総資産・有形固定資産の増加
FY2019-Q3に初出。26回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載は2026-04-13。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。
- 2026-04-13前進決算
「当第3四半期連結会計期間末の総資産は302億68百万円となり、前連結会計年度末と比べ42億3百万円増加しました。この主な要因は現金及び預金が4億14百万円減少しましたが、土地が24億82百万円、投資有価証券が16億79百万円増加したこと等によります。」
第3四半期末の総資産が前期末比42億3百万円増加し、土地および投資有価証券の増加により資産規模が拡大している。 - FY2026-H1中間期の総資産・固定資産増加有価証券報告書
「当中間連結会計期間末の総資産は276億38百万円となり、前連結会計年度末と比べ15億73百万円増加しました。この主な要因は電子記録債権が5億93百万円減少しましたが、土地が12億91百万円、投資有価証券が8億8百万円増加したこと等によります。」
総資産は前期末比15億7,345万1千円増加した。土地12億9,163万1千円、投資有価証券8億829万3千円の増加などにより、固定資産も増加している。 - FY2025通期連結化後の資産規模開示有価証券報告書
「当連結会計年度末の資産合計は、260億64百万円となりました。この主な内訳は、売掛金が51億76百万円、電子記録債権が49億90百万円、商品が32億46百万円であります。固定資産合計は、88億36百万円となりました。この主な内訳は土地が37億4百万円、投資有価証券が32億69百万円であります。」
通期連結ベースで総資産260億64百万円を開示した。売掛金、電子記録債権、商品、土地、投資有価証券が主な構成項目である。 - FY2025-H1中間連結化に伴う資産規模の初回開示有価証券報告書
「当中間連結会計期間末の総資産は257億9百万円となりました。この主な内訳は、受取手形及び売掛金が69億31百万円、電子記録債権が51億52百万円、土地が37億4百万円であります。」
中間連結財務諸表の初回作成に伴い、総資産257億9百万円を開示した。受取手形及び売掛金、電子記録債権、土地が主な構成項目であり、無形固定資産には企業結合に伴うのれん245,960千円も計上している。 - FY2024前進有価証券報告書
「固定資産合計は、前事業年度と比較して10億57百万円増加し、82億7百万円となりました。これは主に投資有価証券が7億85百万円、土地が1億63百万円増加したこと等によります。以上の結果、当事業年度末の資産合計は、前事業年度と比較して13億12百万円増加し、245億26百万円となりました。」
固定資産は前期比10億57百万円、総資産は13億12百万円増加し、投資有価証券・土地等の増加により資産規模が拡大した。 - FY2024-Q3総資産・固定資産の増加継続有価証券報告書
「当第3四半期会計期間末の総資産は242億58百万円となり、前事業年度末と比べ10億44百万円増加しました。この主な要因は、現金及び預金が7億67百万円、受取手形及び売掛金が54百万円減少したものの、電子記録債権が8億36百万円、商品が2億9百万円、投資有価証券が8億24百万円増加したこと等によります。」
総資産は前事業年度末比10億44百万円増加し、固定資産合計も71億49百万円から80億92百万円へ増加した。投資有価証券の8億24百万円増加などが主な要因である。 - FY2024-Q2総資産・固定資産の増加継続有価証券報告書
「当第2四半期会計期間末の総資産は239億3百万円となり、前事業年度末と比べ6億89百万円増加しました。この主な要因は、現金及び預金が2億54百万円減少したものの、受取手形及び売掛金が2億48百万円、電子記録債権が4億12百万円、投資有価証券が2億90百万円増加したこと等によります。」
総資産は前事業年度末比6億89百万円増加し、固定資産合計も前期末の71億49百万円から75億21百万円へ増加した。受取手形・売掛金、電子記録債権、投資有価証券などの増加が資産増加の主因となっている。 - FY2024-Q1総資産・固定資産の増加継続有価証券報告書
「当第1四半期会計期間末の総資産は233億70百万円となり、前事業年度末に比べ1億56百万円増加しました。これの主な要因は現金及び預金が11億35百万円減少しましたが、受取手形及び売掛金が5億1百万円、電子記録債権が6億14百万円、商品が1億7百万円、投資有価証券が1億14百万円増加したこと等によります。」
総資産は前事業年度末比1億56百万円増加し、固定資産合計も71億49百万円から72億68百万円へ1億18百万円増加した。投資有価証券などの増加により、総資産・固定資産の増加が継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「固定資産合計は、前事業年度と比較して8億45百万円増加し、71億49百万円となりました。これは主に建物が42百万円減少しましたが、投資有価証券が5億86百万円、土地が2億72百万円増加したこと等によります。」
