持続的な収益体質の強化
FY2020に初出。20回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。116社中19社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに59社。
- 2026-08-07前進決算
「また、親会社の所有者に帰属する四半期利益は15億98百万円と前年同期に比べ、10億10百万円（172.0％）の増益となりました。」
親会社所有者帰属四半期利益が前年同期比で増加し、収益体質強化に関する業績回復の実績が示された。 - FY2026引き上げ有価証券報告書
「第16次中期は、売上拡大と収益構造改革を通じて収益力を高め、将来的に業界トップ水準の営業利益率を実現するための基盤を固める期間と位置付け、第16次中期末時点で営業利益率5.0％の達成を目指します。」
収益体質強化を第16次中期の売上拡大・収益構造改革に結び付け、2029年3月期末の営業利益率5.0％という数値目標を設定した。 - FY2026-H1減収影響で営業利益59.5％減有価証券報告書
「利益面では、さらなる原価低減に努めましたが、減収影響等により、営業利益は27億３百万円と前年同期に比べ、為替影響（△６億９百万円）を含み39億73百万円（59.5％）の減益となりました。」
さらなる原価低減を進めたものの、減収影響等により当中間期の営業利益は前年同期比59.5％減となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「米州地域では、その市場の大きさからグループ最大の売上収益を計上する一方、変則生産から生じる労務費や生産ロスの増加、原材料価格の高騰など、さまざまな要因から収益性に課題を残しています。収益のV字回復に向けては、生産工程の自動化や生産変動に柔軟に対応できる自動立体倉庫システムなどの設備投資、調達構造の再編などに取り組んでおり、着実な体質改善が図られています。」
米州営業利益が前年同期比86.5％増の61億11百万円となり、従来課題としていた米州の収益改善について具体的な回復実績を開示した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「為替換算効果に加え、米州や日本での増産効果や機種構成の良化等により、売上収益は2,227億５百万円と前年同期に比べ203億92百万円（10.1％）の増収となりました。利益面では、諸経費の増加はありましたが増収効果等により、営業利益は66億77百万円と前年同期に比べ16億円（31.5％）の増益となりました。」
諸経費が増加する中でも、増産効果や機種構成の良化等による増収効果により、営業利益は前年同期比31.5％増となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「利益面では、諸経費の増加はありましたが増収効果等により、営業利益は140億40百万円と前年同期に比べ37億40百万円（36.3％）の増益となりました。」
諸経費の増加がある中でも増収効果等により、連結営業利益は前年同期比36.3％増となった。中国を除く日本・米州・アジア・欧州では増収効果等による増益を計上した一方、中国は減収影響等により減益となった。 - FY2024-Q2諸経費増加により営業利益9.7％減有価証券報告書
「利益面では、増収効果はありましたが諸経費の増加等により、営業利益は50億77百万円と前年同期に比べ５億48百万円（9.7％）の減益となりました。」
増収効果があった一方、諸経費の増加等により営業利益は前年同期比9.7％減となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「利益面では、諸経費の増加はありましたが、増収効果等により、営業利益は99百万円と前年同期に比べ３億27百万円（－％）の増益となりました。」
全体の営業利益は、前年同期の228百万円の営業損失から99百万円の営業利益へ転換した。諸経費増加がある中でも、増収効果等が増益要因となった。 - FY2023営業利益33.7％減・米州営業損失有価証券報告書
「当連結会計年度における売上収益は、中国での新型コロナウイルス感染症によるロックダウンを受けた減産影響等はありましたが、為替換算効果や機種構成の良化等により、4,092億円と前連結会計年度に比べ592億41百万円（16.9％）の増収となりました。利益面では、徹底した合理化など原価低減に努めましたが、減産影響や諸経費の増加、英国連結子会社の解散に伴う一過性費用の発生等により、営業利益は152億57百万円と前連結会計年度に比べ77億41百万円（33.7％）の減益となりました。」
合理化・原価低減を継続した一方、減産、諸経費増加、英国子会社解散費用により、通期営業利益は33.7％減少した。米州も営業損失31億99百万円となった。 - FY2023-Q3減産影響で営業利益31.8％減有価証券報告書
「利益面では、原価低減に努めましたが減産影響等により、営業利益は103億円と前年同期に比べ48億９百万円（31.8％）の減益となりました。」
原価低減を継続したものの、減産影響等により営業利益は前年同期比31.8％減となった。 - FY2023-Q2減産影響で営業利益47.5％減有価証券報告書
「利益面では、原価低減に努めましたが減産影響等により、営業利益は56億25百万円と前年同期に比べ50億81百万円（47.5％）の減益となりました。」
原価低減を継続したものの、客先の減産影響等により営業利益は前年同期比47.5％減となった。 - FY2023-Q1減収により営業損失を計上有価証券報告書
「利益面では、諸経費の抑制に努めましたが減収影響等により、営業損失は２億28百万円と前年同期に比べ62億31百万円（－％）の減益となりました。」
諸経費の抑制を続けたが、サプライチェーン混乱等による減収影響により営業損失を計上した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「徹底した合理化による諸経費抑制などの原価低減に努めましたが、減産影響等により、営業利益は229億98百万円と前連結会計年度に比べ37億43百万円（14.0％）の減益となりました。」
合理化、諸経費抑制、原価低減による収益体質強化を継続したが、減産影響等により営業利益は14.0％減となった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、原価低減に努めましたが減収影響等により、営業利益は151億10百万円と前年同期に比べ57億32百万円（27.5％）の減益となりました。」
原価低減による収益体質強化を継続したが、減収影響等により営業利益は前年同期比27.5％減となった。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「利益面では、増収効果や原価低減等により、営業利益は107億６百万円と前年同期に比べ７億21百万円（7.2％）の増益となりました。」
原価低減を収益性向上の施策として継続し、営業利益の増益要因として説明している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「利益面では、増収効果や原価低減等により、営業利益は60億３百万円と前年同期に比べ77億95百万円（－％）の増益となりました。」
原価低減を収益性向上の要素として継続し、営業利益の増益要因として説明している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「諸経費の抑制や原価低減に努めましたが、減収影響等により減益となりました。」
諸経費抑制・原価低減による収益体質強化を継続している。 - FY2020初出有価証券報告書
「IoT・AIの活用による生産自動化、オフショア開発のさらなる活用、管理体制の強化等、あらゆる角度から効率性・収益性を高め、「攻め」の施策展開を支える収益体質の強化を図ります。」
IoT・AI、生産自動化、オフショア開発、管理体制強化を組み合わせ、成長投資を支える収益基盤を強化する取組みを新たに明示した。