円高による海外事業・連結業績への下押し
FY2017-Q1に初出。20回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。119社中68社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに15社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「海外子会社の資産・負債については円高が進行すると、それらの子会社に係る為替換算差額が生じ、純資産が減少するリスクがあります。また、海外子会社の収益は主に現地通貨をはじめとする外貨建てであり、円高が進むと当社グループの連結純利益にマイナスの影響が生じます。」
円高による海外子会社の換算差額、純資産および連結純利益への影響を引き続きリスクとして記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「海外子会社の資産・負債については円高が進行すると、それらの子会社に係る為替換算差額が生じ、純資産が減少するリスクがあります。また、海外子会社の収益は主に現地通貨をはじめとする外貨建てであり、円高が進むと当社グループの連結純利益にマイナスの影響が生じます。」
円高による海外子会社の換算差額、純資産および連結純利益への影響を引き続きリスクとして記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「連結売上高は海外での円安に伴う為替換算によるプラス影響があったものの、国内での半導体及びその他部品の供給不足等による自動車メーカー各社の生産調整の影響が大きく、前年同期比減収となりました。」
海外での円安による為替換算上のプラス影響があった一方、国内の生産調整の影響が大きく、連結売上高は前年同期比で減少した。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「連結売上高は海外での円安に伴う為替換算によるプラス影響があったものの、国内での半導体及びその他部品の供給不足等による自動車メーカー各社の生産調整の影響が大きく、前年同期比減収となりました。」
従来の円高・現地通貨安による下押しの説明から、当四半期は円安による海外売上高の為替換算上のプラス影響を記載している。一方、国内の生産調整の影響が大きく、連結売上高は減少した。 - FY2022再定義有価証券報告書
「海外子会社の資産・負債については円高が進行すると、それらの子会社に係る為替換算差額が生じ、純資産が減少するリスクがあります。また、海外子会社の収益は主に現地通貨をはじめとする外貨建であり、円高が進むと当社グループの連結純利益にマイナスの影響が生じます。」
従来の為替差損・仕入コストへの影響に加え、円高による海外子会社の資産・負債の換算差額と連結純利益への影響という形でリスクを整理している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「セグメント損失は、売上減少、ポンド安に伴う輸入品の仕入コストの上昇、拠点統合費用等により、74百万円（前年同期はセグメント損失33百万円）となりました。」
ポンド安に伴う輸入品の仕入コスト上昇が、欧州セグメントの損失要因として引き続き実績に現れている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「昨年度前半からの日系自動車メーカーの販売台数の低迷に、新型コロナウイルス感染症拡大の影響が重なり、主要得意先メーカーにおいて大幅な生産減少となりました。これにより、売上高は339百万円（前年同期比53.5％減）となりました。セグメント損失は、売上減少、ポンド安に伴う輸入品の仕入コストの上昇、拠点統合費用等により、78百万円（前年同期はセグメント損失15百万円）となりました。」
欧州ではポンド安に伴う輸入品の仕入コスト上昇が、拠点統合費用や売上減少とともにセグメント損失の要因として引き続き実績に現れている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「セグメント利益は、売上減少、ポンド安に伴う輸入品の仕入コストの上昇、拠点統合費用等により、23百万円の損失（前年同期はセグメント利益０百万円）となりました。」
英国ポンド安による輸入品の仕入コスト上昇が、欧州セグメントの損失要因として引き続き実績に現れている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「また、連結営業利益においても、各地域での売上減少及び米州における鉄鋼関税引上げを含む原材料費の上昇や、中国及び英国での現地通貨安による仕入コスト上昇の影響もあり、前年同期を下回る業績となりました。」
中国および英国の現地通貨安による仕入コスト上昇が、営業利益の下押し要因として引き続き記載されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「また、連結営業利益においても、各地域での売上減少及び米州における鉄鋼関税引上げを含む原材料費の上昇や、中国及び英国での現地通貨安による仕入コスト上昇の影響もあり、前年同期を下回る業績となりました。」
中国および英国の現地通貨安による仕入コスト上昇が、営業利益の下押し要因として引き続き記載されている。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「連結営業利益も、各地域での売上減少及び米州における鉄鋼関税引上げを含む原材料費高騰や、中国及び英国での現地通貨安による仕入コスト上昇の影響もあり、前年同期を下回る業績となりました。」
従来の円高・ポンド安や為替差損の説明から、中国・英国の現地通貨安が仕入コストを押し上げるという形で、為替影響の説明が更新されている。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当連結会計年度における経常利益は、主に為替差損の増加により4,195百万円(同2.6％減)となりました。」
従来の円高・ポンド安という地域別の説明から、当期は為替差損の増加が経常利益を押し下げたという整理に更新している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「為替のポンド安の影響が大きく、売上高は20億３千９百万円(同1.0％減)、セグメント利益は８千８百万円(同63.8％減)となりました。」
円高影響から焦点が移ったポンド安について、欧州セグメントの通期減収減益要因として引き続き記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「⑤ 欧州 為替のポンド安の影響が大きく、売上高は14億８千４百万円(同6.0％減)、セグメント利益は４千８百万円(同77.4％減)となりました。」
円高からポンド安へ焦点が移った従前の為替影響について、欧州セグメントの減収減益要因として引き続き記載している。 - FY2018-Q2再定義有価証券報告書
「連結売上高は前期を上回りましたが、連結営業利益は英国のポンド安等の影響により、前期を下回る実績となりました。」
従前に主として記載されていた円高影響に代えて、当四半期は英国ポンド安等が連結営業利益の下押し要因として具体的に記載されている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループでは積極的な事業展開により業績の拡大に取り組んでまいりましたが、為替の円高影響もあり、連結の売上高並びに各利益とも前期を下回る実績となりました。」
円高影響が引き続き連結売上高および各利益の下押し要因として実績に表れている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「為替の円高影響が大きく、連結売上高、各利益とも前期を下回る業績となりました。」
円高が通期の減収減益要因として引き続き実績に表れている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループでは積極的な事業展開により業績の拡大に取り組んでまいりましたが、為替の円高影響が大きく、連結売上高、連結営業利益、連結経常利益は前期を下回る業績となりました。」
円高影響が引き続き連結売上高・営業利益・経常利益の下押し要因として記載されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループでは積極的な事業展開により業績の拡大に取り組んでまいりましたが、為替の円高影響が大きく、連結売上高、連結営業利益、連結経常利益は前期を下回る業績となりました。」
円高影響が引き続き連結売上高・営業利益・経常利益の下押し要因として実績に表れている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「このような状況下、当社グループでは積極的な事業展開により業績の拡大に取り組んでまいりましたが、為替の円高影響が大きく、売上高並びに各利益とも前期を下回る実績となりました。」
円高影響が実際の減収減益要因として説明されている。