納期遅延リスク
FY2019に初出。14回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。7社中3社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2026納品時期の前倒し・集中を更新有価証券報告書
「また一部顧客が製造スケジュールや修繕計画等を前倒しした影響により来期以降に想定していた案件が当連結会計年度に集中したため」
顧客の製造スケジュール・修繕計画の前倒しにより、翌期以降に想定していた案件の納品・売上計上が当期に集中したと記載している。 - FY2026-H1顧客製造スケジュール変動による納品集中を記載有価証券報告書
「また一部顧客の製造スケジュールに遅れや前倒しが生じた影響により、前期や当第３四半期以降に想定していた納品が当中間連結会計期間に集中したことを受け」
一部顧客の製造スケジュールの遅れ・前倒しにより、想定していた納品が中間期に集中したと記載しており、納期・売上計上時期の変動要因を具体化している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「一部手配製品等の供給不足が緩和傾向に転じたことによるプラスの影響もありました」
供給不足・納期制約について、一部手配製品等で緩和傾向に転じたとの説明を継続している。 - FY2024対処有価証券報告書
「鉄道事業者の業績回復や一部手配製品等の供給不足が緩和傾向に転じたことを受けて、売上高は27,729百万円（前期比8.6％増）」
一部手配製品等の供給不足が緩和傾向に転じ、鉄道事業の売上回復にもつながったと記載している。ただし一般事業では在庫調整が継続している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の連結業績は、鉄道事業者の業績回復や一部手配製品等の供給不足の緩和傾向を受けて、売上高は20,543百万円（前年同四半期比10.2％増）」
一部手配製品等について供給不足の緩和傾向が続いていると記載し、納期・供給制約リスクの一部低減を示している。 - FY2024-Q2供給不足の一部緩和と長期化する供給不安が併存有価証券報告書
「一方、半導体等の長期に渡る供給不安から、一部の案件について取引先の製造工程に延期や遅延が生じる等、先行き不透明な状況もみられました。」
一部手配製品等では供給不足の緩和傾向が示された一方、半導体等の供給不安は長期化し、一部案件で製造工程の延期・遅延が生じている。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「第１四半期連結累計期間の連結業績は、鉄道事業者の業績回復や一部手配製品等の供給不足の緩和傾向を受けて、売上高は」
従来の供給不足・納期長期化について、一部手配製品等で供給不足が緩和する傾向に転じたと記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「鉄道事業者の業績は増収増益を示しているものの、半導体供給不足等による手配製品の納期が依然として長期化していることや、また一部受注案件では、納入予定時期の延期等により売上計上が先送りとなるなどの影響を受け、売上高は減少となりました。」
半導体供給不足等による納期長期化と納入延期・売上計上先送りが通期でも継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「半導体供給不足等による手配製品の納期が依然として長期化していることや、また一部受注案件では、納入予定時期の延期等により売上計上が先送りとなるなどの苦戦を強いられました。」
半導体供給不足による納期長期化と受注案件の納入延期が、引き続き発生していると記載している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「主要顧客である鉄道事業者の業績は増収増益を示しているものの、半導体供給不足などの要因により手配製品納期は長期化しており、また一部の受注案件では納入予定時期の延期等もあり、売上高は低調に推移しました。」
従来の仕入先起因の納期遅延リスクについて、半導体供給不足による手配製品納期の長期化と受注案件の納入延期が実際の事業状況として記載された。 - FY2022再掲有価証券報告書
「仕入先における資材調達、生産等における予期せぬ要因により納期遅延が生じる可能性があります。また、商材の配送において、道路事情の影響や、自然災害による物流網の寸断等により遅配等が生じる可能性があります。」
仕入先起因の納期遅延に加え、道路事情や自然災害による物流遅延・寸断リスクを継続して記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、提供する商材について納期管理の徹底に努めておりますが、仕入先における資材調達、生産管理、設計等における予期せぬ要因により納期遅延が生じる可能性は排除できません。」
納期管理を行いつつ、仕入先起因の納期遅延リスクを継続して開示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、提供する商材について納期管理の徹底に努めておりますが、仕入先における資材調達、生産管理、設計等における予期せぬ要因により納期遅延が生じる可能性は排除できません。」
納期管理を行いつつ、仕入先起因の納期遅延リスクを引き続き記載している。 - FY2019初出有価証券報告書
「仕入先における資材調達、生産管理、設計等における予期せぬ要因により納期遅延が生じる可能性は排除できません。」
納期遅延に伴う顧客への損害賠償責任等の可能性を記載している。