設備機器部門の減収と太陽光発電関連案件の剥落
FY2017-Q3に初出。32回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載は2026-08-04。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- 2026-08-04前進決算
「設備機器につきましては、食品関連および物流倉庫向けを中心に低温機器および関連工事が伸長しました。」
食品関連・物流倉庫向けの低温機器および関連工事の伸長により、部門売上高が前年同期比7.6％増となった。 - FY2026部門売上高が減収から増収へ反転有価証券報告書
「設備機器につきましては、食品関連および物流倉庫向けを中心に冷熱機器及び関連工事が大きく伸長しました。この結果、部門全体では売上高64億44百万円（前期比28.0％増）となりました。」
前年同中間期の減収から転じ、食品関連・物流倉庫向けの冷熱機器および関連工事の伸長により、通期部門売上高は前期比28.0％増となった。 - 2026-05-12前進決算
「この結果、部門全体では売上高64億44百万円（前期比28.0％増）となりました。」
FY2026-H1での増収から通期でも増収となり、設備機器部門の売上高は前期比28.0％増となった。 - FY2026-H1部門売上高が減収から増収へ反転有価証券報告書
「設備機器につきましては、食品関連および物流倉庫向けを中心に冷熱機器及び関連工事が大きく伸長しました。 この結果、部門全体では売上高29億93百万円（同比34.9％増）となりました。」
食品関連・物流倉庫向けの冷熱機器および関連工事が大きく伸長し、部門売上高は前年同中間期の3.8％減から34.9％増へ転じた。 - FY2025-H1部門売上高が前年同期比3.8％減となり、増収から減収へ反転有価証券報告書
「設備機器につきましては、建設分野における人手不足による工期遅延や、食品関連では円安による企業収益の圧迫に伴う設備投資の抑制等により、冷熱機器及び関連工事が減少しました。 この結果、部門全体では売上高22億19百万円（同比3.8％減）となりました。」
建設分野の人手不足による工期遅延や、円安による食品関連企業の設備投資抑制により冷熱機器・関連工事が減少し、部門売上高は前年同中間期比3.8％減となった。 - FY2024通期増収が継続するも増加率は28.1％から8.4％へ縮小有価証券報告書
「この結果、部門全体では売上高47億37百万円（前期比8.4%増）となりました。」
物流倉庫・食品関連向け案件の変動がある中でも、設備投資の堅調さと冷熱工事・電気工事案件の増加により増収を継続した。増加率は前期の28.1％から8.4％へ縮小した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「設備機器につきましては、経済活動の回復に伴い設備投資需要が堅調に推移し、食品関連やビル向けに空調機器及び関連工事が伸長しました。 この結果、部門全体では売上高34億52百万円（同比25.3％増）となりました。」
経済活動の回復に伴う設備投資需要の堅調さと、食品関連・ビル向け空調機器および関連工事の伸長により、第3四半期累計の部門売上高は前年同期比25.3％増となった。第2四半期累計の23.7％増から増加率も拡大している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「設備機器につきましては、経済活動の回復に伴い設備投資需要が堅調に推移し、食品関連やビル向けに空調機器及び関連工事が伸長しました。 この結果、部門全体では売上高23億6百万円（同比23.7％増）となりました。」
経済活動の回復に伴う設備投資需要の堅調さと、食品関連・ビル向け空調機器および関連工事の伸長により、部門売上高は前年同期比23.7％増となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「設備機器につきましては、経済活動の回復に伴い設備投資需要が堅調に推移し、食品関連やビル向けに空調機器及び関連工事が伸長しました。 この結果、部門全体では売上高11億43百万円（同比49.8％増）となりました。」
経済活動の回復に伴う設備投資需要の堅調さと、食品関連・ビル向け空調機器および関連工事の伸長により、第1四半期の部門売上高は前年同期比49.8％増となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「この結果、部門全体では売上高43億71百万円（前期比28.1%増）となりました。」
