再生樹脂製造販売事業の利益貢献フェーズへの移行
FY2022-Q1に初出。17回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2026。
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- FY2026前進有価証券報告書
「この結果、売上高は1,362,490千円(前期比5.2％増)となり、セグメント利益は212,929千円(前期比333.7％増)となりました。」
素材ビジネスは黒字を維持し、セグメント利益が前期比333.7％増の212,929千円となった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「この結果、売上高は665,392千円(前年同期比3.5％増)、セグメント利益は111,799千円(前年同期比1,841.6％増)となりました。」
素材ビジネスは黒字を継続し、セグメント利益が前年同期の5,758千円から111,799千円へ大幅に増加した。 - FY2025-H1黒字継続・利益大幅減有価証券報告書
「また、自動車エアバッグの基布や廃棄漁網等を再資源化したナイロン樹脂「REAMIDE®」(リアミド)は、製品の高品質化への取組みを強化し付加価値向上を進めると同時に国内外を問わず外部企業等との連携や弊社技術のライセンス供与等の取組みも進めており、今後は更なる収益・利益増加を目指してまいります。」
素材ビジネスの利益貢献方針と外部連携・ライセンスの取組みは継続している。一方、セグメント利益は5,758千円で前年同期比90.7％減となり、黒字を維持しながら利益水準は大幅に低下した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「素材ビジネスにつきましては、前期に引き続きセグメント損益は黒字で推移しております。」
素材ビジネスが前期に続きセグメント黒字で推移していると記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「素材ビジネスにつきましては、前連結会計年度に引き続きセグメント損益は黒字で推移しております。」
素材ビジネスが前連結会計年度に続き黒字で推移していると記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「素材ビジネスにつきましては、前連結会計年度に引き続きセグメント損益は黒字で推移しております。」
素材ビジネスが前連結会計年度に続き黒字で推移していると記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「素材ビジネスにつきましては、前期に引き続きセグメント損益は黒字で推移しております。」
素材ビジネスについて、前期に続くセグメント黒字を記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「素材ビジネスにおいては、先行投資フェーズから利益貢献フェーズへ移行し、外部企業等との連携や弊社技術のライセンス供与等の取り組みも加速しており、更なる成長のための基盤は拡大しております。」
素材ビジネスの利益貢献フェーズへの移行、外部企業との連携、技術ライセンス供与の加速を継続して記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「素材ビジネスにおいては、先行投資フェーズから利益貢献フェーズへ移行し、外部企業等との連携による取り組みも加速しており、更なる成長のための基盤は拡大しております。」
素材ビジネスの利益貢献フェーズへの移行と外部企業等との連携加速を継続して記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「素材ビジネスにおいては、先行投資フェーズから利益貢献フェーズへ移行し、外部企業等との連携による取り組みも加速しており、更なる成長のための基盤は拡大しております。」
利益貢献フェーズへの移行と外部企業等との連携加速を継続して記載している。 - FY2022達成有価証券報告書
「再生樹脂製造販売事業においては、先行投資フェーズから利益貢献フェーズへ移行し、外部企業等との連携による取組みも加速しており、更なる成長のための基盤は拡大しております。」
従来の移行中という表現から、利益貢献フェーズへ移行したと明記し、前第４四半期以降５四半期連続のセグメント黒字も記載している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「再生樹脂製造販売事業につきましては、前第４四半期会計期間以降、４四半期連続でセグメント損益は黒字で推移しております。」
セグメント黒字が前第４四半期以降の４四半期連続となり、利益貢献フェーズへの移行を示す実績が更新されている。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「再生樹脂製造販売事業につきましては、前第４四半期会計期間以降、３四半期連続でセグメント損益は黒字で推移しております。」
再生樹脂製造販売事業が前第４四半期以降、３四半期連続でセグメント黒字となったと記載している。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「再生樹脂製造販売事業においては先行投資フェーズから利益貢献フェーズへ移行中であり、外部企業等との連携による取り組みも加速しており、更なる成長のための基盤は拡大しております。」
同事業を先行投資段階から利益貢献段階へ移行させる方針を示している。