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西松屋チェーン(7545)・施策悪化

値下げロス抑制と広告宣伝費・物流費等の削減による収益性向上

FY2017-Q1に初出。39回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2027-H1。

39記載
11年にわたる
2うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化悪化FY2019-Q2 – FY2020その他FY2025-H1 – FY2026-H12016: 320162017: 420172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 420222023: 420232024: 320242025: 220252026: 32026
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粗利益率改善と販管費管理による営業利益率向上36社が書いているテーマ・逆風1社・追い風33社

西松屋チェーンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値(2019年)より1年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。19社中3社が悪化側に。

直近の記載が「悪化」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている36社のうち14社を表示しています。上の文は36社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2027-H1悪化有価証券報告書

    「売上総利益におきましては、売上高が増加したことにより、356億9千万円(前年同期比4.9%増)となりました。販売費及び一般管理費におきましては、積極的な出店で店舗数が増加したことなどにより、286億5千7百万円(前年同期比7.3%増)となりました。以上の結果、当中間連結会計期間の売上高は1,026億3千6百万円(前年同期比5.8%増)、営業利益は70億3千2百万円(前年同期比3.7%減)、経常利益は73億7千8百万円(前年同期比1.7%減)となりました。」

    売上総利益は4.9%増加した一方、積極的な出店などにより販管費は7.3%増加し、営業利益は3.7%減少した。
  2. FY2026-H1粗利率改善・販管費増有価証券報告書

    「売上総利益におきましては、売上高の増加に加えて売上総利益率が改善したことにより、340億1千7百万円となりました。販売費及び一般管理費におきましては、積極的な出店で店舗数が増加したことなどにより、267億1千1百万円となりました。」

    売上高増加に加えて売上総利益率が改善し、売上総利益は340億1,700万円となった。一方、積極的な出店などにより販管費は267億1,100万円となっている。
  3. FY2025粗利率低下・販管費増下で営業利益増有価証券報告書

    「売上総利益は640億3千万円(前期比4.2%増)となりました。売上総利益率が34.4%(前期比0.3ポイント減)となりましたが、売上高が増加したため、売上総利益は増加しております。販売費及び一般管理費は518億5千万円(前期比4.7%増)となりました。これは、当期に55店舗を新規出店するなど積極的な出店で店舗数が増加したことなどによります。売上総利益が前期より25億6千2百万円増加したことで、営業利益は121億8千万円(前期比2.1%増)となりました。」

    売上総利益率は低下し、販管費は増加した一方、売上総利益の増加により営業利益は前期比2.1%増となった。
  4. FY2025-H1粗利増・販管費増下で営業利益増、中間純利益微減有価証券報告書

    「売上総利益におきましては、円安の影響などにより売上総利益率が低下しましたが、売上高が増加したことにより、326億1千6百万円(前年同期比4.9%増)となりました。販売費及び一般管理費におきましては、積極的な出店で店舗数が増加したことや新紙幣発行への対応などにより、255億9千2百万円(前年同期比5.1%増)となりました。」

    円安等で売上総利益率が低下する一方、売上高増により売上総利益は4.9%増加した。出店と新紙幣発行対応で販管費は5.1%増加し、営業利益は4.2%増、中間純利益は0.3%減となった。
  5. FY2025-Q1前進有価証券報告書

    「売上総利益におきましては、売上高が増加したことにより、177億8千7百万円(前年同期比6.3%増)となりました。販売費及び一般管理費におきましては、積極的な出店で店舗数が増加したことや新紙幣発行への対応などにより、128億3千6百万円(前年同期比6.1%増)となりました。」

    売上高増加により売上総利益が前年同期比6.3%増となり、販管費は出店や新紙幣発行対応などで6.1%増となった。営業利益は49億5,000万円で前年同期比6.7%増となっている。
  6. FY2024前進有価証券報告書

    「また、節電やLED照明設備の導入などによる電気料金の削減やアウトソーシング費用の削減などに取り組むことで、経費の抑制に努めてまいりました。」

    節電、LED照明設備の導入、アウトソーシング費用の削減を進め、経費抑制に取り組んだ。営業利益は119億2,600万円で前期比9.1%増となった。
  7. FY2024-Q3粗利率低下下で利益増加有価証券報告書

    「売上総利益におきましては、円安の影響などにより売上総利益率が低下しましたが、売上高が増加したことにより、479億7千7百万円(前年同期比3.5%増)となりました。販売費及び一般管理費におきましては、積極的な出店で店舗数が増加したことなどにより、371億5千5百万円(前年同期比2.9%増)となりました。」

