オムニチャネル化とストアデジタル化による生産性向上
FY2018に初出。29回の記載のうち28回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2027-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに61社。
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「さらに、リリース5年目を迎えたイオングループのトータルアプリ「iAEON」では、クーポンを活用した販促施策の強化や利便性の向上、新規会員の獲得に取り組みました。その結果、会員数は8月末時点で約88万人まで拡大しました。」
オムニチャネル化・ストアデジタル化を、iAEONのクーポン販促・利便性向上・会員獲得として進め、会員数を8月末時点で約88万人へ拡大した。 - FY2026前進有価証券報告書
「また、ⅰAEONアプリを活用し、利便性向上や限定のクーポン配信などを行いました。なお、会員数は2月末時点で北海道民の約6人に1人となる80万人となりました。」
オムニチャネル化・ストアデジタル化をiAEONの利便性向上、限定クーポン、会員80万人の顧客基盤へ進展させた。 - 2026-04-16前進株主総会
「会員数は2月末時点で北海道民の約6人に1人となる80万人となりました。」
iAEONを活用した顧客化について、会員数80万人という実績を示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当事業年度は、アプリ会員の拡大と決済利用の促進、クーポン販促に注力いたしました。翌事業年度も、販促の強化に加え、特にデータ分析と活用領域の拡大を図り、顧客満足の向上に取り組んでまいります。」
オムニチャネル・ストアデジタル化を、アプリ会員拡大、決済利用促進、クーポン販促からデータ分析・活用領域の拡大へ進める計画を示した。 - FY2025-Q1前進有価証券報告書
「顧客化の推進では、最重要の顧客接点であるイオンのトータルアプリ「iAEON」について、懸賞企画やスタンプカード機能の拡充を行い利便性拡大に努めるとともに、各種施策を行い会員数拡大に取り組みました。」
オムニチャネル・ストアデジタル化の取り組みとして、iAEONの懸賞企画とスタンプカード機能を拡充し、会員数拡大を進めた。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「「顧客化の推進」では、最重要の顧客接点であるイオンのトータルアプリ「iAEON」について、利便性拡大と会員数拡大に取り組みました。AEON Pay機能の充実や懸賞企画、一部売場におけるスタンプカード機能の実装のほか、当第3四半期累計期間で約560種類のクーポン企画を実施し、会員数は9カ月間で約1.5倍になりました。」
iAEONでAEON Pay、懸賞企画、スタンプカード、約560種類のクーポン企画を実施し、会員数を9カ月間で約1.5倍に拡大した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「インターネット販売事業においては、4店舗においてネットスーパーの拠点を新設し、受注件数増加に加え配送時間の短縮を図り、売上高前年同期比105.9%と伸長しました。」
オムニチャネル化の施策としてネットスーパー拠点を4店舗に新設し、受注拡大と配送時間短縮を進めた。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「「顧客化の推進」では、最重要の顧客接点であるイオンのトータルアプリ「iAEON」について、新規会員獲得のため新規出店、活性化店舗において接客ブースを設置し集中会員獲得に努め、新規会員数増加に寄与しました。また、会員向けクーポン配信を強化し、顧客ロイヤリティ向上を図りました。」
オムニチャネル・ストアデジタル化の施策として、iAEONの店舗接客ブースとクーポン配信を強化した。 - FY2023前進有価証券報告書
「「顧客化の推進」については、2021年9月に開始したイオンのトータルアプリ「iAEON」において、従来のアプリ機能の移管が完了しました。また、電子マネーWAONやイオンカードなど、イオンの各種サービスのポータルとして役割を果たしており、利用者数は前期末と比較し約5倍となりました。」
iAEONへの従来アプリ機能の移管を完了し、各種サービスのポータル化と利用者数の前期末比約5倍を実現した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「「顧客化の推進」については、顧客接点を拡大すべく前年9月に開始したイオンのトータルアプリ「iAEON」は、お客さまとのつながりを大切にするアプリとして機能の拡充を進めており、既存の「イオンお買物アプリ」からサービス機能を順次移行しております。」
