人事制度・教育研修制度の充実と次世代経営者育成
FY2017に初出。13回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに47社。
- FY2026前進有価証券報告書
「2026年２月末現在39名が制度を活用しております。」
人材育成・多様な働き方の施策について、定年退職者の再雇用制度を39名が利用している実績を含め、制度運用を具体化している。研修時間も504時間と記載している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「また、人的資本経営の一環として人財育成を目的とする社員への更なる投資を継続するとともに」
人財育成を目的とする社員への追加投資を継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループが人材育成を通じて目指す姿は「個人の多様な強みを伸ばし、チームで活かし合うことで、イノベーションを起こし、社会課題の解決に資する自走できる人材集団」です。」
自走できる人材集団の形成に向け、2023年4月改正の人事制度、社内FA・キャリアコース・社内公募制度、研修体系等を具体的に記載している。研修時間492時間、定年退職者再雇用制度の利用者31名、最長67歳までの契約延長可能性も示している。 - FY2025-Q1前進有価証券報告書
「人的資本経営の一環として、本社事務所の移転並びに人財育成を目的とする社員への更なる投資を実施いたしました。」
人財育成を目的とする社員への更なる投資を実施したことを記載し、人材投資を具体的な実施段階として示している。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「当社グループが人材育成を通じて目指す姿は「個人の多様な強みを伸ばし、チームで活かし合うことで、イノベーションを起こし、社会課題の解決に資する自走できる人材集団」です。」
従来の人事制度・教育研修の充実から、自走できる人材集団の形成、個人の多様な強みの活用、イノベーション創出を目指す人材戦略へ内容を拡張している。人事制度は2023年4月に改正され、キャリアコース・社内FA・社内公募制度等を導入している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「2023年２月期は新中長期経営計画の２年目にあたり、「基本の徹底、そして成長へ」をスローガンに、基本戦略として、ペットの専門知識や企画力の向上、お客様毎の経営環境に合わせた的確な提案実施を目的に人材への投資を積極的に取り組んでおります。」
ペットの専門知識・企画力と顧客提案力の向上を目的とする人材投資を、新中長期経営計画の2年目でも継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の下、2023年２月期は新中長期経営計画の２年目にあたり、「基本の徹底、そして成長へ」をスローガンに、ペットの専門知識や企画力の向上、お客様毎の経営環境に合わせた的確な提案実施を目的に人材への投資を積極的に取り組んでおります。」
専門知識・企画力と顧客提案力の向上を目的とする人材投資を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「ペットの専門知識や企画力の向上、お客様毎の経営環境に合わせた的確な提案実施を目的に人材への投資を積極的に取り組んでおります。」
専門知識・企画力および顧客ごとの提案力の向上を目的とする人材投資を継続している。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「「人とペットの“絆”をプロデュースするマーケティング・デザイン・カンパニー」として「マーケティング＝経営」全般を理解できる人材を育成してまいります。」
従来の専門知識・企画力向上を目的とする人材投資から、マーケティングを経営全般として理解する人材の育成へ対象を広げている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「また、ペットの専門知識や企画力の向上、お客様毎の経営環境に合わせた的確な提案実施を目的に人材への投資に積極的に取り組むと同時に」
従来の人事制度・教育研修の充実という方針を、ペットの専門知識・企画力と顧客提案力の向上を目的とする人材投資として継続している。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「また、ペットの専門知識や企画力の向上、お客様毎の経営環境に合わせた的確な提案実施を目的に人材への投資を積極的に取り組むと同時に、物流面に留まらないあらゆる面でのローコストオペレーションを継続し、利益改善に取り組んでまいります。」
従来の人事制度・教育研修の充実から、専門知識・企画力と的確な提案を目的とした人材への積極投資へ、施策の表現を拡張している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「⑤全社員のモチベーションを高める人事制度、教育研修制度の充実」
人事制度と教育研修制度を充実させ、全社員のモチベーションを高める基本戦略を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「⑤全社員のモチベーションを高める人事制度、教育研修制度の充実（次世代経営者育成プログラムの構築及び実行）」
人事制度・教育研修制度の充実と、次世代経営者育成プログラムの構築・実行を基本戦略に含めている。