安全・環境技術と地域社会への貢献
FY2016に初出。11回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに41社。
- FY2026前進有価証券報告書
「CO2排出量削減率 2020年３月期比 △35％ ・省エネ施策の水平展開 ・再生可能エネルギーの導入 2020年３月期比 △44％ 2020年３月期比 △50％」
CO2排出量削減について、2026年3月期実績35％減、第16次中期目標44％減、2030年目標50％減を開示した。 - 2026-05-22前進株主総会
「省エネルギー施策のグループ全体への水平展開や、再生可能エネルギーの導入拡大に取り組みました。」
環境施策について、グループ全体への水平展開と再生可能エネルギー導入拡大を記載した。 - FY2025前進有価証券報告書
「・「テイ・エス テック基金」の設立 ・制度運営と自然保護団体への寄付実施 ・寄付実績を社内外へ周知」
自然との共生に関する取り組みを、基金の設立、寄付の実施、実績開示という具体的な施策に進めた。環境KPIでは、2025年3月期のCO2排出量削減率を2020年3月期比16％減と開示している。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「なお、気候変動を中心とした環境影響については、2030年目標に加え、2050年のあるべき姿を指標とした長期環境目標を策定しています。」
従来の2050年CO2排出量ゼロ目標に加え、2030年のCO2排出量50％削減、廃棄物削減、水資源・排水影響などの複数の長期環境目標を体系化した。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「特に環境面では、CO2排出量※２ゼロを2050年目標として掲げ、開発・生産効率の向上や省エネルギー・再エネルギー設備の導入などに努めています。」
環境・社会貢献の取組みに、Scope1・2のCO2排出量ゼロという2050年目標と、省エネ・再エネ設備等の手段を明示した。 - FY2021前進有価証券報告書
「2021年３月、社会・環境・企業基盤の３つの側面から社会と共に持続的な成長を遂げるための重要課題（マテリアリティ）を特定しました。」
従来の環境保全・社会貢献の取組みを、社会・環境・企業基盤の3側面に整理したマテリアリティとして特定した。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「サステナブルな社会の実現に向け、重要課題（マテリアリティ）への取り組みを加速させるとともに、積極的な情報開示を実施していきます。」
従来の環境保全・社会貢献活動に加え、マテリアリティへの取組み加速と積極的な情報開示を明示した。 - FY2019前進有価証券報告書
「2019年３月期には、エネルギーマネジメントシステムISO50001※5を国内全事業所で認証取得いたしました。今後は、構築したエネルギー管理手法を国内外の関係会社に展開し、エネルギー効率の向上・使用量削減を図ってまいります。」
国内全事業所でISO50001の認証取得を完了し、今後は国内外関係会社への展開を計画している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「各地域に根ざした社会貢献活動や緑の生態系保全活動、CO2排出量削減活動に加え、今後はエネルギーマネジメントシステムISO50001を導入し、エネルギーの有効活用とその可視化により省エネ化を加速してまいります。」
社会貢献、緑の生態系保全、CO2排出量削減を継続し、ISO50001導入による省エネ化加速を今後の施策として示している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「③「社会環境との共生」」
安全・環境技術や社会貢献の取組みが、第13次中期経営計画では「社会環境との共生」というESG上の重点施策として再整理されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「安全で快適な製品の提供はもちろんのこと、環境への配慮等、事業活動における社会的責任を果たすことで、社会貢献活動を実践し、経営理念である「喜ばれる企業」を追求しています。」
眠気低減機能、安全技術、軽量化・CO2排出抑制、緑の生態系保全、地域清掃等を含む。