タイヤ生産低迷と設備投資案件の減少
FY2017-Q1に初出。32回の記載のうち12回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。56社中41社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに8社。
- FY2026新車用タイヤ増加と大型案件不在による当社売上減少が併存有価証券報告書
「同業界では、日本の動向として、自動車生産の回復に伴い、新車用タイヤの販売は前年同期比で増加しました。一方、市販用タイヤについては前年同期と同水準で推移しました。当社グループにおきましては、開発部門への営業活動に加え、設備投資に関する営業活動に注力した結果、ユーティリティ設備のメンテナンス案件や海外のタイヤ製造工場向け設備部品の販売等の好調な要因はあったものの、前年同期に発生した大型案件が今期はなく、売上が減少しました。」
市場では新車用タイヤが増加し市販用は横ばいだったが、当社はメンテナンス・海外設備部品の成果が大型案件不在を補えず売上減となった。 - FY2026-H1市販用タイヤ増加と新車用タイヤ微減が併存有価証券報告書
「日本の動向として、市販用タイヤは増加傾向にありますが、国内の新車販売台数の減少が影響し、新車用タイヤは前年同期比で微減となりました。」
市販用タイヤが増加傾向にある一方、国内新車販売台数の減少を背景に新車用タイヤは前年同期比で微減となった。 - FY2025対処有価証券報告書
「同業界では、日本の動向として、前年同期には自動車不正認証問題によって自動車生産が落ち込んでいましたが、回復基調の中で新車用及び市販用タイヤも前年同期比で増加しました。」
自動車生産の回復基調を背景に、新車用・市販用タイヤがともに前年同期比で増加し、タイヤ生産低迷リスクは緩和方向にある。 - FY2025-H1市販用増加と海外新車用低迷が併存有価証券報告書
「日本の動向として、市販用タイヤの販売には増加傾向が見られたものの、自動車業界の動向と関連し、新車用タイヤの販売が特に海外向けで低迷しました。」
市販用タイヤ販売が増加傾向を示す一方、新車用タイヤ、とくに海外向け販売は低迷している。 - FY2024新車用タイヤ販売減少と関連製品販売増加が併存有価証券報告書
「同業界では、日本の動向として、自動車業界の動向と関連する新車用タイヤの販売が特に影響を受け、前年同期比で減少しております。当社グループにおきましては、前四半期に続き開発案件のフォローや新規案件、設備投資に関する営業活動に注力した結果、当社グループ会社のオリジナル品であるバルブ・タイヤ関連機器の販売が特に海外向けで好調であったことや、加硫設備向けへの当社オリジナル品の販売等により売上が増加しました。」
市場では新車用タイヤ販売が前年同期比で減少した一方、当社グループでは海外向けバルブ・タイヤ関連機器等の販売が好調で売上が増加した。 - FY2024-Q3新車用需要回復と市販用需要減少が併存有価証券報告書
「同業界では、日本の動向として、車載半導体供給不足の緩和による自動車生産の回復に伴いタイヤ需要にも回復が見られ、特に新車用タイヤの売上に拡大が見られましたが、市販用タイヤに関しては物価高の影響を受けて需要の減少が続いております。」
車載半導体不足の緩和を背景に新車用タイヤ需要が回復する一方、物価高により市販用タイヤ需要の減少が続いている。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「同業界では、日本の動向として、車載半導体供給不足の緩和による自動車生産の回復に伴い、タイヤ需要も回復が見られ、特に新車用タイヤの売上に拡大傾向が見られました。」
車載半導体供給不足の緩和と自動車生産の回復を背景に、タイヤ需要、とくに新車用タイヤが拡大している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「同業界では、日本の動向として、車載半導体供給不足の緩和による自動車生産の回復に伴い、タイヤ需要も回復が見られ、特に新車用タイヤの売上に拡大傾向が見られました。」
車載半導体供給不足の緩和と自動車生産の回復を背景に、タイヤ需要、とくに新車用タイヤの回復・拡大が示されている。 - FY2023世界のタイヤ需要減少と当社販売増が併存有価証券報告書
「同業界では、世界の動向として、中国での自動車減産に伴う需要の減少や欧州での暖冬による交換用タイヤの需要の減少などが見られました。」
中国の自動車減産や欧州の暖冬によるタイヤ需要減少が記載される一方、当社グループのゴム・タイヤ業界向け売上高は前年同期比26.9％増となっており、市場環境と自社販売の動きが分かれている。 - FY2023-Q3新車用回復とコスト高による利益圧迫が併存有価証券報告書
「同業界では、リプレイス用は変わらず堅調で新車用も回復基調であり、各社増収の傾向ですが、原材料、エネルギー、物流コスト高の影響が利益を圧迫しています。」
交換用タイヤの堅調さと新車用タイヤの回復が示される一方、原材料・エネルギー・物流コスト高が利益を圧迫している。 - FY2023-Q2新車向け低調と交換向けタイヤ好調が併存有価証券報告書
