生産体制の適正化・効率化、世界最適調達、原価低減、品質向上
FY2016に初出。30回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2026業績結果の更新有価証券報告書
「営業利益は、将来への投資増加に加え、インフレーションや円安による原価高騰について価格転嫁が限定的にとどまったことから、1,726百万円となり、前連結会計年度に比べて1,069百万円（38.2％）の減少となりました。」
日本セグメントでは将来投資の増加、インフレーション・円安による原価高騰、価格転嫁の限定性により営業利益が前年同期比38.2％減少した。 - 2026-05-13前進決算
「このような状況のもと、当社では中長期的な視点に立ち、サプライチェーン全体の最適化を進めるとともに、外部環境の変化に柔軟に対応した効率的な事業運営を推進し、収益構造の変革に取り組んでまいります。」
生産・調達体制の効率化に関する方針が、サプライチェーン全体の最適化、効率的な事業運営、収益構造の変革として具体化されている。 - FY2026-H1業績結果の更新有価証券報告書
「営業利益は、労務費・固定経費の増加等の影響により、739百万円となり、前中間連結会計期間に比べて302百万円（29.0％）の減少となりました。」
日本では労務費・固定経費の増加等により営業利益が前年同期比29.0％減少した。生産体制の効率化・原価低減方針自体の変更ではなく、当中間連結会計期間の業績結果を更新している。 - FY2025-H1業績結果の更新有価証券報告書
「自動車メーカーの「認証不正問題」に伴うライン停止の影響により、自動車用バックミラー等の売上が減少した結果、売上高は前中間連結会計期間に比べて982百万円（3.8％）減少し、24,608百万円となりました。営業利益は、売上高の減少、変動経費比率の上昇等の影響により、1,042百万円となり、前中間連結会計期間に比べて594百万円（36.3％）の減少となりました。」
日本では自動車メーカーのライン停止と変動経費比率の上昇により、売上高が前年同期比3.8％、営業利益が36.3％減少した。生産効率化・原価低減施策自体の変更ではなく、当中間連結会計期間の業績結果を更新している。 - FY2024-Q3業績結果の更新有価証券報告書
「営業利益は、日本、北米、タイ、インドネシアにおける売上高の増加により6,218百万円となり、前第３四半期連結累計期間に比べて2,585百万円（71.2％）の増加となりました。」
日本、北米、タイ、インドネシアの売上高増加により、営業利益は前年同期比71.2％増加した。生産体制の効率化・原価低減施策自体の変更ではなく、当四半期の業績結果を更新している。 - FY2024-Q2業績結果の更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の業績につきましては、半導体部品不足等に起因する自動車メーカーの減産影響が縮小し、自動車用バックミラー等の売上が増加した結果、売上高は51,665百万円となり、前第２四半期連結累計期間に比べて7,661百万円（17.4％）の増加となりました。営業利益は、日本、北米、タイ、インドネシアにおける売上高の増加により4,060百万円となり、前第２四半期連結累計期間に比べて1,680百万円（70.6％）の増加となりました。」
半導体部品不足等による減産影響が縮小し、売上高は前年同期比17.4％、営業利益は70.6％増加した。生産・販売環境と業績結果を更新している。 - FY2024-Q1業績結果の更新有価証券報告書
「営業利益は、中国における売上高の減少影響を受けたものの、日本、北米、タイ、インドネシアにおける売上高の増加により1,734百万円となり、前第１四半期連結累計期間に比べて490百万円（39.4％）の増加となりました。」
日本、北米、タイ、インドネシアの売上高増加により、営業利益は前年同期比39.4％増加した。一方、中国の売上高減少影響も記載されている。 - FY2023-Q3業績結果の更新有価証券報告書
「営業利益は、日本における円安による輸入部品の価格上昇や、中国におけるロックダウン対応のための輸送費が増加したこと等により、3,632百万円となり、前第３四半期連結累計期間とほぼ同額の利益となりました。」
円安による輸入部品価格上昇や中国のロックダウン対応による輸送費増加が営業利益の伸びを抑え、営業利益は前年同期とほぼ同額となった。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資額は2,614百万円となりました。その地域別内訳は、日本並びに全社（共通）で1,434百万円、アジアで951百万円、北米で227百万円であります。日本では、バックミラー製造拠点において、主に生産性向上のための合理化改善、並びに品質管理、新製品対応の生産準備等の設備投資を実施いたしました。海外では、主に生産準備や生産性向上のための設備投資を実施いたしました。」
