競合激化とインターネットによる価格低下圧力
FY2016に初出。12回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
ノジマがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より6年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。11社中10社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに7社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「有料衛星放送市場は、配信サービスの普及で視聴可能世帯数が毎年４～５％減少するなど競争が厳しさを増しています。」
配信サービスの普及により有料衛星放送の視聴可能世帯数が毎年4～5％減少し、競争環境が厳しくなっていると記載している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「マーケットの変化は非常にスピーディーでその変化を確実に予想することは困難であり、同業他社の新規出店、異業種他社による当社グループ取扱商品の販売開始等が当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
市場変化の予測困難性、同業他社の出店、異業種からの販売参入による競争リスクを継続している。 - FY2024競争主体・市場変化の明示拡大有価証券報告書
「マーケットの変化は非常にスピーディーでその変化を確実に予想することは困難であり、同業他社の新規出店、異業種他社による当社グループ取扱商品の販売開始等が当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の価格比較やインターネットによる価格低下圧力に加え、同業他社の出店、異業種からの販売参入、市場変化の予測困難性を具体的に記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また、急速なインターネット環境の普及による販売方法の多様化や価格照会の簡易化による販売価格の低下圧力、消費行動の変化等は当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
インターネットによる販売方法の多様化、価格低下圧力、消費行動変化のリスクを継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「インターネット接続事業部門においては、業界内競争が厳しい中、在宅時間やテレワークの増加等によりブロードバンドの利用が増えており、」
インターネット接続事業で厳しい業界内競争が続いているとの認識を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「インターネット接続サービス業界におきましては、厳しい顧客獲得競争が見られる中、テレワークやスマートデバイスの普及により、固定系ブロードバンド接続サービスや移動系高速ブロードバンド接続サービスの契約数の伸び率は底堅く推移しました。」
インターネット接続サービスで厳しい顧客獲得競争が続いているとの認識を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、急速なインターネット環境の普及による販売方法の多様化や価格照会の簡易化による販売価格の低下圧力、消費行動の変化等は当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
競合店との価格・サービス競争に加え、インターネットによる価格低下圧力を継続してリスクとしている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「インターネット接続市場につきましては、スマートデバイス普及による場所を選ばないインターネット利用への移行が進展したことで、移動系高速ブロードバンド接続サービスの契約数が大幅に増加している一方、固定系ブロードバンド接続サービスは、主力のＦＴＴＨ接続サービスの契約数の伸び率が鈍化傾向にあります。他方、インターネット広告市場につきましては、主にスマートフォンの利用者拡大を背景に拡大基調にあります。」
移動系高速ブロードバンドとインターネット広告の拡大、固定系FTTHの伸び率鈍化という市場認識を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「インターネット接続事業部門においては、競争環境が厳しい中、ＮＴＴ東日本、ＮＴＴ西日本が提供するフレッツ光の卸サービス「＠nifty光」の契約獲得に注力いたしました。」
競争環境の厳しさを、従来の販売市場に加えてインターネット接続事業でも継続して記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「インターネット接続事業部門においては、競争環境が厳しい中、ＮＴＴ東日本、ＮＴＴ西日本が提供するフレッツ光の卸サービス「＠nifty光」の契約獲得に注力いたしました。」
競争環境による圧力を、従来の販売市場に加えて新たなインターネット接続事業でも記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、急速なインターネット環境の普及による販売方法の多様化や価格照会の簡易化による販売価格の低下圧力、消費行動の変化等は当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
競合店との価格・サービス競争に加え、インターネットによる価格低下圧力を継続してリスクとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「急速なインターネット環境の普及による販売方法の多様化や価格照会の簡易化による販売価格の低下圧力、消費行動の変化等は当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
実店舗間の競争に加え、ネット販売、価格比較、消費行動の変化を挙げている。