電子デバイス・情報通信機器部門の減収
FY2017-Q3に初出。32回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載は2026-08-04。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- 2026-08-04前進決算
「情報通信機器につきましては、企業向け大口案件の端境期による一時的な落ち込みが解消されたことに加え、企業の情報化投資が堅調に推移したことにより、パソコンが大きく伸長しました。」
企業向け大口案件の端境期による落ち込みが解消し、半導体・パソコンの増加により部門売上高が前年同期比55.4％増となった。 - FY2026部門の減収幅が前年の6.2％減から2.2％減へ縮小有価証券報告書
「電子デバイスにつきましては、一部顧客で続いていた在庫調整に解消の兆しが見え半導体が増加しました。情報通信機器につきましては、企業向け大口案件の端境期もありパソコンが減少しました。この結果、部門全体では売上高84億28百万円（前期比2.2％減）となりました。」
半導体は在庫調整解消の兆しにより増加した一方、パソコンは企業向け大口案件の端境期で減少した。部門の減収幅は前期の6.2％減から2.2％減へ縮小した。 - 2026-05-12対処決算
「この結果、部門全体では売上高84億28百万円（前期比2.2％減）となりました。」
電子デバイス・情報通信機器部門は減収が続いたが、前年同中間期の16.2％減から通期の2.2％減へ減収幅が縮小した。 - FY2026-H1部門の減収幅が前年同期比16.2％減から8.7％減へ縮小有価証券報告書
「電子デバイスにつきましては、一部顧客で続いていた在庫調整に解消の兆しが見られたことから、前年同期並みに推移しました。情報通信機器につきましては、企業向け大口案件の端境期もありパソコンが減少しました。 この結果、部門全体では売上高34億84百万円（同比8.7％減）となりました。」
電子デバイスは一部顧客の在庫調整に解消の兆しがあり前年同期並みとなった一方、パソコンは企業向け大口案件の端境期で減少した。部門の減収幅は前年同中間期の16.2％減から8.7％減へ縮小した。 - FY2025-H1部門売上高が前年同期比16.2％減となり、増収から減収へ反転有価証券報告書
「電子デバイスにつきましては、主要顧客の在庫調整や取扱商品の商流変更の影響を受け減少しました。情報通信機器につきましては、企業向けの大口案件によりパソコン及び周辺機器が伸長しました。 この結果、部門全体では売上高38億16百万円（同比16.2％減）となりました。」
主要顧客の在庫調整や取扱商品の商流変更により電子デバイスが減少し、企業向け大口案件による情報通信機器の伸長を上回ったため、部門売上高は前年同中間期比16.2％減となった。 - FY2024通期増収が継続するも増加率は38.1％から24.8％へ縮小有価証券報告書
「この結果、部門全体では売上高96億45百万円（前期比24.8%増）となりました。」
在庫調整の動きがある中でも産業系・民生系電子デバイスと企業向け大口案件のパソコン・周辺機器が伸長し、増収を継続した。一方、増加率は前期の38.1％から24.8％へ縮小した。 - FY2024-Q3部門増収が継続するも前年同期比増加率は縮小有価証券報告書
「電子デバイスにつきましては、全般的に在庫調整の動きがみられる中で、産業系、民生系ともに伸長しました。情報通信機器につきましては、企業向けの大口案件によりパソコン及び周辺機器が伸長しました。 この結果、部門全体では売上高69億53百万円（同比31.4％増）となりました。」
全般的な在庫調整の中でも産業系・民生系の電子デバイスと企業向け大口案件のパソコン・周辺機器が伸長し、部門増収が続いた。一方、前年同期比増加率は第2四半期累計の33.5％から31.4％となった。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「電子デバイスにつきましては、全般的に在庫調整の動きがみられる中で、産業系、民生系ともに伸長しました。情報通信機器につきましては、企業向けの大口案件によりパソコン及び周辺機器が伸長しました。 この結果、部門全体では売上高45億51百万円（同比33.5％増）となりました。」
