ローソン・スリーエフ店舗基準の設定と運営品質の徹底
FY2019-Q2に初出。8回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q3。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「商品面におきましては、ローソンチェーンの積極的な販売促進活動による客数の回復に加え、ローソン・スリーエフ独自商品の店内訴求が奏功し「チルド弁当」「やきとり」「お総菜」の売上は引き続き好調に推移しております。」
ローソンチェーンの販促活動とローソン・スリーエフ独自商品の店内訴求を組み合わせ、ダブルブランド店舗の集客・売上を支える取り組みを継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「来店客数の増加・購買動機への取り組みとしては、ローソンによる各種販売促進活動やエンタテイメント分野の強みを活かした人気コンテンツの活用によるキャンペーンなどの集客効果の高い施策と連動して、ローソン・スリーエフ独自の品揃え拡充支援などの施策を同時期に行うことで、ご来店いただいたお客様にローソン・スリーエフの商品やサービスに満足していただける売場を提案してまいりました。」
ローソンの販促・人気コンテンツと、ローソン・スリーエフ独自の品揃え拡充支援を連動させ、店舗の売場提案を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「また、新感覚スイーツ「バスチー-バスク風チーズケーキ-」をはじめとするローソンの「Uchi Café」スイーツのヒット商品が相次いだことやローソンのエンタテイメント分野の特色を活かしたスピードくじ等の販促企画が集客・売上に大きく貢献するなど、ダブルブランドの強みを発揮することができました。」
ローソン商品のヒット商品と販促企画をスリーエフ独自商品・販促と組み合わせ、ダブルブランドの集客・売上への貢献を継続して記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「また、ローソンのスピードくじ等の販促企画、新感覚スイーツ「バスチー-バスク風チーズケーキ-」等のヒット商品が集客・売上に大きく貢献するなど、ダブルブランドの強みを徐々に発揮することができました。」
ローソンとスリーエフ双方の商品・販促を組み合わせ、ダブルブランドの集客・売上への貢献を引き続き記載している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「また、ブランド転換1周年を記念して独自に実施した「鶏つくね坊100円セール」やローソンのスピードくじ等の販促企画、新感覚スイーツ「バスチー」等のヒット商品が集客・売上に大きく貢献するなど、ダブルブランドの強みを徐々に発揮することができました。」
店舗内外のコンディション維持・向上に加え、ブランド転換1周年の販促企画やヒット商品の投入が集客・売上に貢献し、ダブルブランドの強みを発揮し始めたと記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「このような取り組みにより、ローソン商品とともにスリーエフ独自商品(チルド弁当、やきとり、もちぽにょ等)の魅力をアピールし、ブランド転換後に初めてご来店いただいたお客様にも「また利用したい」と思っていただけるお店作りを行った結果、「スリーエフ」単独ブランドであったときと比較して店舗の売上高を大幅に向上させることができました。また、ブランド転換から1年以上が経過した店舗の平均売上高も前年を上回り好調に推移しております。」
店舗基準・品揃え・独自商品の訴求を実施した結果、単独ブランド時と比較した店舗売上高の大幅向上と、ブランド転換後1年以上の店舗の平均売上高が前年超となった実績を示している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「また、ブランド転換の効果を最大限に活かすため、加盟店への経費支援を積極的に行い、品揃えの充実を中心とした店舗内外のコンディション維持に注力してまいりました。ローソン商品とともにスリーエフ独自商品(チルド弁当、やきとり、もちぽにょ等)の魅力をアピールし、ブランド転換後に初めてご来店いただいたお客様にも「また利用したい」と思っていただけるお店作りを目指しております。」
前四半期に定めた店舗基準の運用として、加盟店への経費支援、品揃えの充実、店舗内外の状態維持、ローソン商品とスリーエフ独自商品の訴求を具体的に実施している。 - FY2019-Q2初出有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間には、お客様が気持ちよくお買い物ができるお店を目指して、ローソンの仕組みをベースとした「ローソン・スリーエフ」の店舗基準を定めました。当社がこれまで培ってきた運営力と商品力を活かして、売場表現力の実現、店舗内外コンディションの維持を徹底することで、「ローソン・スリーエフ」だからこそ利用したいと思われるお店作りに取り組んでおります。」
当四半期累計期間に、ローソンの仕組みを基礎とするダブルブランド店舗の基準を新設し、売場表現と店舗内外の状態維持を運営手段として明示した。