新型コロナウイルス感染症による店舗・サプライチェーン・消費への影響
FY2020に初出。22回の記載のうち12回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2023-Q1。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2027-H1再定義有価証券報告書
「当社グループが属するドラッグストア業界においては、競合他社の出店や価格競争が激化しているほか、物価上昇に伴う消費者の節約志向も継続していることから、経営環境としては厳しい状況で推移いたしました。」
感染症関連商品の動向を中心とした従来の記述から、競争激化と物価上昇に伴う消費者の節約志向を中心とする業界環境の記述へ移っている。 - FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループが属するドラッグストア業界においては、食品を中心とした品揃えや価格の強化により需要増加がみられるものの、物価上昇に伴う消費者の節約志向は継続しており、経営環境としては厳しい状況で推移いたしました。」
感染症関連商品の動向を中心とした従来の記述から、食品の品揃え・価格強化による需要と、物価上昇に伴う消費者の節約志向を中心とする記述へ移っている。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「当社グループが属するドラッグストア業界においては、食品を中心とした品揃えや価格の強化により需要増加がみられるものの、競合他社との出店競争や価格競争、大手同士の業界再編やＭ＆Ａの活発化など、経営環境としては厳しい状況で推移いたしました。」
感染症関連商品の動向や消費者の節約志向を中心としていた従来の記述から、食品の品揃え・価格強化による需要と、競争・業界再編を中心とする業界環境の記述へ移っている。 - FY2025再定義有価証券報告書
「当社グループが属するドラッグストア業界においては、食品を中心とした品揃えや価格の強化により需要増加がみられるものの、物価上昇に伴う消費者の節約志向は継続しており、経営環境としては厳しい状況で推移いたしました。」
感染症関連商品の動向を中心とした従来の記述から、食品の品揃え・価格強化による需要と、物価上昇に伴う節約志向を中心とする業界環境の記述へ移っている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループが属するドラッグストア業界においては、継続的な物価上昇に伴う消費者の節約志向の強まりや異業種を含む競合他社の出店拡大など、経営環境は厳しい状況が継続しております。」
物価上昇に伴う消費者の節約志向と、異業種を含む競合他社の出店拡大により厳しい業界環境が続くとの記載を再確認している。 - FY2025-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループが属するドラッグストア業界においては、継続的な物価上昇に伴う消費者の節約志向の強まりや異業種を含む競合他社の出店拡大など、経営環境は厳しい状況が継続しております。」
物価上昇による実質賃金低下という従来の表現から、消費者の節約志向の強まりへと業界環境の懸念を更新し、競合他社の出店拡大も引き続き記載している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社グループが属するドラッグストア業界においては、外出機会の増加による化粧品の需要回復、風邪やインフルエンザ等の流行による関連商品の需要増加がみられたものの、継続的な物価上昇に伴う実質賃金の低下による売上鈍化や異業種を含む競合他社の出店拡大など、経営環境は厳しい状況が継続しております。」
感染症関連商品の反動減を中心とした記述から、風邪・インフルエンザ関連需要、物価上昇による実質賃金低下、競合他社の出店拡大へと業界環境の記述を移している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが属するドラッグストア業界においては、外出機会の増加による化粧品の需要回復や、季節商品の伸長はあるものの、物価上昇に伴う実質賃金の低下による売上鈍化が予想されるなど、経営環境は厳しい状況が継続しております。」
化粧品需要の回復や季節商品の伸長に触れる一方、物価上昇に伴う実質賃金低下と売上鈍化予想により厳しい業界環境が続くとの記載を再確認している。 - FY2024-Q2再定義有価証券報告書
「当社グループが属するドラッグストア業界においては、外出機会の増加による化粧品の需要回復や、季節商品の伸長はあるものの、物価上昇に伴う実質賃金の低下による売上鈍化が予想されるなど、経営環境としては厳しい状況で推移いたしました。」
外出機会の増加による化粧品需要の回復や季節商品の伸長に触れる一方、物価上昇に伴う実質賃金低下と売上鈍化予想を新たな業界環境上の懸念として記載している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループが属するドラッグストア業界においては、外出機会の増加により化粧品の需要回復や、季節商品の伸長はあるものの、原材料等の高騰による商品原価値上げの影響により売上鈍化が予想されるなど、経営環境としては厳しい状況で推移いたしました。」
外出機会増加による化粧品需要の回復や季節商品の伸長に触れる一方、原材料高による商品原価値上げが売上鈍化につながる可能性を示し、感染症関連需要中心の記述からコスト上昇と販売影響へ記述を移している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループが属するドラッグストア業界においては、原材料等の高騰による商品原価値上げの影響や、マスクや消毒液等の感染症対策商品の売上が鈍化するなど、経営環境としては厳しい状況で推移しました。」
