財務体質強化と高資本効率の両立
FY2020に初出。17回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q3。直近の記載は2026-08-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。17社中4社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに8社。
- 2026-08-14前進決算説明資料
「財務規律を維持しながら、成長投資を優先しつつ、最適な資本構成を維持することで持続的な企業価値向上を目指す」
財務体質と資本効率の方針について、財務規律、成長投資、最適な資本構成を組み合わせた資本配分の考え方を具体化している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間末における資本合計は、15,522百万円となりました（前連結会計年度末は14,881百万円）。これは主に、利益剰余金が922百万円増加した一方、自己株式取得300百万円を実施したこと等によるものです。」
利益剰余金の増加により資本合計は14,881百万円から15,522百万円へ増加し、親会社所有者帰属持分比率も54.28％から57.70％へ上昇した。一方、自己株式取得300百万円も実施している。 - 2026-05-15再定義決算説明資料
「財務規律を維持しながら、成長投資を優先しつつ、最適な資本構成を維持することで持続的な企業価値向上を目指す」
財務体質と資本効率の両立という従来の論点を、財務規律、成長投資及び最適資本構成を組み合わせたキャピタルアロケーションの方針として整理している。 - FY2025資本増加・持分比率低下有価証券報告書
「当連結会計年度末における資本合計は、14,881百万円となりました（前連結会計年度末は13,756百万円）。これは主に、利益剰余金が1,104百万円増加したこと等によるものです。」
資本合計は13,756百万円から14,881百万円へ増加した一方、親会社所有者帰属持分比率は55.10％から54.28％へ低下した。財務体質強化の方針に対して、資本額と比率の動きが異なる。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間末における資本合計は、14,394百万円となりました（前連結会計年度末は13,756百万円）。これは主に、利益剰余金が586百万円増加したこと等によるものです。」
資本合計は前連結会計年度末の13,756百万円から14,394百万円へ増加し、利益剰余金は586百万円増加した。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間末における資本合計は、13,515百万円となりました（前連結会計年度末は13,085百万円）。これは主に、親会社の所有者に帰属する中間利益の計上等により利益剰余金が430百万円増加したこと等によるものです。」
中間利益の計上等により資本合計は13,085百万円から13,515百万円へ増加し、親会社所有者帰属持分比率は49.99％から55.22％へ上昇した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末における資本合計は、13,430百万円となりました（前連結会計年度末は13,085百万円）。これは主に、親会社の所有者に帰属する四半期利益の計上等により利益剰余金が317百万円増加したこと等によるものです。」
利益剰余金の増加により資本合計が13,085百万円から13,430百万円へ増加し、親会社所有者帰属持分比率も49.99％から52.70％へ上昇した。 - FY2023-Q3自己株式取得後の資本変動有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末における資本合計は、13,986百万円となりました（前連結会計年度末は15,585百万円）。これは主に、親会社の所有者に帰属する四半期利益の計上により利益剰余金が311百万円増加した一方、自己株式の取得により2,000百万円減少したこと等によるものです。」
自己株式取得2,000百万円の影響により、資本合計は15,585百万円から13,986百万円へ減少した。 - FY2023-Q2自己株式取得後の資本変動有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における資本合計は、14,062百万円となりました（前連結会計年度末は15,585百万円）。これは主に、親会社の所有者に帰属する四半期利益の計上により利益剰余金が410百万円増加した一方、自己株式の取得により2,000百万円減少したこと等によるものです。」
資本合計は前連結会計年度末比で減少した。四半期利益による利益剰余金の増加があった一方、自己株式取得により2,000百万円減少した。 - FY2023-Q1自己株式取得に伴う資本減少有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末における資本合計は、13,899百万円となりました（前連結会計年度末は15,585百万円）。これは主に、親会社の所有者に帰属する四半期利益の計上により利益剰余金が276百万円増加した一方、自己株式の取得により2,000百万円減少したこと等によるものです。」
自己株式取得により資本合計は15,585百万円から13,899百万円に減少した一方、親会社所有者帰属持分比率は51.04％から51.66％に上昇した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度末における資本合計は、15,585百万円となりました（前連結会計年度末は11,599百万円）。」
資本合計は11,599百万円から15,585百万円へ増加し、親会社所有者帰属持分比率は43.22％から51.04％へ上昇した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末における資本合計は、14,504百万円となりました（前連結会計年度末は11,599百万円）。これは主に、親会社の所有者に帰属する四半期利益の計上により利益剰余金が2,826百万円増加したこと等によるものです。」
利益剰余金の増加により資本合計は11,599百万円から14,504百万円に増加し、親会社所有者帰属持分比率も43.22％から51.63％に上昇した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における資本合計は、13,928百万円となりました（前連結会計年度末は11,599百万円）。これは主に、親会社の所有者に帰属する四半期利益の計上により利益剰余金が2,291百万円増加したこと等によるものです。」
利益剰余金の増加により資本合計が11,599百万円から13,928百万円に増加し、親会社所有者帰属持分比率も43.22％から49.60％に上昇した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末における資本合計は、13,116百万円となりました（前連結会計年度末は11,599百万円）。これは主に、親会社の所有者に帰属する四半期利益の計上により利益剰余金が1,511百万円増加したこと等によるものです。」
利益剰余金の増加により資本合計が11,599百万円から13,116百万円に増加し、親会社所有者帰属持分比率も43.22％から46.80％に上昇した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度末における資本合計は、11,599百万円となりました（前連結会計年度末は8,000百万円）。これは主に、親会社の所有者に帰属する当期利益の計上により利益剰余金が3,116百万円増加したこと等によるものです。」
資本合計は8,000百万円から11,599百万円へ増加し、親会社所有者帰属持分比率も37.65％から43.22％へ上昇した。財務体質強化の方針に対する数値上の前進を示している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「資本は、主に親会社の所有者に帰属する四半期利益の計上により利益剰余金が増加した結果、前連結会計年度末に比べ2,995百万円増加し、10,995百万円となりました。」
四半期利益の計上による利益剰余金の増加により、資本合計が前連結会計年度末比2,995百万円増加し、10,995百万円となった。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループは、財務体質の更なる強化と高い資本効率を両立しつつ、企業価値向上のために戦略的に経営資源を配分することを財務戦略の基本方針としています。」
自己資本比率と手元流動性の向上を図りつつ、負債も活用して資本効率を高め、営業キャッシュ・フローの範囲内で設備投資を行う財務方針を示している。