生産性向上、品質管理、新製品対応、海外生産準備を目的とする設備投資を継続し、当年度の投資額と地域別配分を更新している。 - FY2022-Q3生産実績・業績結果の更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、前期の新型コロナウイルスの影響による落ち込みと比較すると、今期の業績は回復しており、主力の自動車用バックミラーの販売数量が増加したことにより、当期の生産実績が増加しております。この結果、生産実績はそれぞれ、日本は26,270百万円、アジアは14,911百万円、北米は11,901百万円となりました。」
前期の新型コロナウイルス影響による落ち込みとの比較で業績・生産実績が回復し、日本、アジア、北米の生産実績を具体的に示している。 - FY2022-Q2生産実績・業績結果の更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、前期の新型コロナウイルスの影響による落ち込みと比較すると、今期の業績は回復しており、主力の自動車用バックミラーの販売数量が増加したことにより、当期の生産実績が増加しております。この結果、生産実績はそれぞれ、日本は17,251百万円、アジアは9,938百万円、北米は8,454百万円となりました。」
前期の新型コロナウイルス影響による落ち込みとの比較で、販売数量の増加により日本・アジア・北米の生産実績が回復した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「このような状況の中で、当社グループは、主力のバックミラー事業、オプトロニクス事業において、設計開発力・生産技術力の強化、最適調達・最適生産の推進、IT技術の活用による生産性向上を一層加速させ、コスト競争力を高めるとともに、高付加価値新製品の開発、新規事業の創出に向けて研究開発力、商品企画力を強化し、経営基盤の安定化を図り、持続的成長を目指してまいります。」
設計開発、生産技術、最適調達・最適生産、IT活用、生産性向上、研究開発・商品企画の強化を通じてコスト競争力と経営基盤を高める方針を再確認している。 - FY2021-Q3生産実績・業績結果の更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間においては、新型コロナウイルスの影響により、第２四半期連結累計期間まで生産実績が減少しておりましたが、当第３四半期連結会計期間における主力の自動車用バックミラーの販売数量が増加したことにより、生産実績も回復しております。この結果、日本の生産実績は30,870百万円（前年同期比6.7％減）となりました。」
第３四半期会計期間には販売数量の増加により生産実績が回復した一方、累計の日本生産実績は前年同期比6.7％減となっている。 - FY2021-Q2業績結果の更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の業績につきましては、新型コロナウイルス感染拡大影響により、全セグメントにおいて自動車用バックミラー販売数量が大きく減少した結果、売上高は30,096百万円となり、前第２四半期連結累計期間に比べて7,717百万円（20.4％）の減少となりました。営業利益は、売上高の減少に伴い492百万円となり、前第２四半期連結累計期間に比べて2,980百万円（85.8％）の減少となりました。」
新型コロナウイルス感染拡大により全セグメントの販売数量が減少し、売上高は前年同期比20.4％減、営業利益は85.8％減となった。合理化・原価低減施策自体の変更ではなく、施策を取り巻く業績結果を更新している。 - FY2021-Q1業績結果の更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の業績につきましては、新型コロナウイルス感染拡大の影響により、主に日本における自動車用バックミラーの販売数量が大きく減少した結果、売上高は14,257百万円となり、前第１四半期連結累計期間に比べて4,222百万円（22.9％）の減少となりました。営業利益は、売上高減少に伴い82百万円となり、前第１四半期連結累計期間に比べて1,605百万円（95.1％）の減少となりました。」
新型コロナウイルス感染拡大による販売数量の減少を受け、売上高は前年同期比22.9％減、営業利益は95.1％減となった。日本では営業損失732百万円となり、生産実績も前年同期比38.2％減少した。 - FY2020-Q3業績結果の更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の業績につきましては、主力の自動車用バックミラー販売数量の増加等により、売上高は56,752百万円となり、前第３四半期連結累計期間に比べて1,735百万円（3.2％）の増加となりました。営業利益は、受注競争の激化及び増産に向けた設備投資に伴う減価償却費の増加等により5,152百万円となり、前第３四半期連結累計期間に比べて262百万円（4.8％）の減少となりました。経常利益は、5,559百万円となり、前第３四半期連結累計期間に比べて258百万円（4.4％）の減少となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は3,682百万円となり、前第３四半期連結累計期間に比べて309百万円（7.7％）の減少となりました。」