感染症関連商品の売上鈍化と原材料高による商品原価値上げを、感染症影響の新たな現れとして記載している。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「当社グループが属するドラッグストア業界においては、コロナ禍での衛生意識の高まりにより衛生関連商品などを中心に継続的な需要があったことや、外出機会の増加により化粧品が回復基調にあるものの、食品や日用品の値上げの動きが一段と強まるなど、経営環境は厳しい状況が継続しております。」
感染症下の衛生関連商品の継続需要や外出機会増加による化粧品の回復に触れる一方、食品・日用品の値上げの強まりを業界環境の厳しさとして記載している。 - FY2023-Q2再定義有価証券報告書
「当社グループが属するドラッグストア業界においては、新型コロナウイルス感染症の再拡大に伴い、解熱鎮痛剤などを中心に医薬品は伸長し、化粧品も回復傾向にあるものの、食品や日用品の値上げの動きが一段と強まるなど、厳しい経営環境が継続しております。」
感染症の再拡大による医薬品の伸長や化粧品の回復傾向に触れる一方、食品・日用品の値上げの強まりを新たな厳しさとして記載している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「また、当社グループが属するドラッグストア業界においては、日用品や食料品などの巣籠需要の反動減や、感染症予防対策の浸透によりマスク着用や手洗いが習慣化したため、医薬品や化粧品の需要が減少するなど、厳しい状況が継続しております。」
感染症の影響が、店舗休業やサプライチェーン停滞だけでなく、巣籠需要の反動減や予防習慣の定着による医薬品・化粧品需要の減少として記載されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが属するドラッグストア業界においては、医薬品で解熱鎮痛剤等が伸長、食品も良好であるものの、天候不順の影響による季節商材の伸び悩み、マスクや消毒液が前年の反動を受けるなど、経営環境としては厳しい状況で推移しました。」
感染症の影響下で医薬品・食品は良好である一方、マスク・消毒液の前年反動や季節商材の伸び悩みが生じ、厳しい経営環境が続くと記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループが属するドラッグストア業界においては、ヘルスケアや化粧品は前年の大幅減の反動からプラス傾向にあり、日用品や食品においても回復傾向にあるなど良好であるものの、感染症の影響により先行きは不透明な状況となっております。」
ヘルスケア・化粧品、日用品・食品に回復傾向がみられるとする一方、感染症の影響による先行き不透明感を継続して記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「また、当社グループが属するドラッグストア業界においては、ヘルスケアや化粧品については回復傾向にあるものの、昨年の巣籠需要などの反動により日用品や食品はマイナス傾向で厳しい状況にあるなど、感染症の影響により先行きは不透明な状況となっております。」
感染症の影響が続くなか、ヘルスケア・化粧品は回復傾向に転じ、日用品・食品は巣籠需要の反動でマイナス傾向となっていると記載している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当社グループが属するドラッグストア業界においては、巣籠需要などの影響により日用品や食品においてはやや好調に推移したものの、予防意識の高まりや外出自粛などによるヘルスケアや化粧品の落ち込みが続いており、感染症の影響で先行きは不透明な状況となっております。」
新型コロナウイルス感染症の影響が、ヘルスケア・化粧品の売上落ち込みや先行き不透明感として通期でも現れている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが属するドラッグストア業界におきましても、ヘルスケアや化粧品の落ち込み幅が縮小傾向にあり、日用品や食品においては好調に推移し回復傾向がみられるものの、感染症再拡大の影響で先行きは不透明な状況となっております。」
感染症の影響について、ヘルスケア・化粧品の落ち込み幅は縮小し、日用品・食品は回復傾向にある一方、感染症再拡大により先行き不透明と記載している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、化粧品及びインバウンド関連商品は引き続き大きな落ち込みが継続しており、巣籠需要で大きな伸びのあった日用品や食品の伸びも鈍化してきました。」
新型コロナウイルス感染症の影響が、化粧品・インバウンド関連商品の落ち込みや日用品・食品の伸び鈍化として実際の業績環境に現れている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループの営業基盤であります東北地方においても同様の影響があり、個人消費は悪化が続いており、依然として厳しい経営環境となりました。」
新型コロナウイルス感染症に伴う影響が、東北地方の個人消費悪化と厳しい経営環境として実際に現れたと記載している。 - FY2020初出有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の当社グループへの影響につきましては、感染拡大や長期化に伴い、店舗の休業やサプライチェーンの停滞、消費の低迷などが懸念され、今後の経過によっては、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
感染拡大・長期化に伴う店舗休業、サプライチェーン停滞、消費低迷を新たなリスクとして明示している。