全事業での原価低減と経費削減
FY2017-Q1に初出。35回の記載のうち18回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-10-15。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに39社。
- 2026-10-15前進決算
「また、製品販売にとどまらず、既設製品の点検・修理・交換部品等のアフターサービス需要の取り込み、規格品・在庫品の販売チャネル拡充、外注先を含む調達・製造コストの見直し等を進め、売上拡大と収益性改善の両面から事業基盤の再構築に取り組んでおります。」
原価・調達・製造コストの見直しや販売チャネル拡充など、収益改善策の対象範囲が具体化している。 - FY2027-H1再掲有価証券報告書
「案件ごとの採算管理を徹底するとともに、仕入先・外注先を含めた原価低減を進め、受注量の確保だけでなく収益性を重視した事業運営への転換を図っております。」
原価・収益管理、仕入先・外注先を含むコスト低減を通じて、収益性を重視する方針を継続している。 - 2026-07-15前進決算
「また、生産拠点である相模原工場・豊橋工場の連携強化による生産性向上や原価低減への取組みも収益改善に寄与し、売上高・営業利益ともに前年同期を上回りました。」
工場連携による生産性向上・原価低減が収益改善に寄与したとの実績が示された。 - FY2026再掲有価証券報告書
「これは主に試験機事業において、販売が堅調に推移したことによります。営業利益は152,915千円（前年同期比508.0％増）となりました。」
原価管理の徹底とコスト低減を引き続き収益改善策として説明している。 - 2026-04-14前進決算
「既存顧客を中心に受注拡大に注力しつつ、原価管理を徹底しコスト低減を図るため、相模原工場と豊橋工場の連携を強化するとともに」
原価管理、コスト低減、両工場の連携強化を引き続き具体的な施策として記載している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「これは、主力の試験機事業の需要増加に加え、全社的な原価管理・販管費削減等の成果によるものです。」
全社的な原価管理と販売費及び一般管理費の削減を、業績改善の手段として引き続き説明している。 - FY2025-Q1前進有価証券報告書
「役員体制の見直しを行い、原価管理を徹底しコスト低減を図るため相模原工場と豊橋工場の連携を強化するとともに、CAE（Computer Aided Engineering）ソフトウェアの開発およびその受託解析・開発業務を行っている業務提携先の㈱先端力学シミュレーション研究所と連携して設計・見積り業務の効率化に向けたデータベースの構築などの事業拡大のためのプラットフォーム作りに取り組んでおり、」
原価管理の徹底と相模原・豊橋両工場の連携強化に加え、設計・見積り業務の効率化に向けたデータベース構築を進めている。 - FY2024増益と原価圧迫が併存有価証券報告書
「一方、一部の調達品の納期が長期化しているため、受注から納品までのリードタイムが長くなり売上時期に影響が生じるとともに、部品・原材料等の仕入れ価格の高騰により、一部の製品やサービスで利益が圧迫されるなどの影響を受けました。」
原材料・部品価格の高騰や調達納期長期化が利益・売上時期を圧迫する一方、全体の売上高・利益は前年同期を上回った。 - FY2024-Q3増益と原価圧迫が併存有価証券報告書
「また、部品・原材料等の仕入れ価格の高騰の影響は大きく、販売価格への転嫁を進めているものの、一部の製品やサービスで利益が圧迫されるとともに、開発要素のあるオーダーメイド製品については原価率の悪化により利益の確保に苦戦いたしましたが、全体としては売上高・利益ともに前年同期を上回ることができました。」
販売価格への転嫁を進めているものの、部品・原材料価格の高騰とオーダーメイド製品の原価率悪化が利益を圧迫した。一方、試験機事業・エンジニアリング事業は増収増益となった。 - FY2024-Q2増益と原価圧迫が併存有価証券報告書
「また、部品・原材料等の仕入れ価格の高騰の影響は大きく、販売価格への転嫁を進めているものの、一部の製品やサービスで利益が圧迫されるとともに、開発要素のあるオーダーメイド製品で原価率の悪化があったことから、利益の確保に苦戦いたしましたが、売上高・利益ともに前年同期を上回ることができました。」
販売価格への転嫁を進めているものの、部品・原材料価格の高騰やオーダーメイド製品の原価率悪化が利益を圧迫した。一方、試験機事業では増収増益となった。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「部品・原材価格の高騰や調達部材の納期の長期化などの影響を受け、販売価格への転嫁を進めているものの、一部の製品で利益が圧迫されるとともに、開発要素のあるオーダーメイド製品で原価の悪化があったことから、利益の確保に苦戦いたしました。」
販売価格への転嫁を進めているものの、部品・原材料価格の高騰、納期長期化、オーダーメイド製品の原価率悪化が利益を圧迫している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「エンジニアリング事業では、主力のゆるみ止めナット・スプリングについて、引き続き高速道路や橋梁、エネルギー関係等の社会インフラ向けや国内建設市場向けに製品の浸透と市場シェアの拡大に努めた結果、都市開発や公共工事関連で使用するゆるみ止め製品の販売が好調で、売上高は前年同期を上回ることができましたが、原材料価格の上昇等により営業利益は伸び悩みました。」
