不採算店舗の退店と1店舗当たり収益力の向上
FY2016に初出。30回の記載のうち28回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに47社。
- FY2026前進有価証券報告書
「一方で、経営課題への対応として値引施策の抑制による原価率低減に努めるほか、損益基準に基づく不採算店舗の退店及び地域戦略の具体化を進めてまいります。」
不採算店舗の整理について、損益基準に基づく退店と地域戦略の具体化を組み合わせる方針へ進んだ。 - FY2025前進有価証券報告書
「店舗の出退店状況につきましては、館の閉鎖及び不採算等により９店舗を退店、その一方、退店店舗の代替等で４店舗を出店し、期末店舗数は178店舗となりました。」
館の閉鎖・不採算店舗の整理を継続し、9店舗退店・4店舗出店、期末178店舗となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「出店先の閉鎖や不採算店舗の退店により店舗数が前年同期末より10店舗減少したため、ハウス オブ ローゼ直営店売上高は、既存店ベースでは専門店チャネルを中心に前年同期比で約１％増加したものの、全体としては２％弱の減少となりました。」
出店先閉鎖・不採算店舗退店を継続し、店舗数は前年同期末比10店舗減少した。全体売上は減少した一方、既存店ベースでは約1％増加した。 - FY2024前進有価証券報告書
「店舗の状況につきましては、館の閉鎖及び不採算等により13店舗を退店し、その一方で、退店店舗の代替等で２店舗を出店したことにより、期末店舗数は183店舗となりました。」
13店舗退店・2店舗出店により期末店舗数は183店舗となった。不採算店舗等の整理と代替出店を継続している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「店舗数が不採算店舗の退店等により12月末時点で前年同期末より11店舗減少したため、累計売上高は前年同期比2.6％減となりましたが、既存店ベースではほぼ前年同期の水準を確保しました。」
不採算店舗の退店を継続し、店舗数を前年同期末比11店舗減とする一方、既存店ベースでは売上水準をほぼ維持した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「前期に続き今中間期も２店舗を退店したため、売上高は前年同期比で５％強の減少となりましたが、既存店ベースでは微増となりました。」
不採算店舗の整理を継続し、今中間期に2店舗を退店した。全体売上高は5％強減少した一方、既存店ベースでは微増となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「店舗の状況につきましては、館の閉鎖及び不採算等により12店舗を退店、その一方、退店店舗の代替としての出店を始め計４店舗を出店し、期末店舗数は194店舗となりました。また、店舗改装で、都市部百貨店店舗のうち３店舗を「Be Prime」店としてリニューアルし、Be Primeの期末店舗数は10店舗となりました。」
12店舗退店・4店舗出店により期末店舗数を194店舗とし、3店舗をBe Prime店へ転換するなど、店舗当たり収益力を重視した整理・再編を進めた。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「店舗関連では、館の閉鎖や不採算店舗の退店等により12月末時点の店舗数が前年同期末より６店舗減少したこともあり、10月～12月期売上高は前年同期を若干下回りましたが、既存店ベースでは微増しており、売上の基調は底堅く推移していると判断しています。」
館の閉鎖・不採算店舗の退店を進め、12月末の店舗数は前年同期末比6店舗減少した一方、既存店売上は微増となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「出退店につきましては、館の閉鎖及び不採算等により６店舗を退店、その一方、退店店舗の代替としての出店を始め計５店舗を出店し、期末店舗数は202店舗となりました。」
不採算・閉鎖店舗の整理を継続し、6店舗退店・5店舗出店、期末202店舗となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「出退店につきましては、「そごう・西武」など館の閉鎖による７店舗を含め合計９店舗を退店。一方退店店舗の代替店として５店舗を出店しましたので、期末店舗数は期首から４店舗純減し203店舗となりました。」
9店舗退店・5店舗出店により店舗数を期首比4店舗純減の203店舗とし、不採算・閉鎖店舗の整理と代替出店を進めている。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「出退店につきましては、「そごう・西武」など館の閉鎖が主となり７店舗退店、一方退店店舗の代替店として５店舗出店しましたので、第２四半期末店舗数は、期初より２店舗減の205店舗となりました。」
不採算店舗等の整理と代替出店を継続し、7店舗退店・5店舗出店、期初比2店舗純減という具体的な店舗収益力向上の進捗を記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「出退店につきましては、新規出店は２店舗、出店先の閉鎖による退店が６店舗を含め合計12店舗が退店となりました。期末店舗数は期首から10店舗純減し、207店舗となりました。」
不採算店舗等の整理を継続し、2店舗出店に対して12店舗を退店、期末店舗数は207店舗となった。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「一方、出退店につきましては、２店舗出店しましたが、出店先の閉鎖や不採算店の退店により８店舗を退店いたしました。」
2店舗を出店する一方、出店先の閉鎖や不採算店の退店により8店舗を退店し、店舗収益力向上に向けた整理を継続している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「一方出退店につきましては、１店舗を出店しましたが、出店先の閉鎖や不採算店の退店により８店舗を退店いたしました。」
不採算店や出店先閉鎖による退店を継続し、1店舗出店に対して8店舗を退店した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「この数年、店舗収益向上を図るべく不採算店舗の退店を進めており、当四半期末の店舗数が前年同期末より14店舗減少したことに加え、天候不順等の影響で期間限定商品が低迷したことなどにより、売上高は前年同期比10.0％の減少となりました。」