オムニチャネル化・デジタル化を、既存のお買物アプリからiAEONへのサービス機能移行として進展させた。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「顧客接点を拡大すべく前年9月に開始したイオンのトータルアプリ「iAEON」において、新規会員獲得を目的に、無料で商品をプレゼントするクーポンの発行やポイント還元施策、アプリの周知などを行い、会員数は6カ月間で約2倍になりました。」
iAEONで無料商品クーポン、ポイント還元、アプリ周知を実施し、会員数を6カ月間で約2倍に拡大した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当事業年度は、新たな顧客接点としてイオンのトータルアプリ「iAEONアプリ」を導入しました。スマホ決済によりお客さまの利便性を高めると共に、次年度はデータを活用した顧客販促を強化していきます。」
オムニチャネル・ストアデジタル化の施策を、iAEONアプリの導入、スマホ決済、データ活用型顧客販促へ進めた。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「インターネットショップ「eショップ」は、既存サイトが好調だったことに加え、新たに「除雪機」「冬のあったかスタイル」を開設したことで売上高前年同期比141.4%となりました。」
eショップで除雪機、冬のあったかスタイルのサイトを新たに開設し、売上高は前年同期比141.4%となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「インターネットショップ「eショップ」は、「夏ギフト」や「ランドセル」など既存サイトの商品が好調だったことに加え、「アウトドア」「家電」を新規開設、常設化したことで、売上高前年同期比136.6%となりました。」
オムニチャネル化を、eショップのアウトドア・家電サイトの新規開設・常設化として進め、eショップ売上高は前年同期比136.6%となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「インターネットショップ「eショップ」は、売上高前年同期比134.9%となりました。「イオンのアウトドアグッズ」のWEBサイトを開設し、それらの商品を売場でお買い求めいただけるようイオン苫小牧店に当社で初めて常設のアウトドア専門売場を展開し、リアル店舗との融合を図りました。」
eショップの売上高が前年同期比134.9%となり、アウトドアグッズのWebサイトと常設専門売場を組み合わせたオンライン・リアル店舗連携を開始した。 - FY2021前進有価証券報告書
「インターネットショップ「eショップ」では、WEB専用サイト6企画を立ち上げ、売上高前期比は265.6%となりました。」
オムニチャネル化をWeb専用サイト6企画の立ち上げとして進め、eショップ売上高は前期比265.6%となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「インターネット販売事業は、9月よりご自宅からネットで注文しご自宅へお届けする、「イオンのCosmetics」を新たに開設し、資生堂やカネボウなど約1,500品目取り揃えました。また、「イオンのおもちゃ」のWEB専用サイトを期間限定で新たに開設し、最大約170種類品揃えしました。コロナ禍におけるネットスーパーの需要の高まりもあり、インターネット販売事業の売上高前年同期比は147.0%と大きく伸長しました。」
オムニチャネル化を、化粧品約1,500品目の自宅配送サイト、おもちゃのWeb専用サイト、ネット販売事業の売上高前年同期比147.0%として具体化した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「インターネットショップ「eショップ」では、自転車需要の高まりに合わせて2018年度から開設した「イオンバイク(自転車専門店)」のインターネットサイトでの品揃えを最大約600品目に拡大するなどし、eショップ計で売上高前年同期比321.0%と大きく伸長しました。今後も注文サイトの使用性にこだわり、受取拠点拡大による利便性の改善やお客さまの行動変化と需要に合わせた品揃えを実施してまいります。」
eショップでイオンバイクの取扱品目を最大約600品目へ拡大し、売上高は前年同期比321.0%となった。注文サイトの使用性改善と受取拠点拡大も継続する方針を示した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「インターネットショップ「eショップ」では、春ギフト、夏ギフト、旬のアスパラギフトなど北海道の味覚や特産品などをご用意し、eショップ計で前年同期比352.2%となりました。今後も注文サイトの見栄えや操作性にこだわり、受取拠点拡大による利便性の改善やお客さまの行動変化と需要に合わせた商品開発や品揃えにより、ご注文してくださるお客さまの満足を追求してまいります。」
