環境に配慮した原材料及び包材等の採用
FY2021に初出。11回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに0社。
- FY2026後退有価証券報告書
「エコ包材及びエコ素材の使用率 2029年３月期までに使用率50％の目標 2025年3月期33.5％ 2026年3月期38.5％」
エコ包材・エコ素材の使用率は33.5％から38.5％へ進展した一方、50％目標の期限が従来の2026年3月期から2029年3月期へ変更されている。 - 2026-06-05前進株主総会
「ⅰ）原料：オーガニック・植物性素材・ＭＳＣ認証の積極的な活用 ⅱ）包材：プラスチック原料の削減・ＦＳＣ及びバイオマス認証素材活用 ⅲ）食品ロス廃棄削減」
環境配慮型原料、包材、食品ロス削減をサステナビリティの具体的な取組として示している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「環境に配慮したオーガニック商品や身体にやさしいプラントベース商品を消費者に分かりやすく販売し、当社グループブランド商品のファン作りに注力するとともに、限りある原材料を最大限に活用し、目標の営業利益額を達成するために役員・社員一丸となって取り組んでまいりました。」
環境配慮型オーガニック商品・プラントベース商品の販売を継続し、限りある原材料の有効活用を計画上の取り組みに加えている。 - FY2025前進有価証券報告書
「エコ包材及びエコ素材の使用率について、2026年３月期までに使用率50％以上の目標に対し、2025年度3月期33.5％の使用率です。」
エコ包材・エコ素材の使用率が前年度の28.4％から33.5％へ上昇し、2026年3月期までの50％以上目標に対する実績を更新している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「環境に配慮したオーガニック商品や身体にやさしいプラントベース商品を消費者に分かりやすく販売し」
環境配慮型オーガニック商品とプラントベース商品の販売を、第6次中期経営計画の2年目施策として継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「エコ包材及びエコ素材の使用率について、2026年３月期までに使用率50％以上の目標に対し、2024年度3月期は28.4％の使用率です。」
エコ包材・エコ素材の使用率が、前年度の10.9％から28.4％へ進展し、2026年3月期までに50％以上とする目標に対する実績を更新している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「環境に配慮したオーガニック商品や身体にやさしいプラントベース商品を消費者に分かりやすく販売し」
第6次中期経営計画の初年度施策として、環境配慮型オーガニック商品とプラントベース商品の販売を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下、不要な食品添加物を使わない自然食品専業企業として55年余の年月を積み重ねてきた歴史に信頼をいただいている当社グループは、第6次中期経営計画『新たな成長に向けた価値観の向上』（2023年4月1日～2026年3月31日まで）を作成しました。その初年度となります当連結会計年度におきましては、環境に配慮したオーガニック商品や身体にやさしいプラントベース商品を消費者に分かりやすく販売し、当社グループブランド商品のファン作りに注力するとともに、目標の営業利益額を達成するために役員・社員一丸となって取り組む所存でございます。」
環境に配慮したオーガニック商品とプラントベース商品の販売を、第6次中期経営計画の初年度施策として継続している。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「環境に配慮した原材料としてオーガニック・植物性素材、RSPO認証パーム油、MSC認証水産物を積極的に活用してまいります。また、商品の包材においてはプラスチック原料の使用を削減し、環境負荷の少ない「紙パッケージ・バイオマスフィルム・バイオマスインキ・FSC認証紙」への切り替えを推進しております。」
環境配慮の対象をオーガニック・植物性素材からRSPO・MSC認証、紙・バイオマス・FSC包材、食品廃棄削減へ拡大し、エコ包材・エコ素材使用率を2026年3月期までに50％以上とする目標を設定している。2023年3月期実績は10.9％。 - FY2022再掲有価証券報告書
「積極的に環境に配慮した原材料及び包材等を採用することにより地球環境を大切にし人々の生活環境に貢献してまいります。」
環境に配慮した原材料・包材等を積極採用する取り組みを、第5次中期経営計画の施策として継続している。 - FY2021初出有価証券報告書
「⑤環境に配慮した原材料及び包材等への取り組み 積極的に環境に配慮した原材料及び包材等を採用することにより地球環境を大切にし人々の生活環境に貢献してまいります。」
第5次中期経営計画の施策として、環境に配慮した原材料及び包材等を積極採用する取り組みを初めて独立した項目として明示している。