    円安等で売上総利益率が低下し、出店に伴い販管費も増加した一方、売上高の増加により売上総利益は前年同期比3.5%増となった。営業利益も前年同期比5.5%増となっている。
  8. FY2024-Q2悪化有価証券報告書

    「売上総利益におきましては、円安の影響などにより売上総利益率が低下しましたが、売上高が増加したことにより、310億7千9百万円(前年同期比1.9%増)となりました。販売費及び一般管理費におきましては、積極的な出店で店舗数が増加したことなどにより、243億4千万円(前年同期比2.3%増)となりました。」

    円安等により売上総利益率が低下し、積極的な出店に伴って販管費も前年同期比2.3%増加した。売上総利益は増加したものの、収益性向上に関する負担要因が継続している。
  9. FY2024-Q1悪化有価証券報告書

    「売上総利益におきましては、売上高は増加しましたが、円安の影響などにより仕入原価が上昇したことで、167億4千1百万円(前年同期比0.7%減)となりました。販売費及び一般管理費におきましては、積極的な出店で店舗数が増加したことなどにより、121億1百万円(前年同期比1.2%増)となりました。」

    円安等による仕入原価上昇で売上総利益が前年同期比0.7%減少し、積極的な出店に伴う店舗数増加等で販管費が1.2%増加した。営業利益も前年同期比5.4%減となった。
  10. FY2023悪化有価証券報告書

    「売上高は前期より増加したものの、急激な円安の影響などにより仕入原価が上昇し売上総利益率が低下したことで、売上総利益は減少しております。」

    急激な円安等による仕入原価上昇で、売上高が増加する一方、売上総利益が前期比0.5%減少した。
  11. FY2023-Q3悪化有価証券報告書

    「売上総利益におきましては、円安の影響などにより仕入原価が上昇したことで、売上総利益率が35.5%(前年同期比1.3ポイント減)となりましたが、売上高が増加したことにより、463億4千6百万円(前年同期比0.8%増)となりました。販売費及び一般管理費におきましては、積極的な出店で店舗数が増加したことなどにより、360億9千3百万円(前年同期比2.3%増)となりました。以上の結果、当第3四半期累計期間の売上高は1,304億2千7百万円(前年同期比4.4%増)、営業利益は102億5千3百万円(前年同期比4.2%減)、経常利益は108億6千2百万円(前年同期比3.0%減)、四半期純利益は70億9千2百万円(前年同期比4.9%減)となりました。」

    円安等による仕入原価上昇で売上総利益率が35.5%へ1.3ポイント低下し、出店に伴う販管費も増加した。売上高は増加したが、営業利益・経常利益・四半期純利益はいずれも前年同期を下回った。
  12. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「売上総利益におきましては、売上高が増加したことにより、304億9千8百万円(前年同期比2.9%増)となりました。販売費及び一般管理費におきましては、積極的な出店で店舗数が増加したことなどにより、238億1百万円(前年同期比2.7%増)となりました。以上の結果、当第2四半期累計期間の売上高は844億7千8百万円(前年同期比4.7%増)、営業利益は66億9千6百万円(前年同期比3.9%増)、経常利益は72億2百万円(前年同期比5.8%増)、四半期純利益は46億5千万円(前年同期比3.0%増)となりました。」

    売上高、売上総利益、営業利益、経常利益、四半期純利益が前年同期を上回った。積極的な出店による店舗数増加に伴い販管費も2.7%増加したが、営業利益は3.9%増となった。
  13. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「売上総利益におきましては、売上高が増加したことにより、168億5千8百万円(前年同期比5.1%増)となりました。販売費及び一般管理費におきましては、積極的な出店で店舗数が増加したことなどにより、119億5千3百万円(前年同期比4.5%増)となりました。以上の結果、当第1四半期累計期間の売上高は450億1千6百万円(前年同期比6.5%増)、営業利益は49億5百万円(前年同期比6.6%増)、経常利益は51億9千9百万円(前年同期比8.6%増)、四半期純利益は35億1千1百万円(前年同期比9.2%増)となりました。」

    売上高の増加により売上総利益は前年同期比5.1%増、積極的な出店などで販管費は4.5%増となったが、営業利益は6.6%増、経常利益は8.6%増、四半期純利益は9.2%増となった。
  14. FY2022前進有価証券報告書

    「売上総利益は593億3千3百万円(前年同期比1.4%増)となりました。これは、売上高が増加したことや仕入計画とシーズン毎の在庫管理を徹底し値下げ販売が減少したことなどによります。販売費及び一般管理費は店舗数の増加などにより、470億7千4百万円(前年同期比1.4%増)となりましたが、売上総利益が前期より7億9千4百万円増加したことで、営業利益は122億5千9百万円(前年同期比1.4%増)となりました。」

