サプライチェーン混乱と原油・資材価格高騰
FY2022に初出。9回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-05-14。
山大がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。108社中62社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに46社。
- 2026-05-14悪化業績予想の修正
「住宅産業においては石油由来の建材（断熱材、樹脂製品、塗料等）の価格上昇や供給制限が発生し、一部では出荷停止や受注停止にまで影響が及んでおります。」
建材価格の上昇に加え、供給制限が出荷停止・受注停止に及んだ状況を記載している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「不安定な国際情勢の中、資源高により物価の上昇基調が続いており、金融資本市場の変動等により、依然として不透明な状況が続いております。」
資源高・物価上昇による先行き懸念は継続している一方、サプライチェーン混乱への直接の言及はない。 - FY2024再掲有価証券報告書
「長期化するウクライナ情勢、中東情勢の緊迫化等による資源価格の高騰等により、先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
資源価格高騰による先行き懸念は継続して記載されている一方、サプライチェーンの混乱への直接の言及はない状態が続いている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「住宅建築業界におきましては、物価の高騰等により新設住宅着工戸数は軟調に推移しております。また、ウクライナ情勢等の長期化等による資源価格等の高騰などにより、先行きは不透明な状況が続いております。」
物価・資源価格の高騰による先行き懸念は引き続き記載されている一方、サプライチェーンの混乱への直接の言及はない状態が続いている。 - FY2024-Q2後退有価証券報告書
「住宅建築業界におきましては、物価の高騰等により新設住宅着工戸数は軟調に推移しております。また、ウクライナ情勢等の長期化等による資源価格等の高騰などにより、先行きは不透明な状況が続いております。」
物価・資源価格の高騰は引き続き記載されている一方、前回まで明示されていたサプライチェーンの混乱への直接の言及はない。 - FY2024-Q1後退有価証券報告書
「住宅建築業界におきましては、物価の高騰等により新設住宅着工戸数は軟調に推移しております。また、ウクライナ情勢の長期化等による資源価格等の高騰などにより、先行きは不透明な状況が続いております。」
物価・資源価格の高騰は引き続き記載されている一方、前回まで明示されていたサプライチェーンの混乱への直接の言及はない。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「住宅建築業界におきましては、新型コロナウイルス感染症の影響、円安、ウッドショック、原油等の資源価格の高騰等により、新設住宅着工戸数は軟調に推移しており、先行きに懸念が広がる状況で推移いたしました。」
ウッドショックおよび原油等の資源価格高騰による先行き懸念を、住宅建築業界の事業環境として引き続き記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「住宅建築業界におきましては、新設住宅着工戸数も弱いながら堅調に推移しておりますが、新型コロナウイルス感染症の影響、ウッドショック、原油等の資源価格の高騰等により、先行きに懸念が広がる状況で推移いたしました。」
ウッドショックおよび原油等の資源価格高騰による先行き懸念を、住宅建築業界の事業環境として引き続き記載している。 - FY2022初出有価証券報告書
「当事業年度における我が国経済は、新型コロナウイルス感染症の感染拡大継続により、経済活動が低迷し、サプライチェーンの混乱等により、原油価格、資材価格が高騰するなど先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
サプライチェーンの混乱に伴う原油価格・資材価格の高騰を、実際に生じた経済環境上のリスクとして初めて独立して記録する。