不採算店舗の退店を継続し、当四半期末の店舗数は前年同期末より14店舗減少した。全体売上高は減少したが、店舗収益向上を目的とした整理の進捗を記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「出退店につきましては、不採算店舗及び出店先の閉鎖により16店舗を退店、３店舗を新規出店いたしました。この結果、期末店舗数は217店舗となりました。」
不採算店舗等を16店舗退店する一方で3店舗を出店し、期末店舗数は217店舗となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「一方出退店につきましては、３店舗を出店、不採算店や出店先の閉鎖により10店舗を退店いたしました。店舗数の減少により売上高は、前年同期比2.7％減となりましたが、既存店ベースでは、百貨店店舗がほぼ前年同期水準を維持し、専門店店舗では売上高、客数共前年同期を上回りました。また、不採算店舗の退店や売上原価率の低減等により利益面は大幅に向上しました。」
3店舗を出店する一方で10店舗を退店し、不採算店舗の整理と原価率低減により利益面が大幅に向上した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「一方出退店につきましては、１店舗を出店しましたが、不採算店や出店先の閉鎖により６店舗を退店いたしました。店舗数の減少により売上高は、前年同期比2.8％減となりましたが、既存店ベースではほぼ前年同期水準を確保すると共に、店舗利益は増加いたしました。」
不採算店・出店先閉鎖による6店舗退店を進め、全体売上高は2.8％減となった一方、既存店売上はほぼ前年同期水準、店舗利益は増加した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「ここ数年来、店舗収益向上を図るべく不採算店舗の退店を進めており、店舗数が前年同期より12店舗減少したため、売上高は前年同期比2.5％減となり総客数も減少しました。しかしながら、既存店ベースでは売上高はほぼ前年同期並みを確保し、総客数並びに課題である新客数は微増となりました。」
不採算店舗の退店を継続し、店舗数は前年同期比12店舗減少した。全体売上高は減少したが、既存店売上はほぼ前年同期並み、総客数・新客数は微増となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「リラクゼーションサロン事業につきましては、事業改善に取り組んでおり、不採算店舗の退店やメニューの見直しを進める中で、既存店舗の客数が持ち直してまいりました。しかし店舗数が前年同期より３店舗減少したこと等が影響し、売上高は前年同期比6.4%の減少となりました。」
不採算店舗の退店を継続する方針を再確認している。既存店舗の客数は持ち直した一方、店舗数は前年同期より3店舗減少した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「また「１店舗当たりの収益力強化」を推進するため、前期に引き続き不採算店舗の退店を実施、当第２四半期までに２店舗出店するも３店舗退店したことで、前年同期末より２店舗減少となりました。」
1店舗当たりの収益力強化に向け、不採算店舗の退店を継続し、2店舗出店に対して3店舗退店した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「リラクゼーションサロン事業は、施術スタッフの適性化を図りながら不採算店舗の退店を進めており、当四半期も１店舗を退店、第１四半期末時点の店舗数は前年同期より３店舗減少しました。店舗数の減少による客数減等の影響で売上高は前年同期比3.8％減となりましたが、既存店ベースでは前年同期並みを維持しました。」
施術スタッフの適正化と不採算店舗の退店を継続し、当四半期に1店舗を退店した。 - FY2017前進有価証券報告書
「一方、前事業年度から引き続き不採算店の退店を進め、総合的に「１店舗当たりの収益力向上」に取り組んでまいりました。直営店舗の出退店につきましては、専門店店舗を中心とした不採算店の退店に加え、出店先百貨店の閉鎖による退店もあり、合計11店舗を退店いたしました。一方出店につきましては、出店要請もあり、退店した店舗の代替店を中心に合計８店舗を出店しましたので、期末店舗数は期首から３店舗純減し240店舗となりました。」
不採算店の退店と代替出店を実施し、11店舗退店・8店舗出店、期末店舗数240店舗、期首比3店舗純減となった。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「販売スタッフ数の適正化と共に不採算店舗の退店を進めた結果、客単価及びスタッフ一人当たりの売上高は微増しましたが、店舗数の減少とそれに伴う客数減が影響して売上高は前年同期比2.8％の減少となりました。」
不採算店舗の退店とスタッフ数の適正化を進め、客単価およびスタッフ一人当たり売上高が微増した一方、店舗数減少に伴う客数減も記載している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「一方、前期に引き続き不採算店舗の退店を行いつつ販売スタッフ数の適正化と利益基盤の強化を進めてまいりました。その結果、第２四半期末時点の店舗数は前年同期より８店舗減少しましたが、客単価及びスタッフ一人当たりの売上高が向上したことで、売上高は前年同期比0.4％の微増となりました。特に既存店比較では前年同期比2.5％の増加となりました。」
不採算店舗の退店とスタッフ数の適正化を継続し、店舗数を前年同期比8店舗減とする一方、客単価・スタッフ一人当たり売上高・既存店売上を改善した。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「今期の課題の一つである「１店舗当たりの収益力強化」に取り組んでおります。販売スタッフ数の適正化を図ると共に、当四半期は２店舗出店、３店舗の不採算店舗を退店した結果、第1四半期末時点の店舗数は前年同期より10店舗減少しました。」
1店舗当たりの収益力強化を今期の課題として明示し、販売スタッフ数の適正化と2店舗出店・3店舗退店を実施した。 - FY2016初出有価証券報告書
「また強化店舗を育成しつつ、今後も不採算店舗の退店を進め、総合的に１店舗当たりの収益力を高めてまいります。」
店舗数の拡大よりも、店舗採算の改善と不採算店舗の整理を重視する方向を示している。