総資産は前期末比21億81百万円増加して232億13百万円となり、固定資産も前期の63億3百万円から71億49百万円へ8億45百万円増加した。投資有価証券と土地の増加が主な要因である。 - FY2023-Q3総資産・固定資産の増加継続有価証券報告書
「当第3四半期会計期間末の総資産は224億15百万円となり、前事業年度末と比べ13億83百万円増加しました。この主な要因は、現金及び預金が8億23百万円減少したものの、受取手形及び売掛金が7億7百万円、電子記録債権が6億22百万円、商品が3億84百万円、投資有価証券が4億70百万円増加したこと等によります。」
総資産は前事業年度末比13億83百万円増加し、固定資産合計も前期末の63億3百万円から67億57百万円へ増加した。総資産・固定資産の増加が続いている。 - FY2023-Q2総資産・固定資産の増加継続有価証券報告書
「当第2四半期会計期間末の総資産は219億4百万円となり、前事業年度末と比べ8億72百万円増加しました。この主な要因は、現金及び預金が4億円、電子記録債権が91百万円減少したものの、受取手形及び売掛金が6億97百万円、商品が2億64百万円、投資有価証券が3億44百万円増加したこと等によります。」
総資産は前事業年度末比8億72百万円増加し、固定資産合計も63億3百万円から66億15百万円へ増加した。投資有価証券の増加などが固定資産増加の主因となっている。 - FY2023-Q1総資産・固定資産ともに増加有価証券報告書
「当第1四半期会計期間末の総資産は212億11百万円となり、前事業年度末に比べ1億79百万円増加しました。これの主な要因は現金及び預金が9億75百万円減少しましたが、受取手形及び売掛金が3億60百万円、電子記録債権が2億54百万円、商品が3億81百万円、投資有価証券が1億85百万円増加したこと等によります。」
総資産は前事業年度末比1億79百万円増加した。投資有価証券の増加などにより、固定資産合計も前期末の63億3百万円から64億84百万円へ増加し、前年度の固定資産減少から動きが変化している。 - FY2022総資産増加・固定資産減少有価証券報告書
「当事業年度末の資産合計は前期末と比較して12億68百万円増加し、210億32百万円となりました。固定資産合計は、前事業年度と比較して77百万円減少し、63億3百万円となりました。」
総資産は前期末比12億68百万円増加した一方、固定資産は77百万円減少した。現金・電子記録債権・売掛金・商品などの流動資産増加が総資産増加の主因となっている。 - FY2022-Q3総資産増加・固定資産減少有価証券報告書
「当第3四半期会計期間末の総資産は205億13百万円となり、前事業年度末と比べ7億50百万円増加しました。この主な要因は、現金及び預金が1億48百万円、投資有価証券が60百万円、建物が42百万円減少したものの、受取手形及び売掛金が2億68百万円、電子記録債権が4億26百万円、商品が4億12百万円増加したこと等によります。」
総資産は前事業年度末比7億50百万円増加した一方、建物や投資有価証券の減少により固定資産合計は63億81百万円から62億84百万円へ減少した。 - FY2022-Q2総資産増加・固定資産減少有価証券報告書
「当第2四半期会計期間末の総資産は203億78百万円となり、前事業年度末と比べ6億15百万円増加しました。この主な要因は、電子記録債権が4億55百万円減少したものの、現金及び預金が6億27百万円、受取手形及び売掛金が2億38百万円、商品が3億86百万円増加したこと等によります。」
総資産は前事業年度末比6億15百万円増加した一方、固定資産合計は63億81百万円から62億56百万円へ減少した。前四半期の総資産減少から増加へ動きが変化している。 - FY2022-Q1総資産減少・固定資産微増有価証券報告書
「当第1四半期会計期間末の総資産は196億70百万円となり、前事業年度末に比べ92百万円減少しました。」
総資産は前事業年度末比92百万円減少した一方、固定資産合計は6,381,209千円から6,411,482千円へ30,273千円増加した。前期までの総資産増加・固定資産減少から動きが変化している。 - FY2021総資産増加・固定資産減少有価証券報告書
「当事業年度末の資産合計は、前期末と比較して4億42百万円増加し、197億63百万円となりました。固定資産合計は、前期末と比較して3億13百万円減少し、63億81百万円となりました。」
総資産は前期末比4億42百万円増加した一方、固定資産は3億13百万円減少した。流動資産は受取手形、電子記録債権などの増加により7億55百万円増加している。 - FY2021-Q3総資産微増・流動資産増加有価証券報告書
