価格競争と在庫評価損・廃棄損
FY2016に初出。13回の記載のうち8回が「対処」で、最初の「対処」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026。
丸文がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より9年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。10社中5社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに4社。
- FY2026対処有価証券報告書
「当連結会計年度における棚卸資産評価損益は、△624百万円であります。」
前年度の280百万円の棚卸資産評価損から、当年度は624百万円の戻入れとなり、評価損の損益影響は縮小した。ただし在庫評価リスク自体はリスク欄に継続記載されている。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度における棚卸資産評価損益は280百万円であります。」
前年度の評価損益△86百万円から、当年度は280百万円の評価損となり、在庫評価リスクが損失として現れた。 - FY2024対処有価証券報告書
「当連結会計年度における棚卸資産評価損益は△86百万円であります。」
棚卸資産評価損益は前年度の349百万円の評価損から、当年度は△86百万円の戻入れとなった。ただし在庫評価リスク自体は引き続き記載されている。 - FY2022対処有価証券報告書
「期末棚卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次の棚卸資産評価損が売上原価に含まれております。△94百万円」
当年度の棚卸資産評価損は△94百万円となり、評価損の戻入れを示した。在庫滞留・評価リスクは継続している。 - FY2020対処有価証券報告書
「当連結会計年度におけるたな卸資産評価損は△16百万円であります。」
前年度の評価損戻入れ△651百万円に続き、当年度も評価損は戻入れを示す△16百万円となった。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面では売上高の減少要因に加え、期中の円高進行による在庫の評価損を計上したことにより売上総利益が減少し、営業損益は298百万円の営業損失（前年同期は1,214百万円の営業利益）となりました。」
円高進行に伴う在庫評価損が当第1四半期に実際に計上され、売上総利益と営業損益に影響した。 - FY2019対処有価証券報告書
「期末たな卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、当連結会計年度におけるたな卸資産評価損は△651百万円であります。」
前年度のたな卸資産評価損480百万円に対し、当年度は評価損の戻入れを示す△651百万円となった。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「前年度末の円高進行により計上した外貨建て仕入・販売予定在庫の評価損を当年度戻し入れたことや、期初からの円安進行による外貨建て取引の差益増などにより売上総利益が増加し」
前年度末に計上した外貨建て在庫評価損の戻し入れが続き、評価損の損益影響が一部低減した。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「円高進行により前年度末に計上した外貨建て仕入・販売予定在庫の評価損を当年度戻し入れたことなどにより売上総利益が増加し」
前年度末に計上した外貨建て在庫評価損の戻し入れにより、在庫評価損の損益影響が一部低減した。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「前期に計上した外貨建て仕入の在庫評価損の一部戻し入れが生じたことなどにより売上総利益が増加し、営業利益が前年同期比86.5％増の1,214百万円となりました。」
前期に計上した外貨建て仕入在庫の評価損の一部が戻し入れられ、在庫評価損の損益影響が一部縮小した。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「期末たな卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、当連結会計年度におけるたな卸資産評価損は1百万円であります。」
在庫評価損が通期で1百万円計上され、既存の在庫評価損リスクが引き続き実際に発生した。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「セグメント損益は、売上高の減少要因に加え、急激な円高進行に伴い在庫の評価損を計上したため、993百万円のセグメント損失（前年同期は552百万円のセグメント利益）となりました。」
既存リスクに含まれる在庫評価損が実際に計上された。ただし、本 filingでは価格競争や所要量変動ではなく、急激な円高が主因として説明されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「エレクトロニクス業界は、価格競争が大変激しい業界であります。最終製品の価格下落は、その製品に使用される半導体や電子部品の販売価格への価格圧力となり、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
販売価格への圧力と、所要量の変動による在庫評価損・廃棄損をリスクとして記載。