    値下げ販売の減少により売上総利益が増加し、店舗数増加による販管費増加を吸収して営業利益が前年同期比1.4%増となった。
  15. FY2022-Q3悪化有価証券報告書

    「売上総利益におきましては、売上高が増加したことにより、459億9千2百万円(前年同期比0.3%増)となりました。販売費及び一般管理費におきましては、広告宣伝費などの経費が増加したことにより、352億8千7百万円(前年同期比1.0%増)となりました。以上の結果、当第3四半期累計期間の売上高は1,248億9千2百万円(前年同期比1.4%増)、営業利益は107億5百万円(前年同期比1.8%減)、経常利益は111億9千5百万円(前年同期比1.1%増)、四半期純利益は74億6千万円(前年同期比0.7%減)となりました。」

    売上高は1.4%増加した一方、広告宣伝費などの増加により販管費が1.0%増加し、営業利益は1.8%減、四半期純利益は0.7%減となった。
  16. FY2022-Q2悪化有価証券報告書

    「売上総利益におきましては、売上高が増加したことにより、296億3千2百万円(前年同期比0.5%増)となりました。販売費及び一般管理費におきましては、広告宣伝費などの経費が増加したことにより、231億8千4百万円(前年同期比0.6%増)となりました。」

    売上総利益は前年同期比0.5%増となった一方、広告宣伝費などの増加により販管費も0.6%増となり、営業利益は前年同期比0.0%増にとどまった。
  17. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「売上総利益におきましては、売上高の増加に加えて、値下げロス率が減少したことにより、増加となりました。販売費及び一般管理費におきましては、人材派遣費用を中心にアウトソーシング費用などの経費が減少したことにより、114億4千1百万円(前年同期比0.4%減)となりました。」

    売上高の増加と値下げロス率の減少により売上総利益が増加し、人材派遣費用等の減少により販管費も前年同期比0.4%減となった。
  18. FY2021前進有価証券報告書

    「売上総利益は585億3千9百万円(前年同期比17.6%増)となりました。これは、売上高が増加したことや仕入計画とシーズン毎の在庫管理を徹底し値下げ販売が減少したことで、売上総利益率が改善したことによります。売上総利益率は36.7%(前年同期比1.9ポイント増)になりました。販売費及び一般管理費は物流費や水道光熱費等の減少により、464億4千4百万円(前年同期比3.0%減)となりました。」

    値下げ販売の減少により売上総利益率が36.7%へ1.9ポイント改善し、物流費・水道光熱費等の減少で販管費も前年同期比3.0%減となった。
  19. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「売上総利益におきましては、売上高の増加に加えて、値下げロス率の減少で売上総利益率が改善したことにより、増加となりました。販売費及び一般管理費におきましては、インターネット販売に係る送料や水道光熱費などの経費が減少したことにより、349億3千3百万円(前年同期比2.8%減)となりました。」

    値下げロス率の減少により売上総利益率が改善し、インターネット販売の送料や水道光熱費等の減少により販管費は前年同期比2.8%減となった。営業利益は前年同期比274.8%増となっている。
  20. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「売上総利益におきましては、売上高の増加に加えて、値下げロス率の減少で売上総利益率が改善したことにより、増加となりました。販売費及び一般管理費におきましては、インターネット販売に係る送料や水道光熱費などの経費が減少したことにより、230億3千7百万円(前年同期比2.5%減)となりました。」

    値下げロス率の減少による売上総利益率の改善に加え、インターネット販売の送料や水道光熱費などの減少により、販管費を前年同期比2.5%減の230億3千7百万円に抑制した。
  21. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「売上総利益におきましては、売上高の増加に加えて、値下げロス率が減少したことにより、増加となりました。販売費及び一般管理費におきましては、広告宣伝費や水道光熱費などの経費が減少したことにより、114億8千7百万円(前年同期比2.5%減)となりました。」

    値下げロス率の減少により売上総利益が増加し、広告宣伝費・水道光熱費等の減少により販管費は前年同期比2.5%減となった。
  22. FY2020悪化有価証券報告書

    「売上高は前年より増加したものの、天候不順や暖冬の影響などにより、主に衣料品の売上不振により値下げロス額が増加し、売上総利益は減少しております。」

    衣料品不振と値下げロス増加により売上総利益が前期比99.5%となり、販管費の増加も重なって営業利益は前期比53.0%まで低下した。
  23. FY2020-Q3悪化有価証券報告書

