固定資産減損リスクの顕在化
FY2016に初出。17回の記載のうち8回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017。直近の記載はFY2026。
パン・パシフィック・インターナショナルホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2017年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。75社中32社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに28社。
- FY2026対処有価証券報告書
「減損損失11,492百万円」
減損損失は前年度の184億67百万円から114億92百万円へ減少した。ただし、国内、北米、アジアで減損損失の計上は継続している。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「減損損失 155」
当中間連結会計期間の減損損失は155百万円となり、前年同期の464百万円から減少した。ただし、国内・北米・アジアの各事業で店舗設備の減損損失を計上している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「減損損失184億67百万円、固定資産除却損15億７百万円、店舗閉鎖損失17億45百万円などの計上により226億55百万円となりました。」
減損損失は前年度の141億65百万円から184億67百万円へ増加した。北米事業で149億55百万円、アジア事業で10億29百万円を計上している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「「北米事業」セグメント及び「アジア事業」セグメントにおいて、店舗設備の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当中間連結会計期間においては「北米事業」セグメントが100百万円、「アジア事業」が364百万円であります。」
当中間連結会計期間に、北米事業100百万円、アジア事業364百万円、合計464百万円の店舗設備減損損失を計上した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「特別損失は減損損失141億65百万円、固定資産除却損18億34百万円、店舗閉鎖損失22億40百万円、災害による損失６億54百万円などの計上により190億89百万円となりました。」
減損損失は前年度の59億83百万円から141億65百万円へ増加した。特に北米事業84億48百万円、アジア事業38億31百万円の減損損失を計上している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「また、特別利益は54百万円となりました。特別損失は減損損失59億83百万円、固定資産除却損15億65百万円、店舗閉鎖損失23億92百万円などの計上により103億９百万円になりました。」
減損損失は前年度の57億20百万円から59億83百万円へ増加し、固定資産減損による損失計上が続いた。 - FY2022対処有価証券報告書
「また、固定資産売却益９億24百万円などの計上により、特別利益は11億５百万円になりました。一方で、減損損失57億20百万円、固定資産除却損14億33百万円などの計上により、特別損失は95億19百万円になりました。」
減損損失は前期の167億11百万円から57億20百万円へ減少した。ただし、収益性低下等に伴う減損損失の計上は継続している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「減損損失167億11百万円、固定資産除却損10億24百万円などの計上により、特別損失は186億98百万円になりました。」
固定資産減損損失が前連結会計年度の41億95百万円から167億11百万円へ増加し、減損リスクの発生規模が拡大した。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「（固定資産に係る重要な減損損失）」「該当事項はありません。」
当第2四半期連結累計期間について、セグメント情報上の重要な固定資産減損損失は該当なしと記載している。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、収益性の低下又は営業活動から生ずる損益が継続してマイナスとなる店舗について各資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（建物及び構築物 1,067百万円、土地 222百万円、工具、器具及び備品 244百万円)として特別損失に計上しました。」
減損損失は1,533百万円となり、前年同期の10,206百万円から減少した。ただし、収益性低下等による減損損失の計上自体は継続している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「特別損失として、減損損失417百万円、固定資産除却損36百万円、店舗閉鎖損失75百万円、災害による損失307百万円を計上しております。」
当第2四半期連結累計期間の減損損失は1,533百万円となり、前年同期の417百万円から増加した。店舗設備及び土地の減損も計上している。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、収益性の低下又は営業活動から生ずる損益が継続してマイナスとなる店舗について各資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（建物及び構築物 5,889百万円、土地 3,004百万円、工具、器具及び備品 1,312百万円、その他 １百万円)として特別損失に計上しました。」
収益性低下等を理由に減損損失102億06百万円を計上した。内訳は関東77億62百万円、中部7億80百万円、近畿15億52百万円、海外1億12百万円である。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「特別損失として、減損損失417百万円、固定資産除却損36百万円、店舗閉鎖損失75百万円、災害による損失307百万円を計上しております。」
当第2四半期連結累計期間に減損損失4億17百万円を計上し、固定資産減損リスクが実際の損失として継続している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「減損損失15億37百万円、店舗閉鎖損失９億59百万円及び固定資産除却損２億51百万円が特別損失にそれぞれ計上されたものの、」
固定資産減損損失が前期の1億79百万円から15億37百万円へ増加し、減損リスクの発生規模が拡大した。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「店舗閉鎖損失11億97百万円、固定資産除却損２億79百万円及び減損損失１億79百万円が特別損失にそれぞれ計上されたものの」
固定資産の減損をリスクとして挙げる一方、FY2016には減損損失１億79百万円を計上している。