安定的に利益を生み出せる企業体質の構築
FY2016に初出。23回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。45社中10社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに15社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度における１株当たり当期純利益（ＥＰＳ）は、137.04円となり、前期の125.38円と比べ11.66円増加しました。株主重視の観点から、引き続き当該指標の向上に注力していきます。／当連結会計年度における自己資本当期純利益率（ＲＯＥ）は、22.3％となり、前期と比べ1.0ポイント増加しました。株主重視の観点から、引き続き当該指標の向上に注力していきます。」
EPSは125.38円から137.04円、ROEは21.3％から22.3％へ上昇し、指標改善の実績が示された。営業利益率20％の早期実現方針も継続している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「１株当たり中間純利益 57円35銭」
1株当たり中間純利益は前年同期の27円76銭から57円35銭へ増加し、EPS向上を重視する方針に対する改善実績が示された。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「具体的には、為替変動や物価高を踏まえた適正価格への見直しを４月下旬と、８月中旬に行い、仕入れ、製造面に関しては株式会社NEW ART貴金属総合研究所がダイヤモンドルースや地金の仕入を抜本的に見直し利益の改善を図りました。ブライダルジュエリー事業は受注生産システムを採用していることから当中間連結会計期間に改善した利益改善数値は10月度から計上される形となり、第３四半期以降に関しては安定した売上、利益が確保されるものと見込んでおります。」
適正価格への見直しを4月下旬・8月中旬に実施し、仕入れ・製造も抜本的に見直した。改善効果は10月度から計上され、第3四半期以降の安定した売上・利益を見込む段階に進んだ。 - FY2024EPS・ROE低下と向上方針の継続有価証券報告書
「当連結会計年度における１株当たり当期純利益（ＥＰＳ）は、70.67円となり、前期の110.56円と比べ39.89円減少しました。株主重視の観点から、引き続き当該指標の向上に注力していきます。／当連結会計年度における自己資本当期純利益率（ＲＯＥ）は、12.1％となり、前期と比べ6.3ポイント減少しました。」
EPSは110.56円から70.67円、ROEは18.4％から12.1％へ低下した一方、両指標の向上に引き続き注力する方針を示した。 - FY2024-Q3利益率低下と改善策の具体化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間のジュエリー事業においては、売上高は確保できたものの利益面は円安による仕入原価高に対して、適切な時期に十分な価格転嫁ができなかったことで利益率が低下し、想定を下回る結果となりました。基幹事業として利益確保は最重要課題の為、競合各社の動向を踏まえ迅速に価格転嫁を進める予定です。同時に仕入れ部門の見直しも実行致します。」
基幹事業の売上高は確保した一方、利益率が低下して想定を下回った。利益確保に向け、価格転嫁と仕入れ部門の見直しを進める方針が示された。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるジュエリー・アート・オークション事業の売上高は90億３百万円（前年同期比0.9%増）、セグメント利益は19億35百万円（前年同期比11.4％増）となりました。」
基幹事業のセグメント利益が前年同期比11.4％増となり、利益創出の改善実績が示された。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「2024年３月期は売上高重視の経営から経常利益重視の経営に変革し、」
従来の営業利益率20％やEPS・ROE向上を重視する方針に加え、2024年3月期については売上高よりも経常利益を重視する経営への転換を明示した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「１株当たり四半期（当期）純利益 （円） 75.37 82.11 93.16」
1株当たり四半期純利益は前年同期の75.37円から82.11円へ増加した。EPS向上を重視する方針に対し、当四半期累計でも改善実績が示された。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「円安とロシア情勢の影響もありダイヤモンドルースや地金は高騰した状況ではありますが、商品の価格安定の実施に成功したことで利益率も上向きに改善されております。今後もグループの基幹事業としてさらなる営業部門の積極的な成長展開と製造部門の強化改善を行ってまいります。」
原材料価格が高騰する環境下でも商品の価格安定を実施し、利益率が上向きに改善したと説明している。 - FY2023-Q1当四半期利益率低下と改善見込み有価証券報告書
「円安とロシア情勢の影響もありダイヤモンドルースや地金が高騰した為、利益率としては前連結累計期間を下回る結果となりました。店頭商品の価格改定時期が遅れた事が要因ではありますが、…尚、第２四半期以降は大きく利益率の改善を見込んでおります。今後もグループの基幹事業としてさらなる積極的な成長展開と製造部門の強化を行い利益率のアップを創出をしてまいります。」
