部品材料等の調達費用の高騰
FY2022-Q2に初出。14回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
日本精機がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。108社中62社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに50社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「原材料価格の高騰、人件費上昇といったコスト圧力」
原材料価格・人件費の上昇を引き続き主要なコスト圧力として記載している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「世界的な物価・エネルギーコストの継続的な上昇などもあり、依然として先行きの不透明感が強まっております。」
物価・エネルギーコスト上昇が引き続き経済環境上の負担となっている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「世界的な物価・エネルギーコストの継続的な上昇などもあり」
物価・エネルギーコストの上昇が引き続き経済環境上の負担として記載されている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「世界的に物価・エネルギーコストの上昇が継続しており」
物価・エネルギーコストの上昇が引き続き経済環境上の負担となっていると記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「世界的に物価・エネルギーコストの上昇が継続しており」
物価・エネルギーコストの上昇が引き続き経済環境上の負担となっていると記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「電子部品を中心に資材費の高止まりは継続しておりますが」
電子部品を中心とする資材費の高止まりが引き続き収益環境上の負担として記載されている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「また、半導体部品の供給ひっ迫、物流費や部品材料等の調達費用の高騰、ウクライナ情勢がもたらすエネルギー価格の上昇等、当社を取り巻く経営環境はますます厳しくなっていくものと予想されます。」
従来の部品材料・物流コスト高騰に加え、ウクライナ情勢を背景とするエネルギー価格上昇が明示され、コスト上昇要因が拡大している。 - FY2023-Q3エネルギー価格を含むコスト高騰へ具体化有価証券報告書
「原材料やエネルギー価格および労務費の高騰や」
従来の部品材料等の調達費用の高騰に加え、原材料・エネルギー価格の高騰が労務費の高騰とともに経済環境上の負担として記載されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「一方で原材料費用・物流コストの高騰、急激な円安の進行および世界各国でのインフレの影響による労務費上昇は継続しており、引き続き先行き不透明な厳しい状況が続いております。」
原材料費用の高騰が物流コストや労務費上昇とともに継続していると記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「物流の停滞による物流コストの上昇、部品材料等の値上げ傾向も継続しており、引き続き先行き不透明な厳しい状況が続いております。」
部品材料等の値上げ傾向が継続しているとの認識を再掲している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「当社グループにおいては、物流や部品材料等の調達費用の高騰、新型コロナウイルス感染再拡大による自動車メーカーの生産計画見直しなど様々な影響を受け、先行き不透明な厳しい状況が続いています。」
部品材料等の調達費用の高騰が引き続き事業への影響として明示され、先行き不透明な厳しい状況が継続している。 - FY2022-Q2初出有価証券報告書
「物流コストや部品材料等の調達費用の高騰など、市場環境が大きく変化した影響を受けつつ、先行き不透明の厳しい状況が続いております。」
部品材料等の調達費用の高騰を、物流コストの高騰や半導体不足と並ぶ市場環境の変化として初めて明示している。