設備機器部門は、食品関連・物流倉庫関連向け空調機器および関連工事の伸長により通期売上高が前期比28.1％増となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「設備機器につきましては、冷熱機器及び住設機器は回復傾向で推移しましたが、空調設備工事の大口案件は減少しました。 この結果、部門全体では売上高27億55百万円（前年同四半期は24億64百万円）となりました。」
冷熱機器・住設機器の回復傾向が空調設備工事の大口案件減少を上回り、設備機器部門は前年同四半期比で増収となった。 - FY2023-Q2部門売上高が減収から増収へ反転有価証券報告書
「設備機器につきましては、冷熱機器及び住設機器は回復傾向で推移しましたが、空調設備工事の大口案件は減少しました。 この結果、部門全体では売上高18億64百万円（前年同四半期は18億41百万円）となりました。」
冷熱機器・住設機器の回復傾向が空調設備工事の大口案件減少を補い、部門全体の売上高は前年同四半期を上回った。 - FY2023-Q1冷熱機器の回復傾向がみられる一方、空調設備工事の大口案件減少で部門減収有価証券報告書
「設備機器につきましては、冷熱機器は回復傾向で推移しましたが、空調設備工事の大口案件が減少しました。 この結果、部門全体では売上高7億63百万円（前年同四半期は7億95百万円）となりました。」
冷熱機器の回復傾向があったものの、空調設備工事の大口案件減少により、設備機器部門の売上高は前年同四半期を下回った。 - FY2022再掲有価証券報告書
「設備機器につきましては、設備工事が回復傾向で推移したものの、空調機器、低温機器、チラーなどの冷熱機器は低調に推移しました。この結果、部門全体では売上高34億11百万円（前期は41億15百万円）となりました。」
設備工事の回復傾向と冷熱機器の低調が併存する従来の構図が通期でも続き、部門売上高は前期を下回った。 - FY2022-Q2設備工事の回復がみられる一方、冷熱機器の低調により部門減収有価証券報告書
「設備機器につきましては、空調機器、低温機器、チラーなどの冷熱機器は低調に推移しましたが、設備工事が回復傾向で推移しました。 この結果、部門全体では売上高18億41百万円（前年同四半期は19億33百万円）となりました。」
設備工事は回復傾向となったものの、空調機器・低温機器・チラーなどの冷熱機器が低調で、部門全体は前年同四半期から減収となった。 - FY2022-Q1物流・食品関連案件と冷熱機器の低調により部門減収有価証券報告書
「設備機器につきましては、住設機器は堅調に推移しましたが、物流・食品関連向け案件が減少し、業務用空調機、低温機器、チラーなどの冷熱機器が低調に推移しました。この結果、部門全体では売上高7億95百万円（前年同四半期は9億88百万円）となりました。」
住設機器は堅調だった一方、物流・食品関連向け案件の減少と冷熱機器の低調により、設備機器部門は前年同四半期から減収となった。 - FY2021通期の部門減収幅が第3四半期累計から縮小有価証券報告書
「この結果、部門全体では売上高41億15百万円（前期比14.2%減）となりました。」
設備機器部門は通期で減収となったが、減収幅は第3四半期累計の18.3％減から14.2％減へ縮小した。 - FY2021-Q3部門減収幅が縮小有価証券報告書
「設備機器につきましては、食品・物流関連の需要は堅調に推移しましたが、建設工事の中断や延期の発生もあり減少しました。 この結果、部門全体では売上高27億39百万円（前年同期比18.3％減）となりました。」
食品・物流関連需要は堅調だった一方、建設工事の中断・延期もあり減収となった。減収幅は第2四半期累計の20.3％減から18.3％減へ縮小した。 - FY2021-Q2部門減収幅が拡大有価証券報告書
「設備機器につきましては、食品・物流関連の需要は堅調に推移しましたが、建設工事の中断や延期の発生もあり減少しました。 この結果、部門全体では売上高19億33百万円（前年同期比20.3％減）となりました。」
食品・物流関連需要は堅調だった一方、建設工事の中断・延期もあり、部門の減収幅は前年同期比20.3％減へ拡大した。 - FY2021-Q1建設工事の中断・延期を伴う部門減収有価証券報告書
「設備機器につきましては、食品・物流関連の需要は堅調に推移しましたが、建設工事の中断や延期の発生もあり減少しました。 この結果、部門全体では売上高9億88百万円（前年同期比11.8％減）となりました。」
食品・物流関連需要は堅調だった一方、建設工事の中断・延期もあり設備機器部門は前年同期比11.8％減となった。 - FY2020-Q3減収幅が拡大有価証券報告書
「設備機器につきましては、学校関連や物流関連向け空調機器及び関連工事は増加しましたが、大口案件の変動により減少しました。この結果、部門全体では売上高33億50百万円（前年同期比15.6％減）となりました。」
学校関連・物流関連向け需要は増加した一方、大口案件の変動により部門全体は前年同期比15.6％減となり、前四半期から減収幅が拡大した。 - FY2020-Q2部門売上高が増収から減収へ反転有価証券報告書
