アールビバン（7523）・リスク悪化
不採算店舗のスクラップ＆ビルドに伴う閉鎖損失
FY2019に初出。21回の記載のうち9回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020-Q2。直近の記載は2026-05-15。
21記載
8年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
店舗閉鎖損失の計上37社が書いているテーマ・逆風41社・追い風0社
アールビバンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。20社中7社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている37社のうち14社を表示しています。上の文は37社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-05-15悪化業績予想の修正
「店舗閉鎖損失 4,940 21,574」
不採算店舗の閉店を進める中で、店舗閉鎖損失の計上額が前期から増加している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 136 14,092」
不採算店舗の閉鎖等に伴う店舗閉鎖損失が前年同期の136千円から14,092千円へ増加した。 - FY2025対処有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 57,280 4,940」
不採算店舗の閉鎖に伴う店舗閉鎖損失は前期57,280千円から4,940千円へ減少した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 5,326 136」
店舗閉鎖損失は前年同期の5,326千円から136千円へ減少し、不採算店舗閉鎖に伴う損失エクスポージャーは縮小した。 - FY2024対処有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 106,207 57,280」
不採算店舗の閉鎖に伴う損失は前期106,207千円から57,280千円へ減少した。一方、店舗閉鎖・事業終了に伴う損失自体はなお発生している。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 14,271 57,130」
店舗政策や閉店に伴う損失として、店舗閉鎖損失が前年同期の14,271千円から57,130千円へ増加している。 - FY2023対処有価証券報告書
「店舗閉鎖損失引当金 1,028 －」
店舗閉鎖損失引当金は前期末の1,028千円から当期末は計上なしとなった。ただし、当期の店舗閉鎖損失自体は増加している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「店舗閉鎖損失引当金 1,028 1,632」
店舗閉鎖損失引当金が前連結会計年度末の1,028千円から1,632千円へ増加した。 - FY2022対処有価証券報告書
「店舗閉鎖損失引当金 4,732 1,028」
店舗閉鎖損失引当金は前期末の4,732千円から1,028千円へ減少し、不採算店舗閉鎖に伴う損失エクスポージャーが縮小した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「店舗閉鎖損失引当金 4,732 8,315」
店舗閉鎖損失引当金が前連結会計年度末の4,732千円から8,315千円へ増加し、不採算店舗閉鎖に伴う損失エクスポージャーが拡大している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「店舗閉鎖損失引当金 4,732 9,614」
店舗閉鎖損失引当金が前連結会計年度末の4,732千円から9,614千円へ増加し、不採算店舗閉鎖に伴う損失エクスポージャーが拡大した。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「店舗閉鎖損失引当金 4,732 3,980」
店舗閉鎖損失引当金は前連結会計年度末の4,732千円から3,980千円へ減少した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「店舗閉鎖損失引当金 2,478 4,732」
店舗閉鎖損失引当金は前期末の2,478千円から4,732千円へ増加している。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「店舗閉鎖損失引当金 2,478 5,546」
店舗閉鎖損失引当金は期末残高2,478千円から5,546千円へ増加しているが、前四半期報告書記載の32,398千円からは減少しており、直近の引当金残高は縮小している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「店舗閉鎖損失引当金 2,478 32,398」
店舗閉鎖損失引当金は前連結会計年度末の2,478千円から32,398千円へ増加し、不採算店舗閉鎖に伴う損失エクスポージャーが拡大している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「店舗閉鎖損失引当金 2,478 46,207」
店舗閉鎖損失引当金は前連結会計年度末の2,478千円から46,207千円へ増加し、不採算店舗閉鎖に伴う損失エクスポージャーが拡大した。 - FY2020対処有価証券報告書
「店舗閉鎖損失引当金 － 2,478」
店舗閉鎖損失引当金は前期末の計上なしから2,478千円となっており、閉鎖損失リスクは残るものの、直近四半期の3,690千円から減少している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「店舗閉鎖損失引当金 － 3,690」
店舗閉鎖損失引当金3,690千円を計上しており、不採算店舗閉鎖に伴う損失リスクを継続して記載している。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「店舗閉鎖損失引当金 － 3,690」
店舗閉鎖損失引当金は3,690千円となり、前四半期に記載された9,554千円から減少している。ただし、当四半期にも店舗閉鎖損失3,474千円を計上している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「店舗閉鎖損失引当金 － 9,554」
店舗閉鎖損失引当金9,554千円を計上し、不採算店舗の閉鎖に伴う損失発生が当四半期にも具体化している。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社グループは、店舗政策による店舗収益改善のためのスクラップ＆ビルドを行いますので、不採算店舗閉鎖に伴う損失の発生により、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
店舗収益改善のためのスクラップ＆ビルドを行う方針と、それに伴う不採算店舗閉鎖損失の可能性を初めて明示している。当期には店舗閉鎖損失687千円を計上している。