バックミラー販売数量の増加等により売上高は前年同期比3.2％増加した一方、受注競争の激化と増産投資に伴う減価償却費の増加等により営業利益は4.8％減少した。 - FY2020-Q2業績結果の更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の業績につきましては、自動車用バックミラー販売数量の増加等により、売上高は37,813百万円となり、前第２四半期連結累計期間に比べて1,868百万円（5.2％）の増加となりました。営業利益は、受注競争の激化及び増産に向けた設備投資の増加に伴う減価償却費の増加等により3,472百万円となり、前第２四半期連結累計期間に比べて138百万円（3.8％）の減少となりました。経常利益は3,733百万円となり、前第２四半期連結累計期間に比べて75百万円（2.0％）の減少となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は2,455百万円となり、前第２四半期連結累計期間に比べて116百万円（4.5％）の減少となりました。」
バックミラー販売数量の増加等により売上高は前年同期比5.2％増加した一方、受注競争の激化と増産投資に伴う減価償却費の増加等により営業利益は3.8％減少した。 - FY2020-Q1業績結果の更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の業績につきましては、主力の自動車用バックミラー及びファインガラス製品の販売数量の増加により、売上高は18,479百万円となり、前第１四半期連結累計期間に比べて592百万円（3.3％）の増加となりました。営業利益は、減価償却費の増加などにより1,687百万円となり、前第１四半期連結累計期間に比べて125百万円（6.9％）の減少となりました。」
主力製品の販売数量増加により売上高は前年同期比3.3％増加した一方、減価償却費の増加などにより営業利益は6.9％減少した。生産効率化・原価低減施策自体の変更は記載されていないため、業績結果を更新する。 - FY2019前進有価証券報告書
「営業利益は売上増加による影響に加え、原価低減活動及び生産性向上等の合理化を推進したことにより、業績予想と比べて448百万円（6.7％）の増加となりました。」
原価低減・生産性向上等の合理化の効果が、業績予想比で営業利益448百万円、6.7％の増加として示された。一方、通期実績では研究開発関連費用、減価償却費、生産準備費用の増加により営業利益は前年同期比で減少している。 - FY2019-Q3業績結果の更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の業績につきましては、自動車用バックミラー販売数量の増加により、売上高は55,016百万円となり、前第３四半期連結累計期間に比べて2,591百万円（4.9％）の増加となりました。営業利益は、開発関連費用の増加などにより5,414百万円となり、前第３四半期連結累計期間に比べて199百万円（3.6％）の減少となりました。」
バックミラー販売数量の増加により売上高は前年同期比4.9％増加した一方、開発関連費用の増加などにより営業利益は3.6％減少した。アジアの営業利益は0.1％増に留まり、北米は5.9％減少している。 - FY2019-Q2業績結果の更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の業績につきましては、自動車用バックミラー販売数量の増加により、売上高は35,945百万円となり、前第２四半期連結累計期間に比べて2,006百万円（5.9％）の増加となりました。営業利益は3,611百万円となり、前第２四半期連結累計期間に比べて15百万円（0.4％）の増加となりました。」
バックミラー販売数量の増加により売上高は前年同期比5.9％増、営業利益は0.4％増となった。セグメント別ではアジアの営業利益が8.2％増加した一方、北米は14.9％減少し、日本は開発関連費用の増加などにより5.4％減少した。 - FY2019-Q1業績結果の更新有価証券報告書
「営業利益は1,813百万円となり、前第１四半期連結累計期間に比べて40百万円（2.2％）の減少となりました。」
当四半期は全体の営業利益が前年同期比2.2％減少した。一方、日本は開発関連費用の負担増がありながら6.8％増、アジアは新工場稼働による減価償却費負担増がありながら4.3％増となり、北米は売上高減少などにより41.0％減となった。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は、国内における売上高の増加や生産性向上による原価低減効果などにより5,613百万円となり、前第３四半期連結累計期間に比べて491百万円（9.6％）の増加となりました。」