「同業界では、国内外ともに新車向けタイヤは半導体の影響を受けて厳しい状況ですが、交換向けタイヤは好調で、特に高インチタイヤが伸長しております。」
新車向けタイヤは半導体の影響で厳しい一方、交換向け、とくに高インチタイヤは好調とされている。 - FY2023-Q1タイヤ需要回復と国内新車用減少が併存有価証券報告書
「同業界では、世界の動向として、自動車生産の回復に伴いタイヤ需要も回復が見られました。日本の動向としては、車載半導体供給不足などの影響により自動車生産の回復が伸び悩んだことで、新車用タイヤの売上は前年同期比マイナスとなりました。一方、市販用タイヤの出荷は前年同期比プラスとなりました。」
世界のタイヤ需要は回復したが、日本では新車用タイヤが前年同期比マイナスとなる一方、市販用は前年同期比プラスとなった。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「同業界では、自動車生産が回復してきたことにより、タイヤ生産にも増加傾向が見られ、タイヤ生産本数は前年同期と比べ伸長しました。」
自動車生産の回復に伴いタイヤ生産本数が前年同期比で伸長し、タイヤ生産低迷リスクが緩和している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「同業界では、自動車生産の回復に伴いタイヤ生産も回復しました。」
自動車生産の回復に連動してタイヤ生産も回復したと記載され、タイヤ生産低迷リスクが緩和している。 - FY2021需要回復と設備投資減少が併存有価証券報告書
「年度後半は自動車生産の回復に伴いタイヤ需要も増加しましたが、海外拠点を閉鎖する動きも見られ、前年度に比べ設備投資は減少しました。」
タイヤ需要は年度後半に増加した一方、海外拠点閉鎖と設備投資減少が記載され、需要回復と投資案件減少が併存している。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「同業界では、新型コロナウイルス感染症の影響を受けた工場の一時休止や、世界的な自動車販売の落ち込みで新車用・市販用とも大幅に落ち込んだ需要が底打ちし、北米や欧州・東南アジアで回復の兆しをみせるものの、不安定な状況で推移しました。」
新車用・市販用タイヤ需要は底打ちし、北米・欧州・東南アジアで回復の兆しが示された。ただし、需要はなお不安定である。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「同業界では、新型コロナウイルス感染症の影響を受けた工場の一時休止や、世界的な自動車販売の落ち込みで新車用、市販用とも大幅に落ち込んだ需要に回復の動きはみられず、先が見通せない状況で推移しました。」
タイヤ工場の一時休止と世界的な自動車販売減少に伴う新車用・市販用需要の大幅減少が続き、回復の動きはみられないとされている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「同業界では、新型コロナウイルス感染症の影響を受けた工場の一時休止や、世界的な自動車販売の落ち込みで新車用、市販用とも大幅に需要が落ち込み、先行きは不透明な状況で推移しました。」
タイヤ工場の一時休止と、世界的な自動車販売減少に伴う新車用・市販用タイヤ需要の大幅減少が実際に発生した。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「同業界では、国内需要はやや低調であるものの、海外需要は北米ＳＵＶ向けの大口径タイヤが好調を維持するなど、総じて堅調に推移しました。当社グループにおきましては、国内タイヤメーカー向けに計量装置を受注、断熱板やポンプ類、タイヤ加硫機用バルブの受注に持ち直しが見られ、前年同期の実績を上回る推移となりました。」
国内需要の低調さは残るものの、海外需要の堅調さに加え、関連製品の受注に持ち直しが見られ、セグメント売上も前年同期を上回った。 - FY2020-Q2国内需要低調と海外需要堅調が併存有価証券報告書
「同業界では、国内需要はやや低調であるものの、海外需要は北米ＳＵＶ向けの大口径タイヤが好調を維持するなど、総じて堅調に推移しました。当社グループにおきましては、海外タイヤメーカー向けにショットブラスト装置を受注するなどしましたが、断熱板やポンプ類、タイヤ加硫機用バルブの受注が大幅に落ち込み、前年同期の実績を下回る推移となりました。この結果、ゴム・タイヤ業界向け全体としての売上高は14億23百万円（前年同期比6.0％減）となりました。」
国内タイヤ需要は低調に転じた一方、北米SUV向けなど海外需要は堅調で、業界全体では堅調とされた。ただし、当社の関連製品受注とセグメント売上は減少した。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「同業界では、国内需要はやや堅調で、海外需要は北米ＳＵＶ向けの大口径タイヤは好調を維持し、アジアの需要も堅調を維持するなど、総じて堅調に推移しました。」