原材料価格高騰と店頭商品の価格改定の遅れにより当四半期の利益率は低下した一方、第2四半期以降の改善見込みと製造部門強化が示された。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度における１株当たり当期純利益（ＥＰＳ）は、93.16円となり、前期の71.47円と比べ21.69円増加しました。株主重視の観点から、引き続き当該指標の向上に注力していきます。」
EPSは71.47円から93.16円へ増加し、ROEも13.2％から16.2％へ上昇した。営業利益率20％の早期実現とEPS・ROE向上を重視する方針の下で、指標の改善実績が示された。 - FY2021再掲有価証券報告書
「収益力の指標としては営業利益率を重視しており、売上原価率を低く抑えながら売上増をはかり、営業利益率20％の早期実現を目指します。また、株主重視の観点から１株当たり当期純利益（ＥＰＳ）と自己資本当期純利益率（ＲＯＥ）の向上を意識した経営を行っていきます。」
営業利益率20％、EPS・ROEの向上を重視する指標と目標が継続して示された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「国内既存事業の更なる拡大、海外展開の推進、新規事業の育成、利益を生み出す筋肉質な組織の構築を図ることで、売上高を拡大し、売上高営業利益率20％以上を目指してまいります。」
国内既存事業、海外展開、新規事業、組織体質強化を通じて売上高を拡大し、売上高営業利益率20％以上を目指す方針が継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（平成30年４月１日～平成30年９月30日）において、当社グループは、グループ各社の業績向上のために様々な取り組みを進めており、中長期における事業規模の拡大及び収益力の向上に向けて、中期経営計画に基づき、国内既存事業の拡大、海外展開の推進、新規事業の育成等により事業活動を推進しました。」
事業規模の拡大・収益力向上に向け、国内既存事業、海外展開、新規事業育成を進める方針が継続して示された。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社はホールディングカンパニーとしての経営基盤を整え、グループ各社の業績向上のために様々な取組みを進めており、中長期における事業規模の拡大及び収益力の向上に向けて、中期経営計画に基づき、国内既存事業の拡大、海外展開の推進、新規事業の育成に取り組み、事業活動を推進しました。」
事業規模の拡大と収益力の向上に向け、国内既存事業、海外展開、新規事業育成を進める方針が継続して示された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「収益力の指標としては営業利益率を重視しており、売上原価率を低く抑えながら売上増をはかり、営業利益率20％の実現を目指していきます。」
売上原価率を抑えつつ売上を増やし、営業利益率20％を目指す方針を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような経済状況のもと、当社グループは、当連結会計年度より、新中期経営計画「Success Road 2020」をスタートし、中長期における事業規模の拡大及び収益力の向上に向けて、国内既存事業の更なる拡大、海外展開の推進、新規事業の育成、利益を生み出す筋肉質な組織の構築を目指し、事業活動を推進しました。」
事業規模の拡大、収益力向上、国内既存事業の拡大、海外展開、新規事業育成、組織体質強化の方針が継続して示された。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような経済状況のもと、当社グループは、当連結会計年度より、新中期経営計画「Success Road 2020」をスタートし、中長期における事業規模の拡大及び収益力の向上に向けて、国内既存事業の更なる拡大、海外展開の推進、新規事業の育成、利益を生み出す筋肉質な組織の構築を目指し、事業活動を推進しました。」
事業規模の拡大、収益力向上、筋肉質な組織の構築を目指す方針が、同じ中期経営計画の下で再掲された。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、当連結会計年度より、新中期経営計画「Success Road 2020」をスタートし、中長期における事業規模の拡大及び収益力の向上に向けて、国内既存事業の更なる拡大、海外展開の推進、新規事業の育成、利益を生み出す筋肉質な組織の構築を目指し、事業活動を推進しました。」
収益力向上と利益を生み出す組織体質の構築を、国内既存事業の拡大、海外展開、新規事業育成などの計画の下で継続している。 - FY2017数値目標の具体化有価証券報告書
「収益力の指標としては営業利益率を重視しており、売上原価率を低く抑えながら売上増をはかり、営業利益率20％の早期実現を目指します。」
安定的な収益力の構築について、営業利益率20％という数値目標と、売上原価率を抑えながら売上を増やす手段が示された。 - FY2016初出有価証券報告書
「第23期においては、より一層の営業拡大、内部体制の充実を図り、常に安定した売上、利益を生み出せる企業体質の構築をするための年度と位置づけ、それらを実現するために、積極的な内部投資をしていくことで、企業体質の充実を進めるための年度と考えております。」
第23期を、将来の安定収益に向けた内部投資の年度と位置付けている。