原価低減や収益基盤強化の取り組みを継続する中、原材料価格の上昇がエンジニアリング事業の利益を下押しし、営業利益は前年同期比38.1％減となった。 - FY2023-Q2原価上昇とオーダーメイド製品の原価率悪化が顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においては新型コロナウイルス感染症による市場への影響もあり、顧客企業における設備投資の中止や先送りの発生、さらには営業活動や製品の据付工事、修理・メンテナンスサービスに対する制約、価格競争の激化、仕入コストの上昇等の影響を受け、売上高は前年同期並みを維持したものの、営業利益は主にオーダーメイド製品の原価率の悪化等により前年同期を下回る結果となりました。」
全事業で原価低減・経費削減を進める方針を継続する中、試験機事業では仕入コストの上昇とオーダーメイド製品の原価率悪化が営業利益の下押し要因として記載された。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、販売先や仕入先との価格交渉の強化や人員体制の見直しを含めた事業の再構築を併せて実施し、材料費や人件費を含めた経費の改善を進めた結果、営業利益ベースで黒字転換を果たすことができました。」
価格交渉、人員体制の見直し、事業再構築、材料費・人件費を含む経費改善を進め、海外事業は営業損失から営業利益43,424千円へ転換した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「加えて、販売先や仕入先との価格交渉の強化や、人員体制の見直しを含めた事業の再構築も併せて実施し、原価と人件費を含めた経費の大幅な見直しを行うといった施策により事業全体を「筋肉質化」したことで、今年度は引き続き、黒字体質への転換を実現させております。」
価格交渉、事業再構築、人員体制の見直し、原価・人件費を含む経費削減を継続し、海外事業の黒字転換を維持した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「加えて、販売先や仕入先との価格交渉の強化や、人員体制の見直しを含めた事業の再構築も併せて実施し、原価と人件費を含めた経費の大幅な見直しを行うといった施策により事業全体を「筋肉質化」し、黒字体質への転換を実現させることができました。」
価格交渉、事業再構築、人員体制の見直し、原価・人件費を含む経費削減を具体的に実施し、海外事業の黒字転換という効果を記載している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「今まで以上に販売先や仕入先との価格交渉の強化や、人員体制の見直しを含めた事業の再構築も併せて実施し、原価と人件費を含めた経費の大幅な見直しを行うといった施策により事業全体を「筋肉質化」し、黒字体質への転換を実現させることができました。」
価格交渉、販売・仕入先管理、人員体制見直し、原価・人件費を含む経費削減を具体的に進め、海外事業の黒字転換という効果を記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「損益につきましては、売上高の減少に対応すべく、人員の適正化や購買管理の強化などコストの削減を継続的に進めた結果、前連結会計年度に比べ売上高は落ち込んだものの、損益は改善いたしました。」
人員の適正化・購買管理強化によるコスト削減を継続し、海外事業の営業損失を縮小する具体的な効果が示された。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「損益につきましては、売上高の減少に対応すべく、人員の適正化や購買管理の強化など引き続きコストの削減に努めました。以上の結果、海外事業の売上高は352,046千円（前年同期比46.8％減）、営業損失は58,403千円（前年同期は62,847千円の営業損失）となりました。」
人員の適正化や購買管理の強化を継続し、海外事業の営業損失は前年同期の62,847千円から58,403千円へ縮小した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「損益につきましては、売上高の減少に対応すべく、人員の適正化や購買管理の強化など引き続きコストの削減に努めました。」
人員の適正化や購買管理の強化によるコスト削減を引き続き進めている。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「損益につきましては、売上高の減少に対応すべく、人員の適正化や購買管理の強化など引き続きコストの削減に努めた結果、若干の赤字となったものの、前年同期に比べて大きく改善いたしました。以上の結果、海外事業の売上高は138,297千円（前年同期比55.9％減）、営業損失は30,873千円（前年同期は35,466千円の営業損失）となりました。」
人員の適正化・購買管理の強化等によるコスト削減を継続し、海外事業の営業損失は前年同期から縮小した。 - FY2020前進有価証券報告書
「これは主に中国子会社である無錫三和塑料製品有限公司の諸経費の削減によります。」
