店舗収益力の向上
FY2019に初出。23回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載は2026-09-11。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「上記の結果、当中間連結会計期間における当社グループの業績は、売上高3,915,672千円(前年同期比6.2%増)、営業利益14,755千円(前年同期は258,139千円の営業損失)、経常利益11,420千円(前年同期は261,763千円の経常損失)、親会社株主に帰属する中間純損失31,635千円(前年同期は422,049千円の親会社株主に帰属する中間純損失)となりました。」
売上高が6.2%増加し、営業利益・経常利益は前年同期の損失から黒字に転じた。親会社株主に帰属する中間純損失も前年同期から縮小したが、なお純損失を計上している。 - FY2026悪化有価証券報告書
「上記の結果、当連結会計年度における当社グループの業績は、売上高7,683,476千円(前連結会計年度比6.8%増)、営業損失503,148千円(前連結会計年度は2,462千円の営業利益)、経常損失516,202千円(前連結会計年度は12,105千円の経常損失)、親会社株主に帰属する当期純損失930,127千円(前連結会計年度は268,353千円の親会社株主に帰属する当期純損失)となりました。」
売上高は6.8%増加した一方、営業利益は503,148千円の損失に転じ、経常損失は516,202千円、親会社株主に帰属する当期純損失は930,127千円へ拡大した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「上記の結果、当中間連結会計期間における当社グループの業績は、売上高3,687,575千円(前年同期比4.7%増)、営業損失258,139千円(前年同期は88,518千円の営業利益)、経常損失261,763千円(前年同期は87,407千円の経常利益)、親会社株主に帰属する中間純損失422,049千円(前年同期は17,312千円の親会社株主に帰属する中間純利益)となりました。」
売上高は前年同期比4.7%増加した一方、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する中間純利益はいずれも損失に転じ、店舗収益力を含む収益面の悪化が続いた。 - FY2025悪化有価証券報告書
「上記の結果、当連結会計年度における当社グループの業績は、売上高7,196,461千円(前連結会計年度比1.9%増)、営業利益2,462千円(前連結会計年度比99.4%減)、経常損失12,105千円(前連結会計年度は414,478千円の経常利益)、親会社株主に帰属する当期純損失268,353千円(前連結会計年度は247,860千円の親会社株主に帰属する当期純利益)となりました。」
売上高は1.9%増加した一方、営業利益は99.4%減少し、経常損失・親会社株主に帰属する当期純損失を計上した。工場設立等の投資とコスト上昇を伴う収益力の悪化が示されている。 - FY2025-H1コスト増加と工場設立投資により利益面が苦戦有価証券報告書
「しかし、人件費をはじめとする販売費及び一般管理費の増加、また、工場設立に伴う先行投資費用等により、利益面においては苦戦する結果となりました。」
売上は堅調に推移した一方、人件費を含む販管費の増加と工場設立に伴う先行投資費用により、利益面が苦戦したと記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「こうした中、当社グループは、昨今の食材価格、人件費、水道光熱費などのコスト上昇を受けて、2023年3月16日より商品価格の改定を実施いたしました。価格改定後はお客様のご利用単価が上昇し、ご来店客数も堅調に推移いたしております。」
2023年3月16日に商品価格を改定し、価格改定後の利用単価上昇と来店客数の堅調な推移を記載している。自動発注システムによる食材ロス削減等も行い、売上原価は1,858,118千円となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「売上高につきましては、昨今の食材価格、人件費、水道光熱費などのコスト上昇を受けて、3月16日より商品価格の改定を実施いたしました。価格改定後においては、お客様のご利用単価が上昇し、ご来店客数も堅調に推移しております。 また、東京ドーム内の「グルメストリート」に期間限定のグルメショップをオープンするなど、ブランド認知拡大のための様々な取り組みを実施いたしました。 原価面につきましては、原材料費等の価格が上昇している状況ではありますが、取引先の見直しや価格交渉を継続していること、自動発注システムの活用による食材ロスの削減等により原価の上昇を抑制等により売上高原価率は26.4%(前年同期は28.3%)となりました。」
商品価格の改定、取引先の見直し・価格交渉、自動発注システムによる食材ロス削減を実施し、売上高原価率が前年同期の28.3%から26.4%へ低下したと説明している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当社グループでは、「大盛ハイボールキャンペーン」や期間限定「日本酒 高龍」等の販売に注力したことに加えて、様々なお客様のニーズに対応すべく、テイクアウトやデリバリーサービス、ECサイトでの通信販売なども継続して実施し、さらに、価格改定を行ったことにより売上は好調に推移いたしました。」
キャンペーン、期間限定商品、既存の非来店販売チャネルに加え、価格改定を実施し、売上が好調に推移したと説明している。 - FY2023前進有価証券報告書
「売上原価は店舗での自動発注システムの活用による食材ロスの削減等により1,688,160千円となりました。」
自動発注システムを活用した食材ロス削減を具体的な施策として記載し、当連結会計年度の売上原価1,688,160千円を示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当事業年度は、フードロスの削減に努めた結果、売上原価は992,758千円(前事業年度1,236,759千円)となり、売上高に対する構成比は27.5%(同1.1%減)となりました。」
フードロス削減の取り組みにより、売上原価率が前事業年度の28.6%から27.5%へ低下したと説明している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当事業年度は、フードロスの削減に努めた結果、売上原価は1,236,759千円(前事業年度比2.9%減)となり、売上高に対する構成比は28.6%(同1.3%減)となりました。」
フードロス削減の取り組みにより、売上原価が前年同期比2.9%減、売上原価率が28.6%となったと説明している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社では、肉汁餃子のダンダダン業態に経営資源を集中的に投下することで、効率的な経営を実行し、肉汁餃子のダンダダン業態の商品クオリティや接客サービスを維持・向上させ、他社との差別化することで収益力の向上を図って参ります。」
単一業態への資源集中、商品・接客品質の維持向上、差別化による店舗収益力向上の方針を再確認している。 - FY2019初出有価証券報告書
「ダンダダン酒場業態に経営資源を集中的に投下することで、効率的な経営を実行し、ダンダダン酒場業態の商品クオリティや接客サービスを維持・向上させ、他社との差別化することで収益力の向上を図って参ります。」
単一業態への資源集中、商品・接客品質の維持向上、差別化を収益力向上の手段としている。