eショップで北海道の味覚・特産品を展開し、売上高は前年同期比352.2%となった。注文サイトの操作性改善、受取拠点拡大、需要に合わせた商品開発も引き続き進める方針を示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「また、eショップでは、店頭カタログでご注文いただいた商品を店舗で受け取る「店舗受取サービス」、オリジナル商品を含め多くの品揃えをしたサイクルのサイト新設など、他にはない魅力的なサービスを提供し続けた結果、売上高は前期比で2倍強に伸長するなど、デジタルの時代にリアル店舗を持つ有利性を活かした取り組みとして一定の成果をあげることができました。」
店舗受取サービスやサイクルサイト新設を進め、eショップ売上高が前期比で2倍強に伸長した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「昨年から始めた「店舗受取サービス」ではサイクルやランドセルなどでネット取扱商品を拡大したほか、リアル店舗での会員優待セールを新たにネット注文でも可能にするなど取り組んだ結果、eショップの売上高は前年同期比209.1%と大きく伸長いたしました。」
店舗受取サービスの対象商品をサイクルやランドセルへ拡大し、店舗の会員優待セールもネット注文に対応させた結果、eショップ売上高は前年同期比209.1%となった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「インターネットショップ「eショップ」での展開を新たに開始し、当社オリジナル商品などの電動自転車をどこよりも多く取り揃え、「店舗受取サービス」も好評となり、売上高は前年同期比103.0%と伸長いたしました。」
専門店化とデジタル販売を組み合わせ、eショップで電動自転車の展開と店舗受取サービスを開始し、サイクル売上高は前年同期比103.0%となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「道内におけるスマートフォンの所持率上昇を受け、スマートフォンでのインターネット販売やお得な店舗情報を発信する「イオンお買物アプリ」を開始いたしました。くわえて、インターネットで注文した商品をイオンやまいばすけっと53店舗で受け取りできるサービスを開始し、インターネットからリアル店舗へつなげる体制を整えてきました。この取り組みが新規顧客の開拓にもつながり、結果、インターネット販売事業の売上高は前期比105.5%と伸長し、デジタル時代に対応すべく、オムニチャネル化のスピードアップを図ってまいりました。」
お買物アプリと53店舗での店舗受取サービスを開始し、インターネット販売事業の売上高は前期比105.5%となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「また「eショップ」では、予約したクリスマスケーキを当社の全76店舗どこの店舗でも受取できるサービスを提供したことが好評で、たくさんの受注を承りました。結果、デジタル事業としてインターネットにおける売上高は、前年同期比105.0%と伸長いたしました。」
eショップで全76店舗を受取拠点とするクリスマスケーキの店舗受取を実施し、インターネット売上高が前年同期比105.0%となった。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「また、ネットスーパーにつきましては、当事業年度の政策のひとつであるデジタルシフトの一環として、3月にはスマホでお得なお買物情報やクーポンを得られる「お買物アプリ」を配信スタートし、7月にはネットスーパーでのお買上商品を札幌市内の指定した店舗で受取できる「店舗受取サービス」を開始いたしました。結果、デジタルとリアル店舗の融合による強みを活かした利便性向上がお客さまに受け入れられ、ネットスーパー事業の売上高は、前年同期比107.0%と伸長いたしました。」
デジタルシフトとしてお買物アプリと店舗受取サービスを開始し、デジタルとリアル店舗の融合によるネットスーパー売上高が前年同期比107.0%となった。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「本年度から本格的に注力しているデジタル推進に関する取り組みとしましては、ホームページおよびオンラインショップ「eショップ」のサイトを刷新し、お客さまの利便性を高めてまいりました。「eショップ」へのアクセス数は前年同期比247.7%、売上高は同140.3%と大幅に増加いたしました。また、お客さまへの新たな情報発信のツールとして「お買物アプリ」をスタートし、お買物情報やアプリ限定クーポンを配信してまいりました。」
オムニチャネル化・ストアデジタル化を具体化し、eショップを刷新、アクセス数を前年同期比247.7%、売上高を140.3%へ伸長させ、お買物アプリも開始した。 - FY2018初出有価証券報告書
「平成30年度においては、特にオムニチャネル化のスピードアップとストアデジタル化による生産性向上に注力し、中でもお買い物アプリを使った顧客接点の強化とデジタルツールを用いた店舗間の情報共有や教育など業務の効率化を実現してまいります。」
平成30年度の重点施策として、オムニチャネル化、ストアデジタル化、お買い物アプリ、デジタルツールによる情報共有・教育を挙げている。