    「売上総利益におきましては、値下げ販売の増加などにより、前年同期比で98.4%となりました。販売費及び一般管理費におきましては、人件費など経費の削減に取り組んでまいりましたが、新規出店による地代家賃などの増加により前年同期比で103.3%となりました。」

    値下げ販売の増加により売上総利益は前年同期比98.4%に低下し、経費削減の一方で新規出店に伴う地代家賃等により販管費は103.3%となった。営業利益も前年同期比61.7%に低下している。
  24. FY2020-Q2悪化有価証券報告書

    「売上総利益におきましては、値下げ販売の増加などにより、前年同期比で99.4%となりました。販売費及び一般管理費におきましては、人件費など経費の削減に取り組んでまいりましたが、新規出店による地代家賃などの増加により前年同期比で103.3%となりました。」

    値下げ販売の増加で売上総利益は前年同期比99.4%に低下し、新規出店に伴う地代家賃等の増加で販管費は103.3%となった。営業利益も前年同期比71.2%に低下している。
  25. FY2020-Q1悪化有価証券報告書

    「売上総利益におきましては、値下げ販売の増加などにより、前年同期比で97.5%となりました。販売費及び一般管理費におきましては、人件費など経費の削減に取り組んでまいりましたが、地代家賃などの増加により前年同期比で103.1%となりました。以上の結果、当第1四半期累計期間の売上高は375億4千6百万円(前年同期比102.8%)、営業利益は25億1千7百万円(前年同期比77.5%)、経常利益は26億1千8百万円(前年同期比79.1%)となりました。また、四半期純利益は16億9千4百万円(前年同期比76.8%)となりました。」

    値下げ販売の増加で売上総利益が前年同期比97.5%に低下し、地代家賃等の増加で販管費が103.1%となった結果、営業利益・経常利益・四半期純利益も前年同期を下回った。
  26. FY2019悪化有価証券報告書

    「売上総利益は500億4千6百万円で前期比95.9%となっております。売上高は前年より増加したものの、主に衣料品の売上不振により値下げ販売が増加し、売上総利益は減少しております。」

    衣料品の売上不振と値下げ販売の増加により、売上総利益が前期比95.9%に低下した。新規出店に伴う販売費・人件費・施設費等も増加し、営業利益は前期比52.5%となった。
  27. FY2019-Q3悪化有価証券報告書

    「販売費及び一般管理費におきましては、人件費や広告費、その他経費の削減に取り組んでまいりましたが、新規出店による地代家賃などの増加により前年同期比で101.7%となりました。以上の結果、当第3四半期累計期間の売上高は1,056億7百万円(前年同期比99.8%)、営業利益は47億1千3百万円(前年同期比70.4%)、経常利益は49億7千1百万円(前年同期比72.6%)となりました。また、四半期純利益は30億9千9百万円(前年同期比66.8%)となりました。」

    経費削減に取り組む一方、新規出店による地代家賃等の増加で販管費は前年同期比101.7%となり、営業利益・経常利益・四半期純利益はいずれも前年同期を下回った。
  28. FY2019-Q2悪化有価証券報告書

    「販売費及び一般管理費におきましては、人件費や広告費、その他経費の削減に取り組んでまいりましたが、新規出店による地代家賃などの増加により前年同期比で101.2%となりました。」

    人件費・広告費等の削減に取り組んだ一方、新規出店に伴う地代家賃等の増加で販管費が前年同期比101.2%となり、営業利益も前年同期比91.3%に低下した。
  29. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「販売費及び一般管理費におきましては、人件費や広告宣伝費、その他経費の削減に取り組んでまいりました結果、前年同期比で100.4%と伸び率を抑制できております。以上の結果、当第1四半期累計期間の売上高は365億1千1百万円(前年同期比102.9%)、営業利益は32億4千8百万円(前年同期比122.0%)、経常利益は33億9百万円(前年同期比122.3%)となりました。また、四半期純利益は22億6百万円(前年同期比119.2%)となりました。」

    人件費・広告宣伝費等の削減により販管費の伸び率を前年同期比100.4%に抑制し、営業利益・経常利益・四半期純利益はいずれも前年同期を上回った。
  30. FY2018悪化有価証券報告書

    「利益面では、売上総利益は増加しましたが、人件費等の増加により販売費及び一般管理費が増加したことにより、営業利益は68億5千7百万円で前期比87.1%、経常利益は71億3千1百万円で前期比88.6%となりました。当期純利益につきましても、47億6千1百万円で前期比93.0%となりました。」

