国内木材の供給不足・価格高騰
FY2022-Q1に初出。10回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2025。
山大がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。8社中7社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに6社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「木材建材業界および住宅建築業界におきましては、木材の持続可能性や環境への配慮が高まり、木材を活用した建築が注目されましたが、物価の高騰等により新設住宅着工戸数は軟調に推移しており、先行きに懸念が広がる状況で推移いたしました。」
物価高騰等による住宅着工戸数の軟調推移は引き続き記載されているが、国内木材の供給不足・ウッドショックへの直接の言及はない。 - FY2024再掲有価証券報告書
「木材建材業界および住宅建築業界におきましては、木材の持続可能性や環境への配慮が高まり、木材を活用した建築が注目されましたが、物価の高騰等により新設住宅着工戸数は軟調に推移しており、先行きに懸念が広がる状況で推移いたしました。」
物価高騰等による住宅着工戸数の軟調推移や資源価格高騰は記載されている一方、国内木材の供給不足・ウッドショックへの直接の言及はない状態が続いている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「住宅建築業界におきましては、物価の高騰等により新設住宅着工戸数は軟調に推移しております。また、ウクライナ情勢等の長期化等による資源価格等の高騰などにより、先行きは不透明な状況が続いております。」
資源価格等の高騰は引き続き記載されている一方、国内木材の供給不足・ウッドショックへの直接の言及はない状態が続いている。 - FY2024-Q2後退有価証券報告書
「住宅建築業界におきましては、物価の高騰等により新設住宅着工戸数は軟調に推移しております。また、ウクライナ情勢等の長期化等による資源価格等の高騰などにより、先行きは不透明な状況が続いております。」
資源価格等の高騰は引き続き記載されている一方、前四半期まで明示されていた国内木材の供給不足・ウッドショックへの直接の言及はない。 - FY2024-Q1後退有価証券報告書
「住宅建築業界におきましては、物価の高騰等により新設住宅着工戸数は軟調に推移しております。また、ウクライナ情勢の長期化等による資源価格等の高騰などにより、先行きは不透明な状況が続いております。」
資源価格等の高騰は引き続き記載されている一方、前回まで明示されていた国内木材の供給不足・ウッドショックへの直接の言及はない。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「住宅建築業界におきましては、新型コロナウイルス感染症の影響、円安、ウッドショック、原油等の資源価格の高騰等により、新設住宅着工戸数は軟調に推移しており、先行きに懸念が広がる状況で推移いたしました。」
ウッドショックによる木材供給・価格面の影響が、住宅建築業界の実際の事業環境として引き続き記載されている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「住宅建築業界におきましては、新設住宅着工戸数も弱いながら堅調に推移しておりますが、新型コロナウイルス感染症の影響、ウッドショック、原油等の資源価格の高騰等により、先行きに懸念が広がる状況で推移いたしました。」
ウッドショックによる木材供給・価格面の影響が、住宅建築業界の実際の事業環境として引き続き記載されている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「一方では、欧米や中国での木材需要の高まり等により国内での木材の供給不足や価格高騰の影響が顕在化し、先行きに不透明な状況で推移いたしました。」
国内木材の供給不足・価格高騰の影響が、第3四半期累計期間にも顕在化した状態として記載されている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「一方では、欧米や中国での木材需要の高まり等により国内での木材の供給不足や価格高騰の影響が顕在化し、先行きに不透明な状況で推移いたしました。」
前四半期に「顕在化しはじめている」とされた国内木材の供給不足・価格高騰について、当四半期では影響が顕在化したと記載している。セグメント業績でも「ウッドショック（木材不足、木材価格高騰）」として示されている。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「一方では、欧米や中国での木材需要の高まり等により国内での木材の供給不足や価格高騰の影響が顕在化しはじめており、先行きに懸念が広がる状況で推移いたしました。」
欧米・中国での木材需要の高まり等を背景に、国内の木材供給不足と価格高騰の影響が顕在化しはじめたことを、新たな事業環境上のリスクとして記載している。数値による影響額や上昇率は示されていない。