固定資産の減損リスク
FY2016に初出。9回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。128社中66社が悪化側に。
- FY2025対処有価証券報告書
「また、当事業年度において、減損損失２百万円を計上いたしました。」
固定資産の減損は実際に発生したものの、減損損失額は前期の26百万円から約2百万円へ減少した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「また、関係会社株式評価損29百万円や店舗造作などの固定資産の減損損失26百万円を特別損失に計上したことや、法人税等調整額13百万円(前年同期 △３百万円)などの影響を受け、当期純損失は１億９百万円(前年同期 当期純利益１億８百万円)となりました。」
固定資産の減損損失26百万円を計上し、固定資産の減損リスクが前期の2百万円から大きく増加して実際に発生した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「また、当事業年度において、減損損失2百万円を計上いたしました。」
固定資産の減損リスクについて、当事業年度に2百万円の減損損失が実際に計上された。 - FY2022対処有価証券報告書
「なお、当社はキャッシュ・フローを生み出す最小単位として、主に店舗を基本単位としてグルーピングしております。店舗の損益については毎月把握し、悪化傾向にある店舗に関しては改善施策を策定・実施しておりますが、外部環境の著しい変化等により減損損失の認識が必要となった場合には、当社の業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
店舗損益を毎月把握し、悪化傾向の店舗について改善施策を策定・実施する減損リスクへの対応方法を明示した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「また、経費削減のほか、コロナ禍における活動自粛により販売費及び一般管理費は減少したものの、売上高及び売上総利益の大幅な減少の影響が大きく、営業損失は１億34百万円(前年同期間 営業損失４百万円)、経常損失は１億27百万円(前年同期 経常利益１百万円)となりました。さらに新型コロナウイルスの影響により、休業中に発生した人件費に対して受給した雇用調整助成金16百万円を特別利益に計上した一方、直営店舗の臨時休業等による損失39百万円及び業績見通し等を勘案した結果、店舗造作など固定資産の減損損失57百万円を特別損失に計上いたしました。」
従来は将来可能性として記載していた固定資産の減損リスクが、店舗造作などの減損損失57百万円の計上として実際に発生した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「今後当社の収益性が著しく低下し、それに連動して固定資産の使用価値が減少した場合、当社が保有する土地、建物等に減損損失の計上が必要となることもあります。」
収益性低下に伴う固定資産の減損リスクを継続して説明している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「今後当社の収益性が著しく低下し、それに連動して固定資産の使用価値が減少した場合、当社が保有する土地、建物等に減損損失の計上が必要となることもあります。」
収益性低下に伴う固定資産の減損リスクを継続して説明している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「今後当社の収益性が著しく低下し、それに連動して固定資産の使用価値が減少した場合、当社が保有する土地、建物等に減損損失の計上が必要となることもあります。」
収益性低下に伴う固定資産の減損リスクを継続して説明した。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後当社の収益性が著しく低下し、それに連動して固定資産の使用価値が減少した場合、当社が保有する土地、建物等に減損損失の計上が必要となることもあります。」
収益性低下に伴う土地・建物等の減損損失計上可能性を将来リスクとして記載した。