    粗利は増加した一方、人件費等による販管費増加により営業利益・経常利益・当期純利益が前期を下回った。
  31. FY2018-Q3粗利率改善と販管費増加有価証券報告書

    「売上総利益におきましては、仕入原価の低減により改善し、売上総利益率において前年同期比で0.6%上回ることができました。販売費及び一般管理費におきましては、人件費等の増加により前年同期比で106.1%となりました。」

    仕入原価の低減により売上総利益率は前年同期比0.6%改善した一方、人件費等の増加により販管費は前年同期比106.1%となった。
  32. FY2018-Q2粗利率改善と人件費等による販管費増加有価証券報告書

    「売上総利益におきましては、仕入原価の低減により改善し、前年同期比で103.1%と売上高の伸びを上回り、売上総利益率につきましても前年同期比で0.9%上回ることができました。販売費及び一般管理費におきましては、人件費等の増加により前年同期比で107.0%となりました。」

    仕入原価低減により売上総利益・粗利率は改善した一方、人件費等の増加で販管費は前年同期比107.0%となった。
  33. FY2018-Q1粗利率改善と販管費増加有価証券報告書

    「売上総利益におきましては、仕入原価の低減により売上総利益率が改善し、前年同期比で103.7%となりました。販売費及び一般管理費におきましては、前年同期比で107.5%となりました。」

    仕入原価の低減により売上総利益率は改善した一方、販売費及び一般管理費は前年同期比107.5%となった。収益性向上に関する状況は、粗利面の改善と販管費増加が併記されている。
  34. FY2017前進有価証券報告書

    「この結果、当期の売上高は1,362億7千3百万円で前期比102.6%となりました。利益面では、売上総利益が増加したことや販売費及び一般管理費の伸び率を抑制したことにより、営業利益は78億7千1百万円で前期比133.2%、経常利益は80億4千8百万円で前期比131.8%となりました。当期純利益につきましても、51億1千8百万円で前期比134.8%となり、増収増益を確保しました。」

    売上高、営業利益、経常利益、当期純利益が前期比で増加し、販管費の伸び率抑制と売上総利益増加による増収増益を記載している。
  35. FY2017-Q3前進有価証券報告書

    「売上総利益におきましては、仕入原価の低減や値下げロス率の改善により前年同期比で108.9%と売上の伸びを上回り、売上総利益率につきましても前年同期比で1.8%上回ることができました。販売費及び一般管理費におきましては、継続して物流費や店舗運営費、その他固定費の削減に取り組んでまいりました結果、前年同期比で102.8%と伸び率を抑制できております。」

    仕入原価低減・値下げロス率改善により売上総利益は前年同期比108.9%、売上総利益率は1.8%上昇し、販管費は前年同期比102.8%に伸び率を抑制した。
  36. FY2017-Q2前進有価証券報告書

    「売上総利益におきましては、計画精度が向上し値下げロス率が改善されたことに加え、円高進行により仕入原価が低減し、前年同期比で109.1%と売上の伸びを上回り、売上総利益率につきましても前年同期比で1.5%上回ることができました。販売費及び一般管理費におきましては、継続して物流費や店舗運営費、その他固定費の削減に取り組んでまいりました結果、前年同期比で102.5%と伸び率を抑制できております。」

    計画精度向上・値下げロス率改善・仕入原価低減により、売上総利益が前年同期比109.1%、売上総利益率が1.5%上昇し、販管費の伸び率も102.5%に抑制された。
  37. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「当初価格での販売が増え値下げロスが抑制されたことなどにより、前年同期比で107.5%と売上の伸びを上回り、売上総利益率につきましても前年同期比で1.5%上回ることができました。」

    当初価格販売の増加と値下げロス抑制を粗利益率改善の要因として説明している。別途、広告宣伝費、物流費、その他固定費の削減にも言及している。
一緒に動いた変遷

「全国47都道府県での標準化店舗網の拡充」は、この変遷が動いた39回のうち16回、同じ書類で同じ向きに動きました。

16118765★123456
  1. ★この変遷
  2. 1全国47都道府県での標準化店舗網の拡充16回
  3. 2個人消費の伸び悩み・円高・株安による景気と収益への下押し懸念11回
  4. 3自己株式の取得8回
  5. 4役員・従業員向け新株予約権の発行7回
  6. 5インターネット販売の拡大6回
  7. 6取引関係・銀行関係・業界情報収集を目的とする株式保有5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
西松屋チェーンの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-04-17の株主総会で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
値下げロス抑制と広告宣伝費・物流費等の削減による収益性向上|西松屋チェーン(7545)の変遷 | Komori