店舗収益性低下による減損損失
FY2016に初出。23回の記載のうち9回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017。直近の記載はFY2026-H1。
グローバルダイニングがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。77社中43社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに27社。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「減損損失 2,372 -」
前年同期に計上した減損損失2,372千円は、当中間期には計上されなかった。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当該減少額54,078千円を特別損失に計上しております。」
減損損失は前年の1,504千円から54,078千円へ増加し、東京都2店舗・愛知県3店舗等を対象に計上している。 - 2026-03-05悪化株主総会
「減損損失 54,078千円」
減損損失について、2025年12月期に54,078千円を計上している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「減損損失 - 2,372」
前年同期に計上のなかった減損損失2,372千円を当中間期に計上している。 - FY2023対処有価証券報告書
「当該減少額5,519千円を特別損失に計上しております。」
減損損失は前年度の166,403千円から5,519千円へ減少し、対象店舗も東京都5店舗・愛知県4店舗から東京都5店舗・愛知県1店舗へ縮小した。遊休資産737千円も別途計上している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当該減少額166,403千円を特別損失に計上しております。」
減損損失は前年度の142,453千円から166,403千円へ増加し、東京都5店舗、愛知県4店舗を対象として計上している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「特別損失合計 - 」
当第2四半期累計では特別損失の計上がなく、減損損失も計上されていない。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「特別損失合計 - 」
当第1四半期累計では減損損失の計上がなく、前年同期に計上した1,795万円から減損損失の開示額が減少している。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 289,904 20,915」
第3四半期累計の減損損失は2,091万5千円となり、前年同期の2億8,990万4千円から大幅に減少した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「親会社株主に帰属する四半期純利益は、減損損失17百万円を計上したことなどにより、１億75百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失４億30百万円）となりました。」
第1四半期に減損損失1,795万円を計上しており、前年同期に計上のなかった減損が発生している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「その結果、営業活動から生ずる損益において、継続してマイナス又は継続してマイナスとなる見込みがある店舗、及び使用範囲又は方法の変更により回収可能価額を著しく低下させる変化があった店舗について建物及び構築物、その他有形固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額482,614千円を特別損失に計上しております。」
減損損失は前年の3億9,245万6千円から4億8,261万4千円へ増加し、対象も東京都18店舗、神奈川県3店舗、埼玉県1店舗等に拡大した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「減損損失 3,101 289,904」
第3四半期累計の減損損失は2億8,990万4千円となり、前年同期の310万1千円から大幅に増加している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「減損損失３億92百万円」
減損損失は前年度の3,518万8千円から3億9,245万6千円へ増加し、対象店舗も前年度の11店舗から東京都16店舗へ拡大した。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 19,688 3,101」
第3四半期累計の減損損失は3,101千円となり、前年同期の19,688千円から減少している。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「特別損失 減損損失 11,929 3,101」
第2四半期累計の減損損失は3,101千円となり、前年同期の11,929千円から減少している。 - FY2018対処有価証券報告書
「減損損失35百万円を特別損失として計上した」
減損損失は前年度の1億56百万円から35百万円へ縮小し、対象店舗も前年度の15店舗から11店舗となった。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「減損損失 9,176 19,688」
第3四半期累計で減損損失1,968万8千円を実際に計上し、前年同期の917万6千円から金額が増加している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 11,929」
当第2四半期累計で減損損失11,929千円を特別損失として実際に計上している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「減損損失１億56百万円を特別損失として計上した」
当年度は減損損失1億5,622万8千円を計上し、対象は東京都12店舗、神奈川県1店舗、大阪府2店舗に及んだ。前年度の減損損失3,293万円から金額・対象店舗数ともに拡大している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「減損損失 9,176」
第3四半期累計でも減損損失9,176千円を計上しており、店舗退去等に伴う資産除去債務の見積変更に関連する減損の発生を再掲している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「特別損失として減損損失９百万円、投資有価証券評価損７百万円を計上しております。」
第2四半期累計で減損損失9,176千円を実際に計上しており、店舗退去に伴う資産除去債務の見積変更に伴って計上した有形固定資産を減損処理している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「特別損失として減損損失９百万円を計上しております。」
第1四半期に減損損失9,176千円を実際に計上しており、店舗退去に伴う資産除去債務の見積変更に関連している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、各店舗を独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位と捉え、店舗ごとに減損会計を適用し、定期的に減損兆候の判定を行うことで、業態変更や退店の判断を健全に行い、経営効率の向上を目指しておりますが、外部環境の急激な変化等により著しく収益性が低下した場合や退店の意思決定をした場合、減損損失を計上する可能性があります。」
減損損失の可能性をリスクとして記載し、当期には11店舗について3,293万円の減損損失を計上している。