リラクゼーションサロンへのネット予約システム本格導入
FY2019に初出。15回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2024-Q1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2024-Q1前進有価証券報告書
「またオンラインによる予約利用率も上昇し、スタッフの業務効率向上に寄与しました。」
オンライン予約利用率が上昇し、スタッフの業務効率向上に寄与した。 - FY2023前進有価証券報告書
「またオンライン予約システムも利便性を高めるべく機能アップさせ、予約件数の増加と来店周期の短縮化を実現しました。」
オンライン予約システムの機能を拡張し、予約件数増加と来店周期短縮化を実現した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「また施術予約に占めるオンライン予約システムの利用率がさらに上昇し効率化が進展しました。」
オンライン予約システムの利用率がさらに上昇し、サロン運営の効率化が進展した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「またオンライン予約システムのコンテンツを充実させたことで予約稼働率が上昇し運営効率も向上しました。育児休業等によるスタッフ数不足が続く中で、売上高は前年同期比6.6%の増加となりました。」
オンライン予約システムのコンテンツを充実させ、予約稼働率の上昇と運営効率の向上につなげた。サロン売上高も前年同期比6.6%増となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「一方オンライン予約システムも順調に稼働率が上昇し、売上増に寄与すると共に運営体制の効率化を図ることができました。客数の増加も伴い、売上高は前期比15.4%増となりました。」
オンライン予約システムの稼働率上昇が売上増と運営効率化に寄与し、サロン売上高は前期比15.4%増となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また、オンライン予約システムの稼働率が上昇し、運営体制の効率化も図ることが出来ました。」
サロンのオンライン予約システムについて、稼働率が上昇し、運営体制の効率化につながった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「またオンライン予約システムの稼働率も上昇した結果、当四半期売上高は、前年同期が緊急事態宣言により4~5月にほぼ全店が一時休業し売上高が急減したことの反動もあり、前年同期比168.6%増となりました。」
リラクゼーションサロンのオンライン予約システムの稼働率がさらに上昇し、前年同期の休業の反動を含めて当四半期売上高は前年同期比168.6%増となった。 - FY2021再掲有価証券報告書
「またコロナ禍で需要が高まっているオンラインネット予約システムをさらに活用し、情報提供を強化すると共に新客数増加を図ってまいります。」
オンライン予約システムをさらに活用し、情報提供強化と新客獲得につなげる方針を継続している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「リラクゼーションサロン事業は、コロナ禍で多くの店舗が時短営業となり客数は減少しましたが、オンライン予約システムの活用強化に努め、当システムの稼働率は上昇し、売上高の4割強を占めるに至りました。」
オンライン予約システムの稼働率がさらに上昇し、売上高の4割強を占めるまで利用が進展した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「中でもオンライン予約システムの稼働率が上昇し、売上にも寄与しました」
サロンのオンライン予約システムは稼働率がさらに上昇し、売上への寄与が記載された。 - FY2020前進有価証券報告書
「一方、本格稼働したオンライン予約システムは新規顧客の獲得に寄与すると共に、スタッフ不足の中で効率面でも貢献いたしました。」
一部店舗での実験導入から本格稼働へ進み、新規顧客獲得と運営効率向上への寄与を記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「オンライン予約システムは売上高、客数とも全体の3割程度を占める等、順調に推移しました。」
オンライン予約システムの利用が継続して進展し、売上高・客数の双方で全体の3割程度を占めている。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「一方、売上高の3割程度をオンライン予約システムが占める等稼働率が高まり、運営効率の向上と共にサロン認知度の向上や新客獲得に寄与するようになってきました。」
実験導入していたネット予約システムの稼働率が高まり、売上高の3割程度を占め、運営効率向上や新客獲得への寄与が示された。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「リラクゼーションサロン事業は、ネット予約システムの稼働率が高まってきたものの」
一部店舗で実験導入していたネット予約システムについて、稼働率が高まってきたと記載しており、利用の進展が示されている。 - FY2019初出有価証券報告書
「また、一部店舗で実験的にネット予約システムを導入したことで、導入店舗では新客数の増加や既存客の来店頻度の向上につながりました。」
一部店舗での実験導入により新客数増加・既存客の来店頻度向上が確認され、今後の本格導入を課題対応策として位置づけている。