新型コロナウイルス流行による顧客操業・事業計画への影響
FY2020に初出。10回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q2。
ブイ・テクノロジーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「フラットパネルディスプレイ(FPD)装置事業においては、中国ゼロコロナ政策の余波に加え、FPD価格の低迷による顧客の投資マインドの悪化、中国政府のLCD設備投資に対する補助金削減の影響等から、投資計画の大幅な見直しの動きが確認されました。」
中国ゼロコロナ政策の余波が、FPD価格低迷や顧客の投資マインド悪化とともに投資計画の大幅な見直しに影響している状況を再確認している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「フラットパネルディスプレイ(FPD)装置事業においては、中国主要都市のロックダウンによるサプライチェーンの混乱、パネル価格の低迷等の影響を受け、商談等の遅延や設備投資計画の見直しの動きが見られました。」
新型コロナウイルス感染症への対応として中国の「ゼロコロナ政策」に基づく主要都市のロックダウンが生じ、サプライチェーン混乱、商談遅延、設備投資計画の見直しに影響したと記載している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「一方、足元では、原油等の原材料の高騰、半導体等の部材の長納期化、物流コストの高止まりに加え、新型コロナウィルス変異株の感染が各国で急拡大し、世界経済の不透明感は再び増してきています。」
新型コロナウイルスについて、変異株の感染が各国で急拡大し、世界経済の不透明感が再び増したと記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間における世界経済は、新型コロナウイルス感染症の影響を受け全体としては厳しい状況が続きましたが、いち早く経済活動を再開した中国や、景気対策とワクチン接種が進んだ米国等は回復基調にあります。」
新型コロナウイルス感染症の影響による世界経済の厳しさが続く一方、中国・米国等で回復基調にある状況を再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における世界経済は、新型コロナウイルス感染症の影響を受け依然として厳しい状況が続きましたが、いち早く経済活動を再開した中国では市況が回復しており、景気対策とワクチン接種が進む米国等でも回復の動きがみられました。」
新型コロナウイルス感染症の影響による世界経済の厳しさが続く一方、中国や米国等で回復の動きがみられる状況を再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「世界的な新型コロナウイルス感染症の再拡大等の影響を受け、当連結会計年度においても、当社グループの主要顧客である中国大手FPDメーカーでは、引き続き、厳しい感染対策が継続しております。その一方で、コロナ禍を契機にDX(デジタルトランスフォーメーション)が世界各国で加速し、堅調に推移するFPDの需要を背景とした設備投資検討の動きも見受けられております。」
新型コロナウイルス感染症による中国主要顧客の厳しい感染対策が続く一方、DX加速とFPD需要を背景に設備投資検討の動きも確認されたと記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「FPD(フラットパネルディスプレイ)装置市場では、新工場立上げが中国で再開され、据付作業は概ね計画通り順調に推移しました。」
新型コロナウイルス流行に伴い停滞していた中国の新工場立上げについて、再開後の据付作業が概ね計画通り順調に進んだと再確認している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「FPD(フラットパネルディスプレイ)装置市場では、第1四半期から中国の新工場立上げが再開され、作業は概ね順調に推移しました。」
新型コロナウイルス流行に伴い停滞していた中国主要顧客の新工場立上げについて、第1四半期から再開され、作業が概ね順調に進んだと記載している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「フラットパネルディスプレイ(FPD)市場では、当社の主要顧客である中国の大手FPDメーカーの多くが、感染防止対策を講じながら、パネル製造及び新工場等の立上げを再開しました。また、設備投資の商談についても再開の動きがありました。」
新型コロナウイルス流行により前年度に発生した主要顧客の操業縮小・新工場等の立上げ延伸に対し、顧客のパネル製造、立上げ、設備投資商談の再開が記載されている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「世界的な新型コロナウイルスの流行により、当連結会計年度において、当社グループの主要顧客である中国大手FPDメーカー等でも、厳しい感染対策の影響を受け、パネル製造の縮小、および新工場、新規生産ラインの立上げ延伸等がなされました。」
新型コロナウイルスの流行を独立したリスクとして初めて記載し、主要顧客のパネル製造縮小や新工場・新規ラインの立上げ延伸が既に発生したと説明している。