「設備機器につきましては、各種工場、ビル、物流倉庫向け需要は堅調ですが、大口案件の変動により減少しました。この結果、部門全体では売上高24億24百万円（前年同期比1.3％減）となりました。」
前四半期の増収から転じ、工場・ビル・物流倉庫向け需要は堅調だったものの、大口案件の変動により部門全体は前年同期比1.3％減となった。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「設備機器につきましては、各種工場、ビル、物流倉庫向けに冷熱機器及び関連工事が増加しました。この結果、部門全体では売上高11億21百万円（前年同期比21.1％増）となりました。」
工場、ビル、物流倉庫向けの冷熱機器および関連工事の増加により、設備機器部門の増収が続いている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「設備機器につきましては、ビルや工場向けの大口案件などにより、冷熱機器及び設備工事が増加しました。この結果、部門全体では売上高55億14百万円（前期比21.9％増）となりました。」
ビル・工場向け大口案件などにより冷熱機器・設備工事が増加し、通期部門売上高は前期比21.9％増となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「設備機器につきましては、ビルや工場向けの大口案件などにより、冷熱機器及び設備工事が増加しました。この結果、部門全体では売上高39億72百万円（前年同期比30.6％増）となりました。」
ビルや工場向けの大口案件などにより冷熱機器・設備工事が増加し、部門全体の売上高は前年同期比30.6％増となった。 - FY2019-Q2部門売上高が減収から増収へ反転有価証券報告書
「設備機器につきましては、ビルや工場向けの大口案件などにより、冷熱機器及び住設機器が増加しました。この結果、部門全体では売上高24億56百万円（前年同期比14.8％増）となりました。」
ビルや工場向けの大口案件などにより冷熱機器・住設機器が増加し、部門全体の売上高は前年同期比14.8％増となった。 - FY2019-Q1部門売上高が増収から減収へ反転有価証券報告書
「設備機器につきましては、冷熱機器は増加しましたが、設備工事の大口案件の変動により減少しました。この結果、部門全体では売上高９億26百万円（前年同期比3.6％減）となりました。」
冷熱機器は増加した一方、設備工事の大口案件の変動により部門全体は前年同期比3.6％減となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「設備機器につきましては、ビル、工場、物流設備向けに冷熱機器、ＬＥＤ照明及び関連工事が増加しました。この結果、部門全体では売上高30億40百万円（前年同期比2.3％増）となりました。」
ビル、工場、物流設備向けの冷熱機器、LED照明および関連工事が増加し、部門全体では前年同期比2.3％増となった。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「設備機器につきましては、ビル、工場、物流設備向けに冷熱機器、ＬＥＤ照明及び関連工事が増加しました。この結果、部門全体では売上高21億40百万円（前年同期比3.2％増）となりました。」
ビル、工場、物流設備向けの冷熱機器、LED照明および関連工事が増加し、部門全体では前年同期比3.2％増となった。 - FY2018-Q1部門売上高が減収から増収へ反転有価証券報告書
「設備機器につきましては、ビル、工場、物流設備向けに冷熱機器、ＬＥＤ照明及び関連工事が増加しました。この結果、部門全体では売上高９億60百万円（前年同期比10.0％増）となりました。」
ビル、工場、物流設備向けの冷熱機器、LED照明および関連工事が増加し、部門全体では前年同期比10.0％増となった。 - FY2017再掲有価証券報告書
「設備機器につきましては、空調冷熱設備や照明設備の更新需要は拡大しましたが、太陽光発電関連案件の剥落により減少しました。この結果、部門全体では売上高43億15百万円（前期比0.4％減）となりました。」
空調冷熱設備・照明設備の更新需要拡大があった一方、太陽光発電関連案件の剥落により通期部門売上高は前期比0.4％減となった。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「設備機器につきましては、太陽光発電関連案件の剥落があり、冷熱機器や住設機器が減少しました。この結果、部門全体では売上高29億73百万円（前年同期比8.3％減）となりました。」
太陽光発電関連案件の剥落に加え、冷熱機器や住設機器が減少し、設備機器部門が減収となった。