全般的な在庫調整の中でも産業系・民生系の電子デバイスと企業向け大口案件のパソコン・周辺機器が伸長し、部門売上高は前年同期比33.5％増となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「電子デバイスにつきましては、全般的に在庫調整の動きがみられる中で、蓄電システム関連やガスセンサー関連向けが伸長しました。情報通信機器につきましては、企業向けの大口案件によりパソコン及び周辺機器が伸長しました。 この結果、部門全体では売上高24億55百万円（同比51.7％増）となりました。」
全般的な在庫調整の中でも、蓄電システム・ガスセンサー関連および企業向け大口案件のパソコン・周辺機器が伸長し、第1四半期の部門売上高は前年同期比51.7％増となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「この結果、部門全体では売上高77億27百万円（前期比38.1%増）となりました。」
電子デバイス・情報通信機器部門は、物量確保や企業向け大口案件により通期売上高が前期比38.1％増となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「電子デバイスにつきましては、需給逼迫は一部の部材で緩和の兆しが見られるものの依然として予断を許さない状況が続いておりますが、産業機器向けは市場流通在庫品も含めた物量確保により伸長しました。情報通信機器につきましては、パソコン及び周辺機器が伸長しました。 この結果、部門全体では売上高52億92百万円（前年同四半期は39億56百万円）となりました。」
一部部材で需給逼迫の緩和の兆しがある一方、物量確保による産業機器向け電子デバイスとパソコン・周辺機器が伸長し、部門増収が継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「電子電子デバイスにつきましては、半導体需要の逼迫で先行発注が続く中、市場流通在庫品も含めた物量確保により伸長しました。情報通信機器につきましては、パソコン及び周辺機器が伸長しました。 この結果、部門全体では売上高34億8百万円（前年同四半期は26億6百万円）となりました。」
半導体需要の逼迫下で物量を確保した電子デバイスと、パソコン・周辺機器の伸長により、部門増収が継続している。 - FY2023-Q1電子デバイスの伸長により部門増収が拡大有価証券報告書
「電子デバイスにつきましては、半導体需要の逼迫で先行発注が続く中、市場流通在庫品も含めた物量確保により伸長しました。情報通信機器につきましては、前期並みで推移しました。 この結果、部門全体では売上高16億18百万円（前年同四半期は11億71百万円）となりました。」
半導体需要の逼迫下で先行発注と市場流通在庫品を含む物量確保により電子デバイスが伸長し、情報通信機器が前期並みの中でも部門全体は前年同四半期を上回った。 - FY2022電子デバイスの堅調と情報通信機器の低調が併存する中で通期増収有価証券報告書
「電子デバイスにつきましては、半導体部材の需給逼迫で先行発注が続く中、市場流通在庫品も含めた物量確保により、民生系、産業系ともに堅調に推移しました。情報通信機器につきましては、リモートワーク需要の一巡や企業のPC関連投資が減少し、低調に推移しました。 この結果、部門全体では売上高55億95百万円（前期は52億91百万円）となりました。」
電子デバイスは物量確保により民生系・産業系とも堅調となった一方、情報通信機器は低調に推移した。部門全体では前期の52億91百万円から55億95百万円へ増加した。 - FY2022-Q2電子デバイスの回復と情報通信機器の低調が併存する中で部門増収有価証券報告書
「電子デバイスにつきましては、産業系需要の高まりを受け回復基調で推移しました。情報通信機器につきましては、リモートワーク需要の一巡や企業のPC関連投資予算の縮小により、低調に推移しました。 この結果、部門全体では売上高26億6百万円（前年同四半期は25億39百万円）となりました。」
産業系電子デバイス需要は回復基調となった一方、情報通信機器はリモートワーク需要の一巡とPC投資予算縮小により低調に推移した。部門全体では前年同四半期を上回った。 - FY2022-Q1情報通信機器の低調により部門減収有価証券報告書