国内、北米SUV向けおよびアジアのタイヤ需要が堅調とされ、タイヤ生産低迷・設備投資案件減少の市場リスクは緩和方向に記載されている。ただし、当社の一部製品受注は減少している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「国内需要はやや堅調、海外需要も北米ＳＵＶ向けの大口径タイヤは好調を維持、アジアの需要も堅調を維持するなど、総じて堅調に推移しました。」
国内、北米SUV向けおよびアジアのタイヤ需要が堅調とされ、前四半期に示された中国景気減速懸念は業界全体の記述では強まっていない。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「同業界では、国内需要はやや堅調で、海外需要は北米ＳＵＶ向けの大口径タイヤが好調を維持し、アジアの需要も堅調を維持するなど、総じて堅調に推移しました。」
国内需要の堅調さ、北米SUV向け大口径タイヤの好調、アジア需要の堅調さが示され、前四半期に強まった中国景気失速懸念は業界全体の記述では後退している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「同業界では、国内需要はやや堅調、海外需要は北米ＳＵＶ向けの大口径タイヤは好調を維持するものの、米中貿易摩擦により、最大消費国である中国の景気失速によるタイヤ需要下押しの懸念が強まりました。」
国内需要や北米SUV向け需要は堅調・好調である一方、中国景気失速によるタイヤ需要下押し懸念が新たに強まった。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「同業界では、原料ゴム価格の高騰が落ち着きをみせ、国内需要はやや堅調であるものの、海外需要においては北米ＳＵＶ向けの大口径タイヤが順調に伸びており、総じて好調に推移しました。」
原料ゴム価格高騰が落ち着き、国内需要はやや堅調、北米SUV向け大口径タイヤを中心に海外需要も伸長しており、タイヤ業界は総じて好調とされた。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「同業界では、原料ゴム価格の高騰の影響はあるものの、国内需要では新車用の販売が継続して上向きの動きをみせており、海外需要においては北米のＳＵＶ向け増加を中心に、欧州やアジアなどでも順調に推移しました。当社グループにおきましては、バルブ関連および断熱板の受注が好調を維持し、研掃装置も引き続き伸長し、売上増に貢献しました。」
原料ゴム価格高騰の影響は残るものの、国内新車用需要と海外需要が上向き・順調に推移し、関連製品の受注・販売も好調とされている。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「同業界では、原料ゴム価格の高騰の影響は想定を下回り、国内需要では新車用の販売が上向く動きを見せるなど復調の兆しがみえてきており、海外需要においては北米のＳＵＶ向けの増加を中心に、欧州やアジアなどでも順調に推移しました。 当社グループにおきましては、バルブ関連が大幅に回復、断熱板・研掃装置が大きく伸長し、売上増に貢献しました。」
国内需要に復調の兆しがあり、海外需要も順調とされ、原料ゴム価格高騰の影響も想定を下回った。関連製品の販売も回復・伸長している。 - FY2018-Q1後退有価証券報告書
「同業界では、原料ゴム価格の高騰の影響で減益傾向にあるものの、国内需要の伸びは鈍いながらも復調の兆しがみえてきており、海外需要においては北米や欧州、アジアなどで順調に推移しました。」
原料ゴム価格高騰による減益傾向は残るものの、国内需要には復調の兆しがあり、北米・欧州・アジアの海外需要は順調とされている。 - FY2017悪化有価証券報告書
「同業界では、熊本地震や軽自動車販売減少の影響を受け、生産量は前年同期を下回り、設備投資も減少する推移となりました。当社グループにおきましても、タイヤ加硫機用バルブ及び関連機器の販売が伸び悩んだことから売上減となりました。」
タイヤ業界の生産量・設備投資が前年を下回り、当社の関連製品販売も伸び悩んで売上減となったことが記載されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「同業界では、国内自動車販売が振るわない余波で国内タイヤ生産の減産が続き、海外の生産工場においても新規設備投資が手控えられたことで、受注動向は非常に鈍いものとなりました。」
国内タイヤ生産の減産、海外設備投資の抑制、受注の低調が継続している。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「同業界では、国内タイヤ生産は減産が続き、海外に目を向けても新たな投資が控えられる傾向が強まっており、受注環境は非常に厳しくなっています。」
国内タイヤ生産の減産が続くほか、海外投資を控える傾向が強まり、受注環境が非常に厳しいと明示されている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「国内自動車生産の低迷に伴って国内タイヤ生産が前年同期を下回り、海外のタイヤ生産設備への投資も一服したことから、新たな投資案件が減少しました。」
国内タイヤ生産の低下、海外設備投資の一服、新規投資案件の減少が記載されている。