新株予約権の行使による株式価値の希薄化
FY2021に初出。19回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2023-Q1。直近の記載はFY2027-H1。
ジオコードがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。54社中28社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに56社。
- FY2027-H1顕在化有価証券報告書
「2026年３月１日～2026年８月31日 （注） 1,000 2,797,100 142 364,760 142 292,260 （注）新株予約権の行使によるものであります。」
当中間連結会計期間に新株予約権の行使により1,000株が発行され、資本金及び資本準備金がそれぞれ142千円増加した。希薄化につながる行使が追加で発生した。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「普通株式の発行済株式総数の増加13,000株は、新株予約権（ストック・オプション）の権利行使による新株の発行によるものであります。」
当事業年度に新株予約権の行使により13,000株が発行され、希薄化につながる行使が実際に発生した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「2025年３月１日～2025年８月31日 （注） 10,000 2,793,100 655 364,520 655 292,020 （注）新株予約権の行使によるものであります。」
当中間会計期間に新株予約権の行使により10,000株が発行され、資本金・資本準備金がそれぞれ655千円増加。希薄化につながる行使が実際に発生した。 - FY2025対処有価証券報告書
「当事業年度末現在における新株予約権による潜在株式数は30,800株であり、発行済株式総数2,783,100株の1.1％に相当しております。今後、これらの新株予約権が行使された場合には、１株当たりの株式価値が希薄化することになります。」
潜在株式比率は前事業年度末の1.9％から1.1％へ低下し、希薄化リスクの規模が縮小した。希薄化可能性自体は継続して記載されている。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「2024年３月１日～2024年８月31日（注）2,400 2,764,100 232 362,059 232 289,559（注）新株予約権の行使によるものであります。」
当中間会計期間に新株予約権の行使により2,400株が発行され、資本金・資本準備金がそれぞれ232千円増加。希薄化につながる行使が実際に発生した。 - FY2025-Q1顕在化有価証券報告書
「2024年６月１日から2024年６月30日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が1,400株、資本金及び資本準備金がそれぞれ199千円増加しております。」
四半期末後に新株予約権の行使により1,400株が発行され、資本金・資本準備金がそれぞれ199千円増加した事実を記載。希薄化につながる行使が追加で発生。 - FY2024対処有価証券報告書
「当事業年度末現在における新株予約権による潜在株式数は52,200株であり、発行済株式総数2,761,700株の1.9％に相当しております。」
潜在株式比率は前事業年度末の3.2％から1.9％へ低下し、希薄化リスクの規模が縮小。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「2023年９月１日～2023年11月30日（注）2,000 2,735,700 65 359,046 65 286,546（注）新株予約権の行使によるものであります。」
第3四半期中に新株予約権の行使により2,000株が発行され、資本金・資本準備金がそれぞれ65千円増加。希薄化につながる行使の発生を追加確認。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「2023年６月１日～2023年８月31日 （注） 7,400 2,733,700 408 358,981 408 286,481 （注）新株予約権の行使によるものであります。」
第2四半期中に新株予約権の行使により7,400株が発行され、資本金・資本準備金がそれぞれ408千円増加。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新株予約権の行使による株式価値希薄化リスクについて、重要な変更なし。 - FY2023対処有価証券報告書
「当事業年度末現在における新株予約権による潜在株式は87,600株であり、発行済株式総数2,726,300株の3.2％に相当しております。」
潜在株式比率が前回の7.3％から3.2％へ低下し、希薄化リスクの規模が縮小したと記載。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「2022年９月１日～2022年11月30日（注）１ 5,000 2,640,700 162 352,236 162 279,736 （注）１．新株予約権の行使によるものであります。」
第3四半期中に新株予約権の行使により5,000株が発行され、資本金・資本準備金がそれぞれ162千円増加。さらに2022年12月にも2,000株の発行があったと記載。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「2022年６月１日～2022年８月31日 （注）１ 5,400 2,635,700 235 352,074 235 279,574 （注）１．新株予約権の行使によるものであります。」
当第2四半期中に新株予約権の行使により5,400株が発行され、資本金・資本準備金がそれぞれ235千円増加。さらに2022年9月中にも5,000株の発行があったと記載。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「2022年３月１日～2022年５月31日 9,000株 322千円 322千円 （注）１．新株予約権の行使によるものであります。」
新株予約権の行使により、当四半期中に9,000株が発行され、資本金・資本準備金がそれぞれ322千円増加。希薄化リスクに関連する行使が実際に発生したことを記載。 - FY2022対処有価証券報告書
「当事業年度末現在における新株予約権による潜在株式は192,600株であり、発行済株式総数2,621,300株の7.3％に相当しております。今後、これらの新株予約権が行使された場合には、１株当たりの株式価値が希薄化することになります。」
潜在株式の比率は前回記載の9.7％から7.3％へ低下。希薄化リスク自体は継続して記載。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新株予約権の行使による株式価値希薄化リスクについて、重要な変更なし。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新株予約権の行使による株式価値希薄化リスクについて、重要な変更なし。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新株予約権の行使による株式価値希薄化リスクについて、重要な変更なし。 - FY2021初出有価証券報告書
「当事業年度末現在における新株予約権による潜在株式は249,400株であり、発行済株式総数2,570,500株の9.7％に相当しております。今後、これらの新株予約権が行使された場合には、１株当たりの株式価値が希薄化することになります。」
潜在株式249,400株、発行済株式総数の9.7％という希薄化可能性を数値で記載。