電気料金・物流コスト等の上昇
FY2018に初出。16回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
PLANTがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「継続する商品の値上がりが消費者の買い控えや節約志向を強めており、また、人件費をはじめとした各種コストの増加や業種の垣根を越えた企業間の競争も、引き続き厳しい経営環境をもたらしております。」
商品の値上がり、人件費をはじめとする各種コストの増加を、引き続き厳しい小売環境の要因として記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「しかし、物価上昇の継続が消費者マインドの下振れ等を通じて個人消費に及ぼす影響」
物価上昇が継続し、消費者マインドを通じて個人消費に影響する可能性を引き続き記載している。 - FY2024エネルギー・原材料価格起因の物価上昇継続有価証券報告書
「エネルギーコストや原材料価格に起因する物価上昇が顕著になりました。さらに円安や世界的な金融引き締めによる景気への影響が懸念されるなど、先行きへの不透明感が継続しました。」
従来のコスト上昇要因について、エネルギーコスト・原材料価格による物価上昇が顕著になったと記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の分類移行に伴い、行動制限が緩和され社会経済活動の正常化が進んだものの、国際情勢の緊迫化やエネルギー価格の高騰、継続的な物価上昇等があり、依然として景気の先行きは不透明な状況が続いております。」
エネルギー価格や物価の上昇を含む経営環境の不透明感を、社会経済活動の正常化と併存するリスクとして引き続き記載している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「小売業界におきましては、急速な円安の進行、原油価格、原材料価格の高騰により、幅広い品目において、相次いで値上げが続き、消費者の節約志向、低価格志向が一層高まったこと、更には業種業態を超えた販売競争が一層激化するなど厳しい経営環境が続いております。」
急速な円安、原油・原材料価格の高騰に加え、幅広い品目で値上げが続いていると記載している。従来のコスト上昇要因が引き続き強い環境として示されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「急激な円安、原材料価格高騰による物価高の影響を受け」
急激な円安と原材料価格高騰による物価高を、引き続きコスト・経営環境の悪化要因として記載している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「急激な円安、原材料価格高騰による物価高の影響を受け、個人所得の伸び悩みもあって、生活防衛意識が一層強まり」
従来の原材料価格等の上昇に加え、急激な円安と物価高、個人所得の伸び悩みをコスト・消費環境の悪化要因として記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「原材料価格や光熱費の高騰、人手不足による物流コストの値上げなど業界を取り巻く環境は非常に厳しくなっている」
従来の原材料価格・物流コスト上昇に加え、光熱費高騰と人手不足による物流コスト値上げを記載している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「しかし、円安や原材料価格の高騰、人手不足による食料品や物流コストの値上げ」
従来の原材料価格・物流コスト上昇に加え、円安を新たなコスト上昇要因として記載している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「原材料価格の高騰や人手不足による食料品や物流コストの値上げ」
従来記載していた原材料価格・物流コスト上昇について、原材料価格の高騰と食料品・物流コストの値上げとして影響が具体化している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「小売業界におきましては、10月の消費増税による消費マインドの低下、業界の垣根を越えた競争の激化、困難な状況が続く人材の確保、原材料価格や物流コストの値上げ等、依然厳しい状況が続いております。」
原材料価格や物流コストの値上げを含むコスト上昇を、厳しい経営環境の要因として引き続き記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「小売業界におきましては、消費者の節約志向が依然として続く中、消費増税前の駆け込み需要があったものの、増税後の反動や業界の垣根を越えた競争の激化、困難な状況が続く人材の確保、原材料価格や物流コストの値上げ等、厳しい状況が続いております。」
原材料価格や物流コストの値上げを含む各種コスト上昇を、厳しい経営環境の要因として引き続き記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「人手不足のなか人材の確保にかかる人件費をはじめ、電気料金、物流コスト等各種経費が上昇し、経営環境は益々厳しさを増しております。」
人件費、電気料金、物流コスト等の上昇を経営環境上のリスクとして引き続き記載している。 - FY2018初出有価証券報告書
「人手不足のなか人材の確保にかかる人件費をはじめ、電気料金、物流コスト等各種経費が上昇し、経営環境は益々厳しさを増しております。」
電気料金、物流コスト等の各種経費上昇を、経営環境を厳しくする新たなリスクとして記載している。