商品の価格改定による原価上昇への対応
FY2016に初出。16回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-10-02。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。17社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに67社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「なお、２月に実施した価格改定については、順調に浸透しております。」
前期から進めていた価格改定について、2月に実施し、当中間期には市場への浸透が順調に進んだと記載している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「また、インフレ等による原材料価格のさらなる値上げに加え、物流費および人件費の上昇と厳しい市場環境が続く中、当社グループでは安定した商品の供給を継続するため、価格改定を実施する予定であります。」
原材料、物流費、人件費の上昇への対応として、価格改定を実施する方針を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「売上高総利益率は、海外生産シフトおよび価格改定等の利益率改善施策の結果、前年同期比1.1ポイントダウンの42.8％となりました。」
価格改定を海外生産シフト等と組み合わせる利益率改善策を継続しているが、通期の粗利益率は前年同期比で低下した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「海外生産比率の上昇によるシフト効果や販売価格の改定を行い、第３四半期連結累計期間の売上総利益率は、前年同期比0.6ポイント減に抑え、43.2％となりました。」
販売価格改定を海外生産比率の上昇と組み合わせ、原価上昇への対応および利益率改善策として継続している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「海外生産率の上昇によるシフト効果や販売価格改定により、売上高総利益率は、前年同期比0.3ポイントアップの43.2％となりました。」
販売価格改定について、海外生産率の上昇とともに粗利益率の前年同期比0.3ポイント上昇に寄与した実績を記載している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「海外生産率の上昇によるシフト効果や販売価格改定により、売上高総利益率は、前年同期比1.2ポイントアップの44.0％となりました。」
前年度から進めていた販売価格改定について、海外生産率の上昇とともに粗利益率改善に寄与した実績を記載している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「一方価格改定の浸透が進むことで利益の改善が予想されるものの、為替相場での円安急進などの外部環境の急変によっては、原価への影響が大きく現れる可能性もあります。」
2月に実施した価格改定の浸透による利益改善を見込む一方、円安等により原価影響が拡大する可能性を併記している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループ（当社及び連結子会社）は、高騰する原価上昇を受け、２月より値上げの価格改定を行いました。概ね市場に浸透されてはいるものの、一部の更新物件においては、価格交渉に時間を要し」
2月から実施した価格改定は概ね市場に浸透した一方、一部更新物件では価格交渉に時間を要し、月ズレが発生している。 - FY2023-Q2達成有価証券報告書
「引き続き、通期の連結業績予想達成に向けて、価格改定を予定通り2月より実施し、販売体制の強化と将来の成長に向けた基盤整備を進めております。」
2023年2月に向けて進めていた価格改定を予定通り実施した。販売体制強化と基盤整備は継続中の施策として記載している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「2023年８月期の連結業績の生産に関しまして、原油相場高騰による原材料価格の急激な高騰、物流費および人件費の上昇、為替相場での円安急進などの外部環境の急変により、原価への影響が顕在化してきております。この外部環境の急変による対応として、2023年2月に向けて価格改定等を進め、その影響を段階的に最小化し、利益率の改善に努めてまいります。」
原価上昇への対応として、2023年2月に向けた価格改定等を進めるという期限付きの施策を新たに具体化している。 - FY2017前進有価証券報告書
「国内加工賃の上昇や円安ドル高による原価の増加要因があったものの、海外への生産シフト効果や価格改定の浸透、並びに新商品群の販売も好調に推移した結果、売上総利益率は47.5％となりました。」
一部商品の価格改定が浸透し、海外生産シフトや新商品販売とともに、47.5％の売上高総利益率に寄与したと説明している。 - FY2016初出有価証券報告書
「２月より商品の価格改定を一部行っております。」
原材料価格・加工賃の上昇に対する具体的な対応として、一部商品の価格改定を実施している。