ESG活動を通じた持続的成長と企業価値向上
FY2021に初出。9回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「「Double Impact 2035」の成長戦略と関連するマテリアリティ及び必要人材を整理しました。関連マテリアリティにおける当社リスクを特定したうえで、サステナビリティ目標の見直し及び再設定を行いました。」
長期経営計画の成長戦略とマテリアリティ・必要人材・リスクを関連付け、サステナビリティ目標の見直し・再設定を行った。 - 2026-08-18前進決算
「PB/OEM商品や食品強化を成長戦略の１つとして位置付けるなか、原材料の生産や調達における自然資本との関係性の重要性が高まっていることから、TNFD（自然関連財務情報開示タスクフォース）の枠組みを参考に自然関連課題への対応を進めております。」
ESGの対象に自然関連課題への対応を加え、TNFDを参照する方針を示した。 - FY2025再定義有価証券報告書
「重要課題（マテリアリティ）のうち、当連結会計年度における喫緊に対処する課題として「環境」「人的資本」「サプライチェーン・マネジメント」と特定し、重点的に取組みました。」
従来の気候変動、プラスチック、人権・環境配慮型サプライチェーン、女性活躍等の重点設定から、FY2025の喫緊課題を環境・人的資本・サプライチェーン・マネジメントとして再整理した。 - FY2024前進有価証券報告書
「重要課題(マテリアリティ)のうち、当連結会計年度における喫緊に対処する課題として「気候変動への対応」「プラスチック使用量の削減」「人権・環境に配慮したサプライチェーン・マネジメント」「女性活躍推進」と特定し、重点的に取り組みました。」
FY2023の3課題から、FY2024はプラスチック使用量の削減を加えた4課題を喫緊の重点課題として特定し、各課題の指標・実績と具体的施策を開示した。 - FY2023前進有価証券報告書
「重要課題（マテリアリティ）のうち、当連結会計年度における喫緊に対処する課題として「気候変動への対応」「人権・環境に配慮したサプライチェーン・マネジメント」「女性活躍推進」と特定し、重点的に取り組みました。」
ESG方針を、当年度に重点対応する3課題の特定と、具体的な取り組み・指標の開示へ進めた。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、引き続き競合他社との差別化要因である現場主義・個店主義に立脚した強みを遺憾なく発揮して、積極的な営業戦略に基づく「攻めの経営」を推進しました。」
ESG方針自体に重要な変更はないとされ、現場主義・個店主義に基づく営業活動を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、ステークホルダーとのエンゲージメントを通して重要課題（マテリアリティ）を以下の５項目に刷新しました。」
ESG方針を、環境負荷低減、多様性・働きがい、持続可能な商品調達、地域社会との共生、ガバナンスという5項目のマテリアリティへ具体化した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「2021年７月には、個別に取り組んでいた環境対策及びサプライチェーン・マネジメントについて、全社的な重点施策として取り組むため、新たにサステナビリティ委員会を設立し、CO₂排出量の削減や廃棄物の削減、サプライヤー行動規範の策定等のＥＳＧの取り組みを積極的に推進強化してまいります。」
ESGを掲げる方針から、サステナビリティ委員会を設立し、環境対策とサプライチェーン・マネジメントを全社的重点施策として推進する段階へ進んだ。 - FY2021初出有価証券報告書
「当社グループは、企業原理「顧客最優先主義」のもと、いつの時代においても、お客さまに喜ばれ、選ばれる店舗であり続けるためESGの取り組みを推進し、持続的な成長、中長期的な企業価値の向上に努めてまいります。」
ESGを環境・社会・企業統治の横断的な取り組みとして位置付け、SDGsとの重なりや定量・定性情報の積極開示にも言及した。