新製品の中空バルブ生産立上げ費用による利益圧迫
FY2019-Q1に初出。9回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2021。
フジオーゼックスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに1社。
- FY2021削除有価証券報告書FY2021の年度報告では、新製品の中空バルブ立上げ費用を個別の利益圧迫要因とする記載は確認できない。
- FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「利益につきましては、販売が大幅に落ち込むなか、固定費の徹底圧縮、生産体制の見直し、雇用調整助成金の活用など収支対策に取り組んでまいりましたが、販売減少の影響を全て補填するには至らず、損失計上となりました。」
中空バルブ事業を含む販売減少局面で固定費等の圧縮策を講じたが、営業損失588百万円、経常損失515百万円となり、事業拡大・生産体制に伴うコスト負担を含む利益圧迫が実績化した。 - FY2020対処有価証券報告書
「当期において品質および生産性の向上を目的とする新たな製造工法への切り替えと、それに伴う生産ラインの再編成が完了したことから、不要となった設備の除却および売却を行いました。」
中空バルブの生産ライン再編成が完了し、立上げ・拡大に伴う従来設備の整理が進んだ。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「経常利益につきましては、特に国内販売の北米市場向けの製品売上の落ち込みの影響が大きく、また中空バルブに関しましては生産性改善が実を結びつつありますが事業拡大に伴う先行投資が続いたため、前年同期を下回る利益となりました。 営業利益は349百万円 （ 前年同期比88百万円減 ）、 経常利益は373百万円 （前年同期比40百万円減 ）」
中空バルブの生産性改善が進みつつある一方、事業拡大に伴う先行投資が続き、営業利益は前年同期比88百万円減、経常利益は40百万円減となった。利益圧迫要因が引き続き実績化している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「しかしながら、利益につきましては、製品販売の落ち込みに加え、中空バルブの事業拡大に伴う製造コスト増、為替差損等から、前年同期を下回る利益となりました。以上の結果、売上高は5,590百万円（前年同期比126百万円増）、営業利益は28百万円（前年同期比171百万円減）、経常利益は31百万円（前年同期比229百万円減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は15百万円（前年同期比160百万円減）となりました。」
中空バルブ事業拡大に伴う製造コスト増が、製品販売の落ち込みや為替差損とともに利益下押し要因として実際に発生した。営業利益は前年同期比171百万円減、経常利益は229百万円減となった。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「しかしながら、利益につきましては、中空バルブの事業拡大に伴う生産設備の先行投資や製造コストの増加、海外子会社の生産能力増強投資や国内の経年劣化設備のリフレッシュ、生産ライン再編成等による費用増から、前期を下回る利益となりました。」
中空バルブ事業拡大、海外子会社の能力増強、国内設備更新、ライン再編による費用増が実際に発生し、営業利益は前期比724百万円減、経常利益は781百万円減となった。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「しかしながら、利益につきましては、中空バルブの事業拡大に伴う製造コストの増加や経年劣化した生産設備のリフレッシュ等による費用増から、前年同期を下回りました。」
中空バルブの事業拡大に伴う製造コスト増に加え、経年劣化した生産設備のリフレッシュ費用が実際に発生し、営業利益は前年同期比636百万円減、経常利益は799百万円減となった。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「しかしながら、利益につきましては、新製品の傘中空バルブ立上げと事業拡大に伴う先行投資による費用増から、前年同期を下回る利益となりました。」
新製品の傘中空バルブ立上げに加え、事業拡大に伴う先行投資による費用増が実際に発生し、営業利益は前年同期比300百万円減、経常利益は470百万円減となった。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「しかしながら、利益につきましては、新製品の傘中空バルブ生産立ち上げの為の減価償却費や労務費、外注加工費の増加等により、前年同期を下回る利益となりました。 以上の結果、 売上高は5,464百万円 （前年同期比654百万円増）、 営業利益は198百万円 （ 前年同期比111百万円減 ）、 経常利益は261百万円 （前年同期比 114 百万円減）、 親会社株主に帰属する四半期純利益は175百万円 （前年同期比 74 百万円減）となりました。」
新製品の中空バルブ生産立上げに伴う減価償却費、労務費、外注加工費の増加が実際に発生し、営業利益は前年同期比111百万円減、経常利益は114百万円減、親会社株主に帰属する四半期純利益は74百万円減となった。