感染症流行による物流・店舗営業への支障
FY2016に初出。15回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「新たな変異株による新型コロナウイルス感染症再拡大やウクライナ侵攻の長期化、エネルギー価格の高騰など企業を取り巻く環境は一層厳しさを増しました。」
新たな変異株による感染症再拡大が生じ、従来の感染症流行リスクが再び具体化したと記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス等感染症の世界的流行が更に拡大し、当社の事業活動に係る物流体制、または店舗の営業活動に支障をきたした場合、また、人的被害が拡大した場合には、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
感染症拡大による物流、店舗営業、人的被害への影響を引き続きリスクとして記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の再拡大の懸念により、先行きへの不安や不透明感は依然残ったままであります。」
感染症流行による消費・経済への影響と再拡大懸念を引き続き記載している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「しかし、原材料価格の高騰や人手不足による食料品や物流コストの値上げ、新型コロナウイルス感染症の変異株オミクロン株による感染症再拡大の懸念により、先行きへの不安や不透明感は依然残ったままであります。」
従来の感染症流行リスクに加え、オミクロン株による再拡大懸念が示され、食料品・物流コストへの影響も記載している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「小売業界におきましては、国内外における新型コロナウイルス感染症終息の見込みが依然不透明であることから、商品の調達や消費への影響は、今後さらに長期化することが懸念されます。」
感染症の終息見込みが依然不透明で、商品調達や消費への影響が今後さらに長期化する懸念を記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「小売業界におきましては、新型コロナウイルス感染症に対するワクチン接種が開始されたものの、国内外における新型コロナウイルス感染症終息の見込みが依然不透明であること、並びに感染症拡大を防ぐ新生活様式が消費にどのような影響を及ぼすかは予想ができず、国内外の経済の先行きが懸念される状況にあり、商品調達や消費への影響は長期化することが懸念されます。」
感染症流行による商品調達・消費への影響について、終息見込みの不透明さと長期化懸念を引き続き記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「小売業界におきましては、国内外における新型コロナウイルス感染症（COVID-19）終息の見込みが不透明であること、並びに感染症拡大を防ぐ新生活様式が消費にどのような影響を及ぼすかは予想ができず、国内外の経済の先行きが懸念される状況にあり、商品調達や消費への影響は長期化することが懸念されます。」
感染症流行による商品調達・消費への影響について、終息見込みの不透明さと長期化懸念を引き続き記載している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「小売業界におきましては、国内外における新型コロナウイルス感染症（COVID-19）終息の見込みが不透明であること、並びに感染症拡大を防ぐ新生活様式が消費にどのような影響を及ぼすかは予想ができず、国内外の経済の先行きが懸念される状況にあり、商品調達や消費への影響は長期化することが懸念されます。」
感染症流行の影響について、終息見込みの不透明さに加えて、商品調達や消費への影響が長期化する懸念を引き続き記載している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「小売業界におきましては、国内外における新型コロナウイルスの感染拡大は、終息の見込みが不透明であること、並びに感染症拡大を防ぐ新生活様式が消費にどのような影響を及ぼすかは予想ができず、国内外の経済の先行きが懸念される状況にあり、商品調達や消費への影響は長期化することが懸念されます。」
新型コロナウイルス感染症について、終息見込みの不透明さに加え、商品調達や消費への影響が長期化する懸念を記載している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「しかし、今後、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の第２波、第３波の恐れ、並びに感染症拡大を防ぐ新生活様式が消費にどのような影響を及ぼすかは予想ができず、当分の間、先行き不透明な状態が続くものと想定されます。」
従来一般的な感染症流行リスクとして記載していたテーマについて、新型コロナウイルス感染症の影響が実際の消費環境に現れ、第2波・第3波の恐れと新生活様式による影響が記載されている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響により個人消費におきましては、当分の間、先行き不透明な状態が続くものと想定されます。」
従来は新型インフルエンザ等の感染症流行による物流・店舗営業への支障を一般的なリスクとして記載していたが、本 filing では新型コロナウイルス感染症の影響が個人消費の先行き不透明化として実際の経済環境に現れている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「新型インフルエンザ等の感染症が世界的に大流行になり、当社の事業活動に係る物流体制、または店舗の営業活動に支障を来たした場合、また、人的被害が拡大した場合には、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
感染症流行による物流、店舗営業、人的被害のリスクを引き続き記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「新型インフルエンザ等の感染症が世界的に大流行になり、当社の事業活動に係る物流体制、または店舗の営業活動に支障を来たした場合、また、人的被害が拡大した場合には、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
感染症流行による物流、店舗営業、人的被害のリスクを引き続き記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「新型インフルエンザ等の感染症が世界的に大流行になり、当社の事業活動に係る物流体制、または店舗の営業活動に支障を来たした場合、また、人的被害が拡大した場合には、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
感染症流行による物流・店舗営業・人的被害のリスクを引き続き記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「新型インフルエンザ等の感染症が世界的に大流行になり、当社の事業活動に係る物流体制、または店舗の営業活動に支障を来たした場合、また、人的被害が拡大した場合には、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
感染症の世界的大流行による物流、店舗営業、人的被害への影響を記載している。