ブイ・テクノロジー（7717）・施策再定義
大型ＦＰＤ向けレーザアニール技術の産学共同開発
FY2016に初出。5回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2019。直近の記載はFY2020-Q1。
5記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
大型FPD向けレーザアニール技術の産学共同開発1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「また、これまで研究を重ねてきたレーザーアニール技術の他に、大型ガラス基板用の蒸着技術や有機材料開発でXianyang CHVT New Display Technology Co., Ltd.の事業に貢献すると同時に、中国内での有機EL照明分野や、大型有機ELディスプレイ製造技術の分野で当社のプレゼンスを高めることを目指します。」
レーザーアニール技術について、単独の技術確立だけでなく、蒸着技術や有機材料開発とともに中国の新設合弁会社の事業へ活用する位置づけが示された。 - FY2019再定義有価証券報告書
「ＦＰＤ事業では、大型ＦＰＤ関連装置においては、ホワイトＯＬＥＤのＴＦＴ特性を改善する次世代レーザーアニール技術を確立致します。」
産学共同実用化開発の終了後、大型ＦＰＤ向けレーザアニールについて、次世代技術の確立という次段階の目標へ焦点を移している。 - FY2018達成有価証券報告書
「また、この産学共同実用化開発事業は平成30年３月をもって終了しております。」
山形大学・東北大学と連携した大型ＦＰＤ向けレーザアニール技術の産学共同実用化開発事業が平成30年３月で終了した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「大型フラットパネルディスプレイ向けレーザアニール技術の開発 平成27年３月１日から平成30年３月31日まで」
大型ＦＰＤ向けレーザアニール技術について、平成30年3月31日までの産学共同開発を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、このレーザアニール技術に関しては科学技術振興機構殿（ＪＳＴ）の産学共同実用化開発事業を山形大学及び東北大学と連携しながら進めております。」
契約期間は平成27年3月1日から平成30年3月31日まで。山形大学・東北大学との連携が明記されている。