「電子デバイスにつきましては、産業系需要の高まりを受け回復基調で推移しました。情報通信機器につきましては、リモートワーク需要の一巡や企業のPC関連投資予算の縮小により、低調に推移しました。この結果、部門全体では売上高11億71百万円（前年同四半期は12億32百万円）となりました。」
産業系電子デバイス需要は回復基調となった一方、リモートワーク需要の一巡とPC関連投資予算の縮小により情報通信機器が低調となり、部門全体は減収となった。 - FY2021通期の部門減収幅が第3四半期累計から縮小有価証券報告書
「この結果、部門全体では売上高52億91百万円（前期比12.2%減）となりました。」
電子デバイス・情報通信機器部門は通期で減収となったが、減収幅は第3四半期累計の14.4％減から12.2％減へ縮小した。 - FY2021-Q3部門減収幅が縮小有価証券報告書
「電子デバイスにつきましては、産業系需要が低迷し減少しました。情報通信機器につきましては、テレワークの拡大によるPC需要が伸長しましたが、前期の大口案件の変動により減少しました。 この結果、部門全体では売上高38億84百万円（前年同期比14.4％減）となりました。」
産業系電子デバイス需要の低迷と情報通信機器の大口案件変動により減収となったが、減収幅は第2四半期累計の20.8％減から14.4％減へ縮小した。 - FY2021-Q2部門減収幅がさらに拡大有価証券報告書
「電子デバイスにつきましては、産業系需要が低迷し減少しました。情報通信機器につきましては、テレワークの拡大によるPC需要が伸長しましたが、前期の大口案件の変動により減少しました。 この結果、部門全体では売上高25億39百万円（前年同期比20.8％減）となりました。」
産業系電子デバイス需要の低迷に加え、情報通信機器も前期の大口案件の変動により減少し、部門全体の減収幅が前年同期比20.8％減まで拡大した。 - FY2021-Q1情報通信機器も減少し部門減収幅が拡大有価証券報告書
「電子デバイスにつきましては、産業系需要が低迷し減少しました。情報通信機器につきましては、テレワークの拡大によるPC需要が伸長しましたが、前期の大口案件の変動により減少しました。 この結果、部門全体では売上高12億32百万円（前年同期比19.3％減）となりました。」
産業系電子デバイス需要の低迷に加え、テレワークによるPC需要の伸長があった情報通信機器も前期の大口案件の変動により減少し、部門全体の減収幅が前年同期比19.3％減まで拡大した。 - FY2020-Q3電子デバイスの減少を情報通信機器の増加で補えず部門減収有価証券報告書
「電子デバイスにつきましては、民生系需要は若干増加しましたが、産業系需要は低迷し減少しました。情報通信機器につきましては、PC・サーバー、ソフトウェア等のIT投資が堅調に推移し増加しました。この結果、部門全体では売上高45億37百万円（前年同期比4.2％減）となりました。」
情報通信機器の増加があったものの、産業系電子デバイス需要の低迷による減少を補えず、部門全体は前年同期比4.2％減となった。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「電子デバイスにつきましては、民生系需要が若干増加しましたが、産業系需要は低迷し減少しました。情報通信機器につきましては、PC・サーバー等のIT投資が堅調に推移し増加しました。この結果、部門全体では売上高32億6百万円（前年同期比3.0％増）となりました。」
産業系電子デバイス需要の低迷を、PC・サーバー等のIT投資による情報通信機器の増加が補い、部門全体の増収が続いている。 - FY2020-Q1電子デバイスの減少を情報通信機器の増加が補い微増有価証券報告書
「電子デバイスにつきましては、民生系需要が若干増加しましたが、産業系需要は低迷し減少しました。情報通信機器につきましては、PC・サーバー等のIT投資が堅調に推移し増加しました。この結果、部門全体では売上高15億26百万円（前年同期比0.5％増）となりました。」
産業系電子デバイス需要の低迷による減少を、PC・サーバー等のIT投資による情報通信機器の増加が補い、部門全体では小幅な増収となった。 - FY2019電子デバイスの減少を情報通信機器の増加が補い部門増収を継続有価証券報告書
