働き方改革による収益維持
FY2019に初出。6回の記載のうち3回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2020。直近の記載はFY2022。
ナンシンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より4年早い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに6社。
- FY2022再定義有価証券報告書
「また、持続的な成長軌道を確保するため、製造業としての原点に帰り、選択と集中による経営基盤の再構築に取り組むと同時に、人財への投資を中心に成長に向けた開発力と営業力の強化にも取り組みます。」
IT技術を活用した働き方改革を中心とする従来の表現から、選択と集中、人財投資、開発力・営業力強化を成長施策の中心とする表現へ移っている。 - FY2021-Q3再定義有価証券報告書
「当社グループは、ⅮＸ時代の成長戦略を強化し、現有の人材資源を育成すると共に、新卒採用を再開し、採用活動を積極的に推進してまいります。」
「アフターコロナ」を見据えたIT技術活用による働き方改革という従来の表現から、DX時代の成長戦略強化、人材育成、新卒採用再開および採用活動推進へと施策の文脈を変更している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「こうした状況の下、当社グループは、これまでの開発経験やビジネスモデルに捕らわれず、時代の変化に応じる製品力とブランド力を向上させていく所存です。なお、「アフターコロナ」を見据えてIT 技術を活用した働き方改革を行い、現有の人材資源を育成すると共に、新卒採用を再開し、採用活動を積極的に推進してまいります。」
「アフターコロナ」を見据えたIT技術活用による働き方改革、人材育成、新卒採用再開と採用活動の積極推進を引き続き記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「こうした状況の下、当社グループは、これまでの開発経験やビジネスモデルに捕らわれず、時代の変化に応じる製品力とブランド力を向上させていく所存です。なお、「アフターコロナ」を見据えてＩＴ技術を活用した働き改革を行い、現有の人材資源を育成すると共に、新卒採用の再開を積極的に推進しております。」
「アフターコロナ」を見据えたIT技術活用による働き方改革、人材育成、新卒採用再開の推進を引き続き記載している。具体的な達成実績や数値目標の追加はない。 - FY2020再定義有価証券報告書
「なお、商流の最適化等により更なる費用を低減させ、加えて次世代高付加価値製品の研究開発に力を入れ、「アフターコロナ」を見据えてＩＴ技術を活用した働き方改革を行い、現有の人材資源を育成すると共に、新卒採用の再開も積極的に行っていきたいと存じます。」
従来の働き方改革による収益維持という記載から、「アフターコロナ」を見据えたIT技術活用による働き方改革へと施策の文脈を拡張している。 - FY2019初出有価証券報告書
「営業利益は減収であったものの働き方改革の取り組み等により707,025千円（前年同期比0.0％減）」
働き方改革の取り組みを営業利益維持の要因として初めて具体的に記載している。