脱炭素社会に向けた環境ビジネスの拡大
FY2018に初出。13回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「各種環境ソリューション提案など地球環境問題・脱炭素社会へ向けて取り組むとともに」
脱炭素社会への対応を環境ソリューション提案等の事業機会として捉える記載が継続している。 - 2026-04-28前進決算
「防衛事業関連向けの非破壊検査装置や、脱炭素需要を背景とした空調機器の販売が増加したこと等から、この部門全体の売上高は前年度比22.7%の増となりました。」
脱炭素対応が環境方針にとどまらず、空調機器の販売増加を伴う事業機会として記載された。 - FY2025再掲有価証券報告書
「2030年度を目標として当社グループ全体でのカーボンニュートラル実現に向けた取組みや、気候変動に係るリスク及び収益機会が当社の事業活動や収益等に与える影響について、必要なデータの収集と分析を行い、TCFDの枠組みに基づく開示の質と量の充実を進めてまいります。」
2030年度カーボンニュートラルとTCFD開示充実の方針が通期でも維持されている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「2030年度を目標として当社グループ全体でのカーボンニュートラル実現に向けた取組みや、気候変動に係るリスク及び収益機会が当社の事業活動や収益等に与える影響について、必要なデータの収集と分析を行い、TCFDの枠組みに基づく開示の質と量の充実を進めてまいります。」
脱炭素社会への対応について、2030年度カーボンニュートラルと気候変動情報のデータ収集・分析、TCFD開示充実の方針が維持されている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「国や企業のデジタル化の推進及び脱炭素社会への進展等、様々な社会的変革を好機として捉え、更なる成長に向けた「ＮＥＷビジネスの創造」に取組んでまいりました。」
脱炭素社会への進展を事業機会として捉え、NEWビジネスの創造に取り組む位置づけが継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「国や企業のデジタル化の推進及び脱炭素社会への進展等、様々な社会的変革を好機として捉え、更なる成長に向けた「ＮＥＷビジネスの創造」に取組んでまいりました。」
脱炭素社会への進展を事業機会として捉え、ＮＥＷビジネスの創造に取り組む位置づけが引き続き示されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「国や企業のデジタル化の推進及び脱炭素社会への進展等、様々な社会的変革を好機として捉え、更なる成長に向けた「ＮＥＷビジネスの創造」に取組んでまいりました。」
脱炭素社会への進展を事業機会として捉え、ＮＥＷビジネスの創造に取り組む位置づけが引き続き示されている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「企業のデジタル化の推進及び脱炭素社会への進展等、様々な社会的変革を好機として捉え、更なる成長に向けた「ＮＥＷビジネスの創造」に取組んでまいりました。」
脱炭素社会への進展を成長機会として捉え、NEWビジネスの創造に取り組む位置づけが通期戦略でも示されている。 - FY2022-Q1脱炭素関連ビジネスの再登場有価証券報告書
「「脱炭素関連ビシネス」等の成長分野に注力し」
前回直接の記載がなかった脱炭素関連ビジネスが、成長分野の一つとして再び明示されている。 - FY2020-Q1削除有価証券報告書今回の成長分野の説明では、低炭素社会に対応した環境関連ビジネスへの直接の言及はない。
- FY2019再掲有価証券報告書
「「低炭素社会に対応した環境関連ビジネス」などの成長分野をターゲットとしたNEWビジネスの拡大に取組んでまいります。」
低炭素社会対応の環境関連ビジネスを成長分野とする位置づけが、通期の成長戦略でも継続している。 - FY2019-Q3再定義有価証券報告書
「「低炭素社会に対応した環境関連ビジネス」などの成長分野をターゲットとした取組みに注力すると共に」
従来の「脱炭素社会に向けた環境ビジネス」から、「低炭素社会に対応した環境関連ビジネス」へ表現が変化している。環境関連ビジネスを成長分野とする位置づけは続いている。 - FY2018初出有価証券報告書
「脱炭素社会に向けた環境ビジネスなど、社会的な課題を背景としたビジネスの拡大に取組んでおります。」
脱炭素社会に向けた環境ビジネスを、社会的課題を背景とした成長分野の具体例として初めて明示している。