「当第3四半期会計期間末の総資産は194億52百万円となり、前事業年度末と比べ1億31百万円増加しました。この主な要因は、現金及び預金が2億92百万円、投資有価証券が1億61百万円、建物が44百万円減少しましたが、電子記録債権が3億78百万円、その他流動資産が1億47百万円、商品が1億37百万円増加したこと等によります。」
総資産は前事業年度末比1億31百万円の微増となった。現金及び預金、投資有価証券、建物が減少する一方、電子記録債権、その他流動資産、商品が増加した。 - FY2021-Q2総資産減少・固定資産減少有価証券報告書
「当第2四半期会計期間末の総資産は188億19百万円となり、前事業年度末と比べ5億1百万円減少しました。この主な要因は、現金及び預金が1億9百万円、受取手形及び売掛金が1億3百万円増加しましたが、電子記録債権が5億72百万円、投資有価証券が1億55百万円減少したこと等によります。」
総資産は前事業年度末比5億1百万円減少して188億19百万円となり、固定資産合計も前期末の66億9,458万8千円から64億9,057万3千円へ減少した。 - FY2021-Q1総資産減少・固定資産減少有価証券報告書
「当第1四半期会計期間末の総資産は186億98百万円となり、前事業年度末に比べ6億22百万円減少しました。これの主な要因は商品が1億96百万円、電子記録債権が1億55百万円増加しましたが、現金及び預金が4億75百万円、受取手形及び売掛金が3億48百万円、投資有価証券が1億30百万円減少したこと等によります。」
総資産は前事業年度末比6億22百万円減少した。固定資産合計も前期末の66億94百万円から65億41百万円へ減少している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当事業年度末の資産合計は、前期末と比較して6億85百万円増加し、193億20百万円となりました。固定資産合計は、前期末と比較して2億61百万円増加し、66億94百万円となりました。」
総資産は前期末比6億85百万円増加し、固定資産も2億61百万円増加した。有形固定資産は前期末の43億1,868万8千円から44億5,929万3千円へ増加している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「当第3四半期会計期間末の総資産は201億3百万円となり、前事業年度末と比べ14億68百万円増加しました。この主な要因は、現金及び預金が4億41百万円、土地が68百万円、投資有価証券が26百万円減少しましたが、受取手形及び売掛金が11億74百万円、電子記録債権が4億3百万円、建物が2億49百万円増加したこと等によります。」
総資産が前事業年度末比14億68百万円増加し、受取手形及び売掛金、電子記録債権、建物の増加が要因として示された。有形固定資産合計も前事業年度末の43億1,868万8千円から45億2,370万9千円へ増加している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当第2四半期会計期間末の総資産は195億80百万円となり、前事業年度末と比べ9億45百万円増加しました。この主な要因は、受取手形及び売掛金が4億43百万円、有形固定資産その他が3億30百万円、投資有価証券が1億82百万円増加したこと等によります。」
総資産が前事業年度末比9億45百万円増加し、受取手形及び売掛金、有形固定資産、投資有価証券の増加が具体的に示された。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当第1四半期会計期間末の総資産は193億27百万円となり、前事業年度末に比べ6億92百万円増加しました。この主な要因は現金及び預金が1億83百万円減少しましたが、受取手形及び売掛金が6億58百万円、電子記録債権が1億65百万円、商品が86百万円増加したこと等によります。」
総資産が前事業年度末比6億92百万円増加し、受取手形及び売掛金、電子記録債権、商品などの流動資産の増加が要因として具体化している。 - FY2019前進有価証券報告書
「固定資産合計は、前期末と比較して7億17百万円増加し、64億32百万円となりました。これは主に投資有価証券が4億82百万円、更生債権等が40百万円減少しましたが、土地が8億8百万円、建物が3億98百万円増加したこと等によります。」
固定資産が前期末比7億17百万円増加し、土地8億8百万円、建物3億98百万円の増加が示された。総資産も前期末比8億32百万円増加している。 - FY2019-Q3初出有価証券報告書
「当第3四半期会計期間末の総資産は204億10百万円となり、前事業年度末と比べ26億7百万円増加しました。この主な要因は、現金及び預金が7億61百万円、投資有価証券が2億80百万円減少しましたが、受取手形及び売掛金が18億42百万円、商品が4億59百万円、土地が8億8百万円増加したこと等によります。」
総資産が前事業年度末比26億7百万円増加し、土地8億8百万円、受取手形及び売掛金18億42百万円、商品4億59百万円の増加などが要因として示されている。