中国子会社の諸経費削減が連結営業利益の増加に寄与したと説明している。販売費及び一般管理費も前年同期の1,170,341千円から1,040,064千円へ減少した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「今後につきましては、引き続きコスト管理を徹底し、固定費の削減に努めるとともに、販売体制の強化を図ってまいります。」
コスト管理の徹底、固定費削減、販売体制強化を引き続き収益改善策として掲げている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「試験機事業では、既存製品の高性能化・高機能化等のブラッシュアップや、受注生産製品・パーツの標準化の推進、個別製品原価管理の徹底による原価低減等を継続して、収益基盤の強化を図ってまいりました。」
製品の高性能化・高機能化、標準化、個別製品原価管理を通じた原価低減を継続している。また、海外事業でも購買管理の改善・強化を進めている。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「購買管理の強化などの効果により、販売費および一般管理費は四半期ごとの推移では減少傾向が続いております。」
購買管理強化の効果として、販売費及び一般管理費が四半期ごとの推移で減少傾向にあると説明しており、コスト削減施策の効果を示している。 - FY2019前進有価証券報告書
「試験機事業では、既存製品の高性能化・高機能化等のブラッシュアップや、受注生産製品・パーツの標準化の推進、個別製品原価管理の徹底による原価低減等を継続して収益基盤の強化を図ってまいりました。」
既存製品の高性能化・高機能化、受注生産製品・パーツの標準化、個別製品原価管理を具体的に進め、試験機事業の営業利益705,230千円につなげた。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「生産体制の整備・改善に時間を要し、売上高は前年同期並みの水準となりましたが、購買・仕入を中心とした原価低減を行った結果、営業損益は改善されました。」
中国子会社で購買・仕入を中心とした原価低減を実施し、海外事業の営業損失を前年同期から縮小した。全社的な原価低減の取り組みに具体的な改善結果が示されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「試験機事業では、試験機の標準図面の整備、競争購買の強化等による原価低減を進めるとともに、相模原・豊橋両工場の連携を推進すること等により、高額・特殊案件の工程管理を強化してまいりました。」
標準図面の整備、競争購買、工場連携による原価低減・工程管理強化を引き続き進めている。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「試験機事業では、試験機の標準図面の整備、競争購買の強化等による原価低減を進めるとともに、２工場の連携を推進すること等により高額・特殊案件の工程管理を強化して売上の確実な確保に繋げました。」
標準図面整備と競争購買の強化による原価低減に加え、2工場連携を通じた高額・特殊案件の工程管理強化を進め、売上確保につなげたと説明している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「５Ｓ活動強化・定着、原価低減活動などで改善を実現すべく取り組んでおります。」
5S活動の定着と原価低減活動を通じた全社的なコスト改善の取り組みを継続している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「これにより５Ｓ活動の定着や製品の原価低減など、一部で改善の効果が見られております。」
中国子会社の改革により、5S活動の定着と製品原価低減について一部の改善効果が見られたと記載している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「試験機事業では、機械の標準図面の整備を行い原価低減の基盤を作るとともに、各部・各子会社と連携して修理売上拡大に努めてまいりました。」
機械の標準図面整備を原価低減の基盤として進め、修理売上の拡大にも取り組んでいる。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「また、生産面におきましても、生産工程の製造原価マネジメントの改善・強化を継続的に実施するとともに、販売管理費の見直しを行いコストの削減に努めました。」
製造原価マネジメントの改善・強化、販売管理費の見直し、業務効率化を通じたコスト削減を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの財政状況の改善につきましては、各事業の収益力の向上と安定化を図るとともに、全事業において経費削減や業務効率の向上など構造改革を進めております。」
各事業の収益力向上・安定化、経費削減、業務効率向上を構造改革として引き続き進めている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「全ての事業において、連結業績を強く意識し、原材料等の効率的調達による原価低減、さらには経費の削減を継続してまいります。」
原材料等の効率的調達と経費削減を全事業共通の収益改善手段として掲げている。