国内売上高の増加と生産性向上による原価低減効果により、営業利益が前年同期比9.6％増加した。生産効率化・原価低減施策の効果が第３四半期累計の業績としてさらに数値化されている。 - FY2018-Q2業績結果の更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の業績につきましては、売上高は、国内における自動車用バックミラー販売数量の増加により、33,938百万円となり、前第２四半期連結累計期間に比べて1,520百万円（4.7％）の増加となりました。営業利益は、開発関連費用や減価償却費の増加、海外拠点での売上高減少の影響により3,595百万円となり、前第２四半期連結累計期間に比べて25百万円（0.7％）の減少となりました。」
国内販売数量の増加により売上高は前年同期比4.7％増となった一方、開発関連費用・減価償却費の増加や海外拠点の売上高減少により営業利益は前年同期比0.7％減となった。生産効率化・原価低減施策そのものの変更は記載されていないため、施策の業績結果を更新する。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の業績につきましては、売上高は、国内における自動車用バックミラー販売数量の増加により、17,042百万円となり、前第１四半期連結累計期間に比べて757百万円（4.6％）の増加となりました。利益につきましては、売上高の増加や原価低減活動を推進した結果、営業利益は1,853百万円となり、前第１四半期連結累計期間に比べて134百万円（7.8％）の増加、経常利益は2,044百万円となり、前第１四半期連結累計期間に比べて330百万円（19.3％）の増加、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,451百万円となり、前第１四半期連結累計期間に比べて302百万円（26.3％）の増加となりました。」
原価低減活動を推進した結果、営業利益が前年同期比7.8％増となった。日本セグメントでも合理化施策の効果などにより営業利益が前年同期比21.3％増となり、生産効率化・原価低減施策の効果が当四半期の数値に表れている。 - FY2017前進有価証券報告書
「売上原価率は、原価低減活動、生産効率化等の合理化を推進したことなどにより、前連結会計年度に比べ1.5ポイントの減少となりました。」
原価低減・生産効率化の効果が売上原価率1.5ポイント低下として数値化された。アジアでは材料の現地調達化等により営業利益が31.9％増加し、北米では生産性向上・不良低減により83.6％増加した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の業績につきましては、売上高は国内外における自動車用バックミラーの販売数量の増加により48,843百万円（前年同期比0.9％増）となりました。利益につきましては、売上高の増加や合理化施策の効果などにより、営業利益は5,122百万円（前年同期比16.8％増）、経常利益は5,264百万円（前年同期比14.0％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は3,282百万円（前年同期比3.8％増）となりました。」
合理化施策の効果などにより、営業利益が前年同期比16.8％増となった。日本・アジア・北米の各セグメントでも、合理化施策の効果による営業利益増加が記載されており、生産体制の効率化・原価低減施策の効果がさらに数値化されている。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「中国での自動車用バックミラーの販売数量が増加したものの、円高による為替換算上の影響等により、売上高は7,716百万円（前年同期比11.2％減）となりました。営業利益は、合理化諸施策の効果等により1,240百万円（前年同期比28.2％増）となりました。」
アジアでは合理化諸施策の効果により営業利益が前年同期比28.2％増加した。北米でも同施策等により営業利益が前年同期比29.3％増加しており、生産体制の効率化・原価低減施策の効果が数値で示された。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「中国での自動車用バックミラーの販売数量が増加したものの、円高による為替換算上の影響やタイにおける自動車用バックミラーの販売数量の減少などにより、売上高は4,209百万円（前年同期比7.6％減）となりました。営業利益は、合理化諸施策の効果などにより696百万円（前年同期比17.1％増）となりました。」
アジア事業で合理化諸施策の効果が営業利益の前年同期比17.1％増として現れた。ただし、売上高は円高やタイでの販売数量減少の影響で前年同期比7.6％減となっている。 - FY2016初出有価証券報告書
「自動車メーカー各社の生産量の変動に柔軟な対応がとれるよう、国内外の生産体制の適正化・効率化に努め、世界最適調達の推進を含めた原価低減活動を展開するとともに、品質レベルのさらなる向上を図ってまいります。」
需要変動対応、調達、コスト、品質を一体の生産運営課題として掲げている。