TBK（7277）・リスク対処
水害・地震・火災による工場操業リスク
FY2016に初出。6回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020。直近の記載はFY2026。
6記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害・事故等による拠点操業・製品供給停止リスク477社が書いているテーマ・逆風490社・追い風6社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。132社中32社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている187社のうち14社を表示しています。上の文は187社すべてから計算しています。このテーマの496件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026対処有価証券報告書
「大規模災害の発生に備え、事業継続計画（BCP）を策定し、迅速かつ適切に情報を伝達する緊急体制を整備し、定期的に危機対応訓練や避難訓練を行っております。」
自然災害・事故・パンデミックに対し、BCP、緊急情報伝達体制、危機対応訓練・避難訓練を具体的に実施している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「災害による損失 － 98」
災害による損失98百万円を計上しており、災害関連の損失が実際の損益に発生している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「災害による損失 － 89」
四半期連結損益計算書に災害による損失89百万円を計上しており、災害関連の損失が実際に発生したことを記載している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「今般の新型コロナウイルス感染防止対策として、国内外従業員に対して、国内外出張の禁止、テレワーク、時差出勤等を実施しております。罹患者が発生した場合に備えて、事業継続計画（BCP）を策定し、社員の行動履歴の管理、消毒の準備等適切に対処できるよう努めております。」
従来から列挙していた感染症リスクについて、新型コロナウイルス感染拡大を受け、出張禁止、テレワーク、時差出勤、BCPなどの対応を実施している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「火災につきましては火気の少ない工場ではありますが、発生する可能性があり、緊急時マニュアルを作成するとともに、消火設備を定期的にチェックするなど軽減を図っておりますが、不測の事態により火災が発生し、工場の操業度が低下する可能性があります。」
工場の水害・地震・火災リスクと、緊急時マニュアルや消火設備点検による軽減策を継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「火災につきましては火気の少ない工場ではありますが、発生する可能性があり、緊急時マニュアルを作成するとともに、消火設備を定期的にチェックをするなど軽減を図っておりますが、不測の事態により火災が発生し、工場の操業が低下する可能性があります。」
緊急時マニュアルと消火設備点検で軽減を図る一方、火災による操業低下可能性を記載している。