長野計器（7715）・施策再定義
医薬品・化粧品・食品、水素、産業機械分野への重点拡販
FY2017に初出。8回の記載のうち5回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2018。直近の記載はFY2026。
8記載
10年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
車載・エネルギー等の新規成長分野への事業拡大30社が書いているテーマ・逆風1社・追い風33社
長野計器がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。24社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに5社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている30社のうち14社を表示しています。上の文は30社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026新領域・政府戦略分野を軸に再編有価証券報告書
「④（挑戦）新領域への挑戦 （新たな領域の開拓×政府戦略17分野への積極的関与）」
従来の水素・アンモニア、半導体、デジタル等の重点分野を、光学式センサ、政府の戦略17分野、パイロットプロジェクト、産学官連携を含む新計画の重点施策へ再編した。 - 2026-05-13再定義経営計画
「外部環境では、GX(Green Transformation)・半導体・先端製造などの投資拡大を機会と捉え、グローバルメガトレンドを踏まえて日本政府が掲げる戦略 17 分野への積極的な関与を進めてまいります。」
従来の水素・アンモニア、半導体、ICT・デジタル技術等の重点分野を、GX・半導体・先端製造及び日本政府の戦略17分野への関与へ再整理した。 - FY2023水素・アンモニア、半導体、デジタル分野へ再編有価証券報告書
「・水素・アンモニアビジネスに注力した脱炭素化事業の拡大 ・半導体用途市場に対する製品拡充 ・ＩＣＴ・デジタル技術を活用した高付加価値サービスの構築」
従来の重点拡販分野を、第2次中期経営計画における水素・アンモニア、半導体、ICT・デジタル技術を活用したサービス等の成長分野へ再整理した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「脱炭素化（インフラ市場）」
重点分野を水素・アンモニア、半導体、産業機械、医療・介護、デジタル化等へ再整理し、製品開発・実証プラント・市場参入可能性調査等の施策を継続している。 - FY2020重点分野を4成長戦略と新技術領域へ再編有価証券報告書
「圧力計測における水素・半導体・産業機械分野への踏込強化と競合他社に先駆けたタイムリーな製品投入」
従来の車載センサ、建設機械、プロセス、エネルギー、食品・医療等の重点分野を、新中期経営計画の成長分野として水素・半導体・産業機械、ワイヤレス製品、協働ロボット向けセンサなどへ再整理した。 - FY2019M&A・国際規格対応を含む製品拡充へ具体化有価証券報告書
「グローバル化する市場への対応として、M&Aも視野にした上で国際的な各種工業規格に適応した圧力・温度・流量計測製品の拡充を進めてまいります。」
重点拡販分野の再整理に続き、M&Aを視野に入れた国際規格対応製品の拡充を施策として明示した。 - FY2018重点拡販分野を再編・拡張有価証券報告書
「・車載センサ分野\n・建設機械分野\n・プロセス分野\n・エネルギー分野\n・食品・医療分野\n・産業機械分野(油圧・半導体)\n・計測システム社会インフラ分野」
前期に示した医薬品・化粧品・食品、水素、産業機械の重点拡販分野から、車載センサ、建設機械、プロセス、エネルギー、食品・医療、産業機械、社会インフラへ重点分野を再整理・拡張した。 - FY2017初出有価証券報告書
「以下の分野を重点拡販分野ととらえ、高付加価値化・差別化を基軸とした製品開発の促進により、新たな市場の創造を行ってまいります。・医薬品・化粧品・食品分野 ・水素エネルギー分野 ・産業機械分野」
高付加価値化・差別化を軸に、3つの重点拡販分野を特定している。