営業力とシステム力の強化
FY2016に初出。14回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026AI・復旧対応を追加有価証券報告書
「また昨今のサイバー攻撃への防御対応及び復旧対応も推進し、営業力とシステム力の強化により更に効率のよい体制を目指してまいります。そしてAIを取り入れたシステム運用にも力を入れてまいります。」
WEB受注システムや基幹システムの改良に加え、サイバー攻撃への復旧対応とAIを取り入れたシステム運用を新たな強化事項として明示している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「また過年度に開発完了しましたＷＥＢ受注システムにおいては、利用頻度を上げていただくためのフェーズに移行しています。お客様の利便性向上のため使用状況のフィードバックを行い、また、内務者の業務効率向上の為に開示商品群を追加し利用率を高める改良を進めています。また基幹システムは稼働して１５年が経過し、営業所内務者の業務効率化をサポートするためシステム改善を進めております。」
WEB受注システムの利用促進、商品群追加、基幹システム改善による営業力・システム力強化を継続している。 - FY2022サイバー攻撃への防御対応を追加有価証券報告書
「また昨今のサイバー攻撃への防御対応も推進し、営業力とシステム力の強化により更に効率のよい体制を目指して参ります。」
従来の基幹システム・WEB受注システムの利便性・利用率向上に加え、サイバー攻撃への防御対応をシステム強化の対象として明示した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「お客様の利便性向上のため使用状況のフィードバックを行い、また、内務者の業務効率向上の為に開示商品群を追加し利用率を高める改良を進めて、営業力とシステム力の強化により更に効率のよい体制を目指して参ります。」
営業力強化と基幹システム・WEB受注システムの改良による効率化を引き続き進めている。 - FY2020前進有価証券報告書
「また当年度に開発完了しましたＷＥＢ受注システムにおいては、利用頻度を上げていただくためのフェーズに移行しています。内務者の業務効率向上の為に開示商品群を追加し利用率を高める対策を進めて、営業力とシステム力の強化により更に効率のよい体制を目指して参ります。」
WEB受注システムの開発を完了し、利用促進・対象商品群の追加による運用段階へ進んだ。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「その中で、高中級アルミホイールの商品開発力強化、営業力強化とシステム改善による効率化を進めており」
営業力強化およびシステム改善による効率化を引き続き進めていると記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「その中で、高中級アルミホイールの商品開発力強化、営業力強化とシステム改善による効率化を進めており」
営業力強化およびシステム改善による効率化を継続して進めている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「その中で、高中級アルミホイールの商品開発力強化、営業力強化とシステム改善による効率化を進めており」
営業力強化およびシステム改善による効率化を継続して進めていると記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社は、中長期計画においてコア事業（ホイール・用品の卸売業）の拡大を掲げており、新基幹システムは稼働して10年を経過し、営業所内務者の更なる業務効率化に向けてシステム改善を進めております。将来は、営業力とシステム力の強化により更に効率の良い体制を目指して参ります。」
営業力・システム力の強化方針と基幹システム改善を継続して記載しているが、新たな完了実績は示されていない。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上高は、営業活動の強化による売上数量増加により、21,855百万円（前年同期比1.4%の増収）と増収となりました。」
営業活動の強化が売上数量の増加につながり、累計売上高が前年同期比1.4％増となった。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「このような環境の中、当第２四半期連結累計期間の売上高は、営業活動の強化による売上数量増加により10,825百万円（前年同期比2.4%）と257百万円の増収となりました。」
営業活動の強化を売上数量の増加に結び付け、連結売上高が前年同期比2.4％増となったと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、今後の競争に勝ち抜くための決め手は営業力とシステム力と考えております。営業力は伝統的な強みを持っていますが、社員のモチベーション・アップのためウェッズ・ルネッサンス活動に取り組んでおります。新基幹システムは稼動して７年を経過し、営業所内務者の業務効率化を進めております。将来は、営業力とシステム力の強化により更に効率のよい体制を目指して参ります。」
営業力、社員のモチベーション向上、新基幹システムによる営業所内務者の業務効率化を一体の競争力強化策として記載している。