店舗閉鎖に伴う固定資産の耐用年数短縮と損失増加
FY2018-Q1に初出。8回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2024。
スリーエフがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より6年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。20社中7社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに7社。
- FY2024対処有価証券報告書
「当連結会計年度(自 2023年３月１日 至 2024年２月29日) 該当事項はありません。」
前期に89百万円計上された減損損失について、当連結会計年度は計上がないと開示しており、固定資産の収益性低下に伴う損失計上は当年度には発生していない。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、主として店舗及び賃貸物件を基本単位として、資産のグルーピングを行っております。そのグルーピングに基づき、減損会計の手続きを行った結果、不採算店舗における固定資産について収益性が低下したこと等による減損の兆候が見られたことから、将来の回収可能性を検討した結果、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
不採算店舗の固定資産について収益性低下による減損の兆候が見られ、減損損失89百万円を計上した。前期の25百万円から増加している。 - FY2022減損損失25百万円を計上有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。」
店舗の建物及び構築物、工具・器具及び備品、機械及び装置について、減損損失25百万円を計上した。新型コロナウイルスの収束時期や営業実績等の仮定が変化した場合、翌年度にも減損損失を認識する可能性があると記載している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「そのグルーピングに基づき、減損会計の手続きを行った結果、市場価格の著しい下落が認められる物件について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
前年までの店舗閉鎖に伴う耐用年数短縮による損失から、本年度は市場価格の著しい下落が認められた賃貸物件について116百万円の減損損失を計上する内容へ変化している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「これにより、従来の方法に比べて、当連結会計年度の営業損失及び経常損失は479百万円増加しましたが、税金等調整前当期純利益への影響はありません。」
店舗閉鎖に伴う固定資産の耐用年数短縮による営業損失・経常損失への影響額が、前四半期の累計462百万円から通期479百万円へ拡大した。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間から、株式会社ローソンとの事業統合契約締結によるスリーエフブランド店舗の閉鎖に伴い利用不能となる固定資産について耐用年数を短縮し、将来にわたり変更しております。これにより、従来の方法に比べて、当第３四半期連結累計期間の営業損失、経常損失が462百万円増加し、税金等調整前四半期純利益は128百万円減少しております。」
店舗閉鎖に伴う固定資産の耐用年数短縮による営業損失・経常損失への累計影響額が、前四半期の382百万円から462百万円へ拡大した。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間から、株式会社ローソンとの事業統合契約締結によるスリーエフブランド店舗の閉鎖に伴い利用不能となる固定資産について耐用年数を短縮し、将来にわたり変更しております。これにより、従来の方法に比べて、当第２四半期連結累計期間の営業損失、経常損失が382百万円増加し、税金等調整前四半期純利益は382百万円減少しております。」
店舗閉鎖に伴う固定資産の耐用年数短縮による損益への累計影響額が、営業損失・経常損失を382百万円増加させる規模として開示されている。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間において、株式会社ローソンとの事業統合契約締結によるスリーエフブランド店舗の閉鎖に伴い利用不能となる固定資産について耐用年数を短縮し、将来にわたり変更しております。これにより、従来の方法に比べて、当第１四半期連結累計期間の営業損失、経常損失及び税金等調整前四半期純損失はそれぞれ188百万円増加しております。」
スリーエフブランド店舗の閉鎖に伴い利用不能となる固定資産の耐用年数を短縮し、その会計上の変更により営業損失等が188百万円増加したと開示している。