コンテンツマーケティング事業への依存と収益分散
FY2021に初出。9回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載は2026-09-30。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。29社中7社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに18社。
- 2026-09-30再掲経営計画
「主力のマーケティングセグメントが全体の売上高の約6割超を占めており」
マーケティングセグメントへの依存が続くことと、海外人材事業等による収益源多様化を対応策とする整理を再確認している。 - FY2026対処有価証券報告書
「当社グループは、主力のマーケティングセグメントが全体の売上高の約６割超を占めており、当該事業に経営資源を集中させております。」
マーケティングセグメントへの依存は続くものの、前期の約7割から約6割超へ売上構成比が低下し、海外人材事業等による収益源多様化が進んでいる。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループは、主力のマーケティングセグメントが全体の売上高の約７割を占めており、当該事業に経営資源を集中させております。」
マーケティングセグメントが全体売上高の約7割を占める依存構造と、海外人材事業等による収益源多様化の課題を継続して記載している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社グループは、主力のマーケティングセグメントが全体の売上高の約７割を占めており、当該事業に経営資源を集中させております。事業環境の変化等により当該事業が縮小し、その変化への対応が適切でない場合、当社グループ業績に多大な影響を及ぼす可能性があります。」
従来のコンテンツマーケティング事業への依存から、報告セグメント変更後のマーケティングセグメント全体への高依存というリスク表現へ整理している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、主力事業であるコンテンツマーケティング事業がITセグメントの売上高の約６割を占めており、当該事業に経営資源を集中させております。」
コンテンツマーケティング事業がITセグメント売上高の約6割を占める依存構造と、海外人材事業等による収益源多様化の対応策を継続して開示している。 - FY2022対処有価証券報告書
「当社グループは主力事業であるコンテンツマーケティング事業がITセグメントの売上高の約６割を占めており、当該事業に経営資源を集中させております。」
主力事業への依存は継続しているが、ITセグメント売上高に占める割合は前期の約7割から約6割へ低下している。海外人材事業等による収益力分散も引き続き計画している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当該事業において、当期、主要なサービス提供先の一つである住宅業界において、ウッドショックの影響等による広告費削減により、受注の減少や運用メディアの解約が増加しております。」
コンテンツマーケティング事業への集中に関連して、住宅業界の広告費削減、受注減少、運用メディア解約増加が継続していると記載している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「主要なサービス提供先の一つである住宅業界において、ウッドショックの影響等による広告費削減により、受注の減少や運用メディアの解約が増加いたしました。」
コンテンツマーケティング事業への集中に関連するリスクについて、主要顧客業界での広告費削減、受注減少、運用メディア解約増加が実際に発生している。 - FY2021初出有価証券報告書
「当社グループは主力事業であるコンテンツマーケティング事業がITセグメントの売上高の約７割を占めており、当該事業に経営資源を集中させております。そのため、事業環境の変化などにより当該事業が縮小し、その変化への対応が適切でない場合、当社グループ業績に影響を及ぼす可能性があります。したがって、今後は新たな柱となる事業（海外IT人材事業等）を育成し、収益力の分散を図ることを計画しております。」
主力事業への売上集中をリスクとして認識し、海外IT人材事業等を新たな柱として収益力を分散する計画を示している。