東京計器（7721）・リスク対処
半導体製造装置向け機器需要の減少
FY2019-Q1に初出。10回の記載のうち7回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2024-Q1。
10記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
露光・ディスプレイ製造装置の需要変動17社が書いているテーマ・逆風8社・追い風10社
東京計器がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。13社中5社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている17社のうち14社を表示しています。上の文は17社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024-Q1対処有価証券報告書
「通信機器事業において、農機用自動操舵補助装置の販売が減少したものの、前期から繰り延べられた半導体製造装置向け機器や加速度計の販売が増加しました。」
半導体製造装置向け機器の販売が繰延分を含めて増加し、同機器需要の減少リスクは緩和方向にある。一方、農機用自動操舵補助装置は減少した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「工作機械市場において、半導体製造装置や再生可能エネルギー関連設備向けの販売が堅調に推移するとともに」
半導体製造装置向け機器の販売は堅調に推移し、従来の需要減少リスクは一部緩和されている。一方、半導体不足を主因とする自動車メーカーの減産や上海ロックダウンによる需要減少も記載している。 - FY2022対処有価証券報告書
「半導体製造装置向け機器の納入が増加するとともに」
半導体製造装置向け機器の納入が増加し、従来の需要減少リスクは緩和方向にある。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「半導体製造装置向け機器の販売が増加したほか」
半導体製造装置向け機器の販売が増加し、同機器需要の減少リスクは引き続き緩和方向にある。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「民需市場は半導体製造装置向け機器や放送局向け機器の販売が増加したものの」
半導体製造装置向け機器の販売が増加し、同需要の減少リスクは一部緩和された。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「通信機器市場での半導体製造装置向け機器の需要が堅調に推移したものの、放送局向け機器の需要が低調に推移しました。」
半導体製造装置向け機器の需要は堅調に推移し、同需要の減少リスクは一部緩和された。一方、放送局向け機器の需要は低調だった。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「通信機器市場では半導体製造装置向け機器の需要が堅調に増加したものの、放送局向け機器の需要が低調に推移しました。」
半導体製造装置向け機器の需要は増加に転じ、同需要の減少リスクは一部緩和された。一方、放送局向け機器の需要は低調だった。 - FY2020悪化有価証券報告書
「半導体製造装置用マイクロ波デバイスは半導体メーカーの微細化進展の遅れ等による生産台数の見直しなどの影響を受け、官需市場の落ち込みをカバーできるまでには至らない見込みです。」
半導体製造装置向け需要の低迷が継続し、官需市場の落ち込みを補完できない見込みまで影響が明示されている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「半導体メーカーの次世代プロセスの生産立ち上がりの遅れから主力の半導体製造装置用マイクロ波増幅器が低迷したものの」
半導体製造装置用機器の需要・生産立ち上がりの遅れが通期でも実績化し、同事業の低迷要因となっている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「通信機器市場では半導体製造装置向け機器の需要が減少しました。」
半導体製造装置向け機器の需要減少が実際に発生し、防衛・通信機器事業の減収要因の一つとして記載されている。