1・2の2030年・2050年目標設定に向けた準備も進めている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「プラスチック使用量が少なく環境に配慮した製品である「Magic」について若年層をターゲットとしたプロモーション活動」
プラスチック使用量の少ない環境配慮型製品の販売促進を、若年層向けのマーケティングと組み合わせて継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当期にサステナビリティ委員会を立ち上げ、新たな重要課題として、「五感を刺激する生活の提供」「地球環境の負荷低減」「笑顔あふれる社会への貢献」「100年続く企業基盤づくり」を定めました。」
サステナビリティ委員会と分科会を設置し、重要課題を4項目に整理した。委員会は年4回以上開催し、取締役会の監督下で活動する体制を開示している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「環境に配慮した商品開発及び製造プロセスの構築や、社会に役立つ商品とサービスの提供、さらにはスポーツ・文化事業を通じた、地域住民や社会への貢献により、持続可能な社会の実現を目指します。また、社員の心身の健康や社員間のコミュニケーション促進を考えた職場環境の整備により、業務の生産性と満足度の向上に取り組み、健康経営を推進してまいります。」
環境配慮、社会貢献、従業員の健康・職場環境を含むサステナビリティ及び健康経営の方針を継続している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「「Miru 1day Menicon Flat Packシリーズ」は、レンズ容器のプラスチック使用量を従来品と比べて大きく削減しており、近年の環境意識への高まりを受け、環境に配慮した商品として評価を受けております。」
環境配慮型の商品開発について、Miru 1day Menicon Flat Packシリーズでレンズ容器のプラスチック使用量を従来品より大きく削減した仕様を展開した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「「Magic」シリーズは、レンズ容器のプラスチック使用量を従来品と比べて約80%削減しており、パッケージについてもレンズ製造時に不要となった成形プラスチックをリサイクルして生産している環境に配慮した製品であります。」
環境配慮型の商品開発について、プラスチック使用量を約80%削減し、成形プラスチックをリサイクルする具体的な製品仕様を示した。 - FY2021初出有価証券報告書
「環境やエコに関する取り組みは、経営上の考慮すべき課題と捉え、環境に配慮した商品開発や製造プロセスの構築等に取り組んでまいります。そして、スポーツ・文化事業を通じた、地域住民や社会への貢献にも励んでまいります。また、社員の心身の健康や社員間のコミュニケーション促進を考えた職場環境の整備を通じて業務の生産性と満足度の向上に取り組む等、健康経営を推進してまいります。」
環境配慮型の商品・製造プロセス、スポーツ・文化を通じた社会貢献、従業員の健康と職場環境整備を持続可能な社会に向けた施策として初めてまとまって示した。