「電子デバイスにつきましては、産業系及び民生系需要がともに低調に推移し減少しました。情報通信機器につきましては、PC・サーバ等のIT投資が好調に推移し増加しました。この結果、部門全体では売上高63億84百万円（前期比5.4％増）となりました。」
電子デバイスは産業系・民生系需要がともに減少した一方、PC・サーバ等のIT投資による情報通信機器の増加で部門全体は増収となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「電子デバイスにつきましては、産業系及び民生系需要がともに減少し、前年同期を下回りました。情報通信機器につきましては、PC・サーバ等のIT投資が好調に推移し増加しました。この結果、部門全体では売上高47億35百万円（前年同期比8.3％増）となりました。」
電子デバイスは産業系・民生系の双方が減少した一方、PC・サーバ等のIT投資による情報通信機器の増加により、部門全体では前年同期比8.3％増となった。 - FY2019-Q2電子デバイス需要が減少するも部門増収を継続有価証券報告書
「電子デバイスにつきましては、産業系及び民生系需要がともに減少し前年同期を下回りました。情報通信機器につきましては、サーバ等のＩＴ投資が好調に推移し増加しました。この結果、部門全体では売上高31億12百万円（前年同期比8.0％増）となりました。」
電子デバイスは産業系・民生系の双方が減少した一方、サーバ等のIT投資による情報通信機器の増加により、部門全体では前年同期比8.0％増となった。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「電子デバイスにつきましては、産業系需要は堅調でしたが民生系需要が減少し、前年同期をやや下回りました。情報通信機器につきましては、サーバ等のＩＴ投資が好調に推移し増加しました。この結果、部門全体では売上高15億19百万円（前年同期比9.2％増）となりました。」
民生系の電子デバイス需要は減少したものの、情報通信機器の増加により部門全体では増収基調を維持している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「電子デバイスにつきましては、産業機器向け需要が増加しました。情報通信機器につきましては、ＩＴ投資が堅調に推移しパソコン及び周辺機器が増加しました。この結果、部門全体では売上高43億72百万円（前年同期比13.2％増）となりました。」
産業機器向け需要、IT投資およびパソコン・周辺機器の増加により、部門全体の売上高が前年同期比13.2％増となった。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「電子デバイスにつきましては、産業機器向け需要が増加しました。情報通信機器につきましては、ＩＴ投資が堅調に推移しパソコン及び周辺機器が増加しました。この結果、部門全体では売上高28億82百万円（前年同期比15.3％増）となりました。」
産業機器向け需要、IT投資およびパソコン・周辺機器が増加し、部門全体では前年同期比15.3％増となった。 - FY2018-Q1部門売上高が減収から増収へ反転有価証券報告書
「電子デバイスにつきましては、産業機器向け需要が増加しました。情報通信機器につきましては、パソコン及び周辺機器が増加しました。この結果、部門全体では売上高13億90百万円（前年同期比23.3％増）となりました。」
産業機器向け需要およびパソコン・周辺機器が増加し、部門全体では前年同期比23.3％増となった。 - FY2017再掲有価証券報告書
「電子デバイスにつきましては、パワー半導体が減少しました。情報通信機器につきましては、パソコン及び周辺機器が増加しました。この結果、部門全体では売上高54億44百万円（前期比6.8％減）となりました。」
パワー半導体の減少がパソコン・周辺機器の増加を上回り、通期部門売上高は前期比6.8％減となった。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「電子デバイスにつきましては、パワー半導体が減少しました。情報通信機器につきましては、パソコン及び周辺機器が増加しました。この結果、部門全体では売上高38億63百万円（前年同期比7.7％減）となりました。」
パワー半導体の減少がパソコン・周辺機器の増加を上回り、部